辻本 典央

J-GLOBALへ         更新日: 18/10/27 07:59
 
アバター
研究者氏名
辻本 典央
 
ツジモト ノリオ
eメール
tsujimoto.njus.kindai.ac.jp
URL
http://www.kindai.ac.jp/law/staff/profile/tsujimoto.html
所属
近畿大学
部署
法学部法律学科
職名
教授
学位
法学博士(近畿大学)
科研費研究者番号
60378510

研究分野

 
 

経歴

 
2014年4月
 - 
現在
近畿大学 法学部 教授
 
2008年4月
 - 
2014年3月
近畿大学 法学部 准教授
 
2011年9月
 - 
2012年9月
アウクスブルク大学 法学部 客員教授
 
2005年4月
 - 
2008年3月
近畿大学 法学部 専任講師
 
2004年4月
 - 
2005年3月
京都大学大学院 法学研究科 助手
 
1998年
 - 
現在
司法試験合格
 

学歴

 
2000年4月
 - 
2004年3月
京都大学大学院法学研究科  
 
1996年4月
 - 
2000年3月
立命館大学法学部  
 

論文

 
辻本 典央
新・判例解説Watch   (23) 193-196   2018年10月   [招待有り]
辻本 典央
LEX/DB 新・判例解説Watch      2018年8月   [招待有り]
特集 再審理論の検討
辻本 典央(共著)
刑法雑誌   57(1) 1-61   2017年12月   [招待有り]
辻本 典央(共著)
近畿大学法学   65(2) 233-307   2017年11月
辻本 典央(共著)
近畿大学法学   65(2) 51-118   2017年11月
辻本 典央
法学セミナー   (752) 33-38   2017年8月   [招待有り]
辻本 典央
近畿大学法学   65(1) 18-37   2017年7月
辻本 典央
法学新報(椎橋隆幸先生退職記念論文集)   123(9=10) 1-23   2017年3月   [招待有り]
辻本 典央
犯罪と刑罰   (26) 81-100   2017年3月   [招待有り]
辻本 典央
季刊刑事弁護   (89) 166-171   2017年1月   [招待有り]
辻本 典央
Aktuelle Entwicklungslinien des japanischen Strafrechts im 21. Jahrhundert   171-184   2017年   [招待有り]
團藤重光理論と刑事公判法
辻本 典央
龍谷法学   49(2) 107-134   2016年11月
辻本 典央
刑事法ジャーナル   (50) 63-70   2016年11月   [招待有り]
辻本 典央
浅田和茂先生古稀祝賀論文集 [下巻]   291-312   2016年9月   [招待有り]
辻本 典央
近畿大学法学   64(1) 1-18   2016年7月
辻本 典央
季刊刑事弁護   (87) 136-142   2016年7月   [招待有り]
辻本 典央
『リーディングス刑事訴訟法』(法律文化社)      2016年4月   [招待有り]
辻本 典央
犯罪と刑罰   (25) 29-54   2016年3月   [招待有り]
司法取引(Ⅲドイツの司法取引=分担執筆)
辻本 典央(共著)
名城法学   65(4)    2016年3月   [招待有り]
辻本 典央
法律時報   88(4)    2016年3月
辻本 典央
近畿大学法学   62(3=4) 157-186   2015年3月
辻本 典央(共著)
Pozaprocesowe pozyskiwanie dowodów i ich wykorzystanie w procesie karnym      2015年   [査読有り]
判例研究「訴因の明治・特定性、不適正訴因の補正」最判平21・7・16刑集63巻6号641頁
辻本 典央
近畿大学法学   62(2) 49-68   2014年12月
辻本 典央
TKCローライブラリー 新・判例解説Watch      2014年11月   [招待有り]
辻本典央
『現代の刑事弁護3 刑事弁護の歴史と展望』(第一法規)   275-299   2014年9月   [招待有り]
辻本典央
『自由と安全の刑事法学 生田勝義先生古稀祝賀論文集』(法律文化社)   476-495   2014年9月   [招待有り]
辻本典央
刑事法ジャーナル   (40) 119-124   2014年5月   [招待有り]
辻本典央
季刊刑事弁護   (78) 79-85   2014年4月   [招待有り]
辻本典央
犯罪と刑罰   (23) 53-79   2014年3月   [査読有り]
辻本 典央
近畿大学法学   61(4)    2014年3月
辻本 典央
近畿大学法学   61(2) 61-80   2013年12月
辻本 典央
近畿大学法学   60(3) 35-69   2013年3月
本稿は, ドイツ国内の刑事法専門雑誌ZIS (Zeitschrift fur Internationale Strafrechtsdogmatik)にドイツ語で掲載された論文 "Eine inhaltliche Analyse der Verstandigung im deutschen Strafprozess aus Perspektive eines AuBenstehenden" を邦語になおしたものである。[目次] I.はじめに, II.ドイツの判決合意手続 1.歴...
辻本 典央
研修   (774) 3-18   2012年12月
辻本 典央
Zeitschrift fur Internationale Strafrechtsdogmatik(ZIS)12/2012   2012(12) 612-622   2012年12月   [査読有り]
辻本 典央
近畿大学法学   59(1) 1-32   2011年6月
[目次] 1.はじめに, 2.Abspracheの概観 1.Abspracheの意義 2.判例実務 3.立法の動向 4.小括(以上57巻2号), 3.Abspracheに関する法的問題点 1.比較法的考察 2.判決合意手続の許容性 3.判決合意手続の法的性質 4.自白の取扱 5.量刑問題(刑の責任相応性) 6.合意中絶の効果 7.合意の事後的是正(上訴問題) 8.合意の適格性(適用範囲) 9.小括(以...
辻本 典央
近畿大学法学   58(4) 33-50   2011年3月
本稿は, 刑事判例研究会(2009年11月)における報告を基に, 執筆したものである。一.はじめに, 二.科刑上一罪の処断刑算定方法, 三.最高裁平成19年決定, 四.おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   58(2) 337-372   2010年12月
一.はじめに, 二.伝聞法則総論, 1.伝聞証拠排除の趣旨, 2.伝聞例外許容規定の趣旨, 三.個別規定の検討, 1. 326条の問題, 2. 328条の問題, 3. 321条1項の問題(署名押印要件), 四.おわりに
辻本 典央
犯罪と刑罰   (20) 27-52   2010年12月   [査読有り]
辻本 典央
近畿大学法学   58(1) 1-44   2010年6月
一 はじめに, 二 Abspracheの概観, 1.Abspracheの意義, 2.判例実務, 3.立法の動向, 4.小括(以上57巻2号), 三 Abspracheに関する法的問題点, 1.比較法的考察, 2.判決合意手続の許容性, 3.判決合意の法的性質, 4.自白の取扱, 5.量刑問題(刑の責任相応性), 6.合意中絶の効果, 7.合意の事後的是正(上訴問題), 8.合意の適格性(適用範囲), 9.小括(以上本号), 四 我が国の刑事訴訟における取引的要素, 五 おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   57(4) 33-58   2010年3月
一 はじめに, 二 自白の証拠能力(自白法則論), 三 利益約束(利益誘導)に基づく自白の証拠能力, 四 おわりに
辻本 典央
立命館法學   (327) 550-568   2010年3月   [招待有り]
辻本 典央
近畿大学法学   57(3) 17-31   2009年12月
辻本 典央
近畿大学法学   57(2) 1-49   2009年9月
辻本 典央
近畿大学法学   57(1) 1-30   2009年6月
一.はじめに, 二.総論的考察, 1.強制処分法定主義の意義--強制処分法定主義と令状主義との関係, 2.強制処分該当性の具体的基準(以上56巻3号), 三.各論的考察, 1.物的証拠に関する諸問題(以上本号), 2.人的証拠・身柄拘束に関する諸問題, 3.行政警察活動に関する諸問題, 四.おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   56(4) 1-29   2009年3月
本稿は, 刑事判例研究会(2008年7月)における報告に基づくものである。一.はじめに, 二.本原則の概観, 三.本原則の適用範囲, 四.不利益(重刑)該当性の判断基準, 五.最高裁平成18年2月27日決定の検討, 六.おわりに
辻本 典央
刑法雑誌   48(2) 208-220   2009年2月
辻本 典央
近畿大学法学   56(3) 1-37   2008年12月
一.はじめに, 二.総論的考察, 1.強制処分法定主義の意義--強制処分法定主義と令状主義との関係, 2.強制処分該当性の具体的基準(以上本号), 三.各論的考察, 四.おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   56(2) 1-26   2008年9月
一.はじめに, 二.刑訴法411上の法意, 三.破棄事由ごとの分析, 四.検討, 五.おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   56(1) 1-36   2008年6月
一.はじめに, 二.再勾留の可否, 三.再勾留の管轄,時期, 四.再勾留の要件, 五.検討, 六.おわりに, 本稿は, 刑事判例研究会で報告した内容について, 加筆・修正したものである。
辻本 典央
近畿大學法學   55(4) 197-229   2008年3月
[目次] 1.はじめに, 2.弾劾証拠の関連性(自己矛盾供述への限定性), 3.「証明力を争う」の意味, 4.弾劾証拠の手続的要件, 5.おわりに
辻本 典央
近畿大學法學   55(4) 253-281   2008年3月
本稿は, 刑事判例研究会における報告をまとめたものである。
辻本 典央
近畿大學法學   55(3) 33-61   2007年12月
[目次]一.はじめに, 二.攻防対象論の理論的背景, 三.攻防対象論の当否及び範囲, 四.攻防対象論の展開(近時の判例から), 五.おわりに
辻本 典央
近畿大學法學   55(2) 95-171   2007年9月
[目次] 一.はじめに, 二.ドイツにおける「所為」論 1.刑事手続における「所為」(Tat)の位置づけ 2.所為に関する諸原則 3.所為に関する判例の展開(以上53巻2号) 4.所為に関する学説の展開 5.小括(以上54巻3号), 三.検討 1.概観 2.公訴事実の単一性 3.狭義の公訴事実の同一性 4.若干の検討, 四.まとめ(以上本号)
辻本 典央
近畿大學法學   55(1) 47-72   2007年6月
[目次]一.はじめに, 二.刑事手続における上訴放棄及び取下の意義, 三.上訴放棄及び取下の諸問題  1.放棄及び取下主体ごとの問題点  2.放棄及び取下の時期的限界  3.意思表示上の瑕疵  4.放棄及び取下の撤回  5.合意(Absprache)に基づく上訴放棄, 四.おわりに
辻本 典央
近畿大學法學   55(1) 121-140   2007年6月
本稿は, 2007年3月に開催された刑事判例研究会での報告を, 判例研究としてまとめたものである。
辻本 典央
鈴木茂嗣先生古稀祝賀論文集   下    2007年5月   [招待有り]
辻本 典央
近畿大學法學   54(4) 263-290   2007年3月
辻本 典央
近畿大學法學   54(4) 171-208   2007年3月
[目次]一.はじめに, 二.従来の判例・学説, 三.最決平成17年10月12日刑集59巻8号1425頁, 四.若干の検討, 五.おわりに
辻本 典央
立命館法學   2006(6) 1995-2018   2007年3月   [招待有り]
辻本 典央
近畿大學法學   54(3) 98-83   2006年12月
本文データは, CiNiiから複写したものである。
辻本 典央
近畿大學法學   54(3) 124-99   2006年12月
本文データは, CiNiiから複写したものである。本稿は, 2003年10月25日に開催された刑事判例研究会(於・同志社大学)での報告をまとめたものである。
辻本 典央
近畿大學法學   54(3) 246-206   2006年12月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次]一.はじめに, 二.ドイツにおける「所為」論 1.刑事手続における「所為」(Tat) の位置づけ  2.所為に関する諸原則 3.所為に関する判例の展開(以上53巻2号)  4. 所為に関する学説の展開  5. 小話(以上本号), 三.検討, 四.まとめ
辻本 典央
近畿大學法學   54(2) 178-130   2006年9月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次] 一.はじめに, 二.立法の沿革, 三.住居内会話盗聴問題合理論的考察 1.「大盗聴」の意義  2.基本法改正の合憲性  3.制定法規定の合憲性, 四.まとめ, 参考資料 ドイツ基本法及びドイツ刑事訴訟法関連規定
辻本 典央
近畿大學法學   54(2) 274-180   2006年9月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次] 一.はじめに, 二.接見交通権の意義, 三.接見指定制度の問題点 1.接見指定制度の合憲性 2.指定方式(一般的指定と具体的指定) 3.指定要件 4.余罪との関係, 四.戎護および施設管理上の理由による接見制限  1.「接見所」以外での接見, 「面会接見」について  2.書類および信書等の検閲  3.執務時間外の接見 4.食事時間中の接見, 五.接見交通権の展望  1.立法動向  2 .準抗告審の充実, 六.まとめ
辻本 典央
近畿大學法學   54(1) 43-71   2006年6月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次] 一. はじめに, 二. 議論の動向 1.総説  2.個別的問題, 三.平成17最高裁の二件の決定  1.保釈請求却下  四.
辻本 典央
近畿大學法學   53(3=4) 194-132   2006年3月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次] 一.はじめに 1.問題の所在 2.わが国の状況, 二.ドイツにおける議論 1.総説 2.体系的位置づけ 3.実質的限界付け 4.近時の動向 5.可罰的行為の効果 6.量刑論, 三.検討, 四.まとめ
辻本 典央
近畿大學法學   53(2) 174-165   2005年11月
本文データは, CiNiiから複写したものである。
辻本 典央
近畿大學法學   53(2) 332-211   2005年11月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次] 一.はじめに, 二.ドイツにおける「所為」論 1.刑事手続における「所為」(Tat) の位置づけ 2.所為に関する諸原則 3.所為に関する判例の展開(以上本号) 4.所為に関する学説, 三.検討, 四.まとめ
辻本 典央
近畿大學法學   53(1) 42-30   2005年7月
本文データは, CiNiiから複写したものである。
辻本 典央
近畿大學法學   53(1) 68-44   2005年7月
本文データは, CiNiiから複写したものである。[目次]一.問題の所在, 二.従来の判例・学説, 三.最決平成13年4月11日, 四.まとめ
辻本 典央
法学論叢   154(2) 118-140   2003年11月
辻本 典央
法学論叢   154(1) 51-69   2003年10月

Misc

 
辻本 典央
Globalisierung und kulturelle Gegensätze im gegenwärtigen Rechtsstaat      2017年6月   [依頼有り]
辻本 典央(加藤克佳と共訳)
近畿大学法学   64(3・4) 145-167   2017年3月
辻本 典央(加藤克佳と共訳)
一橋法学   16(1) 277-295   2017年3月   [依頼有り]
辻本 典央
刑事法ジャーナル   (49) 206-207   2016年8月   [依頼有り]
【翻訳】ボイルケ/シュトッファー著「司法取引は確証されたか?」
辻本 典央(共訳)
名城法学   64(4)    2015年
松岡先生の業績(刑訴法編)
辻本 典央
甲南法学   55(4)    2015年
辻本 典央
立命館法学   (354) 204-210   2014年8月   [依頼有り]
辻本 典央
法律時報   (1075)    2014年6月   [依頼有り]
辻本 典央
法律時報   85(10) 112-116   2013年9月
辻本 典央
香散見草: 近畿大学中央図書館報   44 16-20   2013年3月
[目次] I.はじめに, II.アウクスブルク大学図書館, III.ミュンヘン地裁図書館, IV.ミュンヘン・レジデンツ(宝物館)内図書館, V. おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   60(3) 161-178   2013年3月
本稿は, 筆者が2012年11月29日に, 近畿大学法学部秋季学術講演会として行った講演「ドイツの文化と法律学ドイツ留学記」の原稿に, 加筆修正したものである。[目次] I.はじめに II.ドイツ, そしてアウクスブルク III.ドイツの大学(学校制度と学生たち) IV.ドイツでの研究 V.文化と法律学 VI.おわりに
辻本 典央
近畿大学法学   60(3) 179-185   2013年3月
近畿大学法学部FD研修, 2013年1月
ボイルケ ヴェルナー, 加藤 克佳, 辻本 典央
刑事弁護   (75) 101-111   2013年
ローゼナウ ヘニング, 加藤 克佳, 辻本 典央
名城法学   62(3) 199-236   2013年
Herrmann David, 加藤 克佳, 辻本 典央
近畿大学法学   60(2) 43-73   2012年12月
本稿は, ドイツ弁護士組織の刑事法作業部会第27回秋季コロキウム(2010年11月19日・ミュンヘンで開催)における講演に基づいている。本翻訳は, ドイツ刑事法学研究会(代表・加藤克佳〔名城大学法学部・大学院法学研究科教授〕)によるプロジェクトの一環として公表するものである。[目次] はじめに, I.総論, II.刑訴法140条1項4文が準用する141条3項4文の新規定 1.刑訴法140条1項4号の適用範囲について 2.任命の時点 3.私選弁護人がすでに...
Michalke Reinhart, 加藤 克佳, 辻本 典央
近畿大学法学   60(2) 75-91   2012年12月
本翻訳は, ドイツ刑事法学研究会(代表・加藤克佳〔名城大学法学部・大学院法学研究科教授〕)によるプロジェクトの一環として公表するものである。[目次] はじめに, 1.概観, II.未決勾留に際しての国選弁護, III.身体拘束中の被疑者・被告人の記録閲覧権, IV.新たな教示・通知・情報提供義務 1.情報提供義務 2.教示義務 3.通知義務 4.通知する権利, V.「直近の裁判官」における権限の拡張(刑訴法115条a), VI...
加藤克佳, 辻本典央
刑事法ジャーナル   (33) 64-80   2012年8月
辻本 典央
刑事弁護   (70) 186-194   2012年
辻本 典央
季刊刑事弁護   (66)    2011年4月
辻本 典央
ロースクール演習   (4)    2010年8月   [依頼有り]
辻本 典央
季刊刑事弁護   (62)    2010年4月
Frisch Wolfgang, 辻本 典央
近畿大学法学   57(1) 215-251   2009年6月
まえがき, 本文: はじめに--正義の要請は支えとなる基盤なしに果たされうるか?, 1.上告の当初の考え方, II.学説及び立法における上告拡張の試み, III.判例による上告拡張, IV.「拡張的上告」に対する近時の学説における評価の対立--誤った批判, V.法律効果判断における拡張的上告の正当性について, VI.事実認定における拡張的上告の正当性について--その適用を正当化する事実再構成に関する実体法要件
辻本 典央
刑事弁護   (57) 177-184   2009年
辻本 典央
近畿大學法學   54(4) 291-312   2007年3月
[目次] 一.はじめに, 二.我が国の刑事手続の現況, 三裁判員制度の意義, 四.裁判員制度の概要, 五.おわりに
辻本 典央
立命館法学   (307) 322-326   2006年10月
辻本 典央
立命館法学   (306) 288-295   2006年8月
辻本 典央
立命館法学   (278) 216-223   2001年
ヘルムート・ザッツガー著『国際・ヨーロッパ刑法―刑法適用法、ヨーロッパ刑法・刑事手続法、国際刑法』(1)~(9)完
辻本 典央(共訳)
名城法学,近畿大学法学      2015年1月
ヴェルナー・ボイルケ著『ドイツ刑事訴訟法』(1)~(5)未完
辻本 典央(共訳)
近畿大学法学   

書籍等出版物

 
辻本典央
成文堂   2017年3月   ISBN:4792352126
光藤景皎, 吉田宣之編(辻本典央共訳) (担当:共訳)
成文堂   2017年5月   ISBN:4792352045
金 尚均, 辻本 典央, 武内 謙治, 山中 友理 (担当:共著)
法律文化社   2015年2月   ISBN:4589036525
中川 淳, 奥野 久雄, 衣笠 葉子, 山口 亮子, 福本 布紗, 木村 和成, 田井 義信, 高橋 秀和, 後藤 安子, 安本 典夫, 辻本 典央, 田邊 誠, 國府 剛, 小川 富之, 吉田 仁美 (担当:共著, 範囲:第11章「犯罪と法」)
法律文化社   2014年9月   ISBN:4589036177
ジョシュア・ドレスラー, アラン・C・ミカエル, (監訳)指宿 信 (担当:分担執筆)
レクシスネクシス・ジャパン   2014年5月   ISBN:4902625946

講演・口頭発表等

 
辻本 典央
日本犯罪社会学会   2018年10月21日   
辻本 典央
日本刑法学会関西部会   2016年7月31日   日本刑法学会関西部会
共同研究者
加藤 克佳氏 (名城大)
松宮 孝明氏 (立命館大)
中川 博之氏 (大阪高裁)
法廷内における手錠・腰縄と被告人の人権 [招待有り]
辻本 典央
大阪弁護士会シンポジウム   2016年1月16日   
ドイツの司法取引 [招待有り]
辻本 典央
日本刑法学会WS   2015年5月24日   
辻本 典央
2014年5月22日   

担当経験のある科目

 

競争的資金等の研究課題

 
ドイツ刑事訴訟法における物的側面および人的側面からの構造論
公訴事実の同一性
弁護活動と刑事上の制裁

その他

 
2013年   弁護士資格認定
1998年   司法試験合格