阪井 清志

J-GLOBALへ         更新日: 12/11/16 14:04
 
アバター
研究者氏名
阪井 清志
 
サカイ キヨシ
所属
国土交通省
学位
博士(工学)(東京大学)

研究分野

 
 

経歴

 
2008年4月
 - 
2010年7月
国土交通省都市・地域整備局都市計画課 都市計画調査室長
 
2004年7月
 - 
2008年3月
国土技術政策総合研究所都市研究部 都市施設研究室長
 
1990年4月
 - 
1992年8月
青森市都市開発部 次長
 
1987年4月
 - 
1989年3月
都市局都市計画課都市交通調査室 係長
 
1983年4月
 - 
1997年3月
土木研究所道路部交通環境研究室 研究員
 

学歴

 
1981年4月
 - 
1983年3月
東京大学 工学部 都市工学科
 

受賞

 
2010年5月
日本都市計画学会 論文奨励賞
 

論文

 
海外主要国の都市内公共交通に関する実態・制度・施策の比較に関する研究 ~日本におけるLRT導入推進に向けて~
阪井 清志
東京大学博士論文   (17194)    2009年7月   [査読有り]
阪井清志
土木計画学研究・論文集   25(2) 441-450   2008年9月   [査読有り]
阪井清志
都市計画論文集(CD−ROM)   (42−2/42−3) ROMBUNNO.42-3,94   2007年10月   [査読有り]
阪井清志
都市計画論文集(CD−ROM)   (41−2/41−3) ROMBUNNO.41-3,4   2006年10月   [査読有り]

Misc

 
欧州におけるトラムトレインの現状と日本への導入について
阪井 清志
運輸と経済   72(10)    2012年10月
阪井清志, 阪井清志
新都市   65(12) 86-97   2011年12月

書籍等出版物

 
実用都市づくり用語辞典
阪井 清志 (担当:共著, 範囲:環境論、環境アセス、地球環境、環境規制、行財政制度、都市行政・経済・都市経営分野)
(株)山海堂   2007年7月   
まちづくりと一体となったLRT導入計画ガイダンス
阪井 清志 (担当:共著, 範囲:フランスのLRT)
2005年11月   
第2版 科学大辞典
阪井 清志 (担当:共著, 範囲:都市計画)
丸善   2005年2月   
道路環境整備マニュアル
阪井 清志 (担当:共著, 範囲:騒音、大気汚染)
丸善(   1989年1月   
都市交通のユニバーサルデザイン-移動しやすいまちづくり
阪井 清志 (担当:共著, 範囲:地域・地区・プロセス)
学芸出版社   

講演・口頭発表等

 
国際比較からみた日本の都市交通と今後の公共交通政策の方向性
阪井 清志
筑波大学大学院MPP特講Ⅳ「転換期を迎えるわが国の都市行政と今後の展開(都市整備を中心に)」   2011年9月   
都市行政の変遷と整備実績
阪井 清志
筑波大学大学院MPP特講Ⅳ「転換期を迎えるわが国の都市行政と今後の展開(都市整備を中心に)」   2011年9月   
日本の都市整備
阪井 清志
JICA集団研修「国土・地域開発政策」   2011年9月   
都心におけるLRTの推進およびトラムトレインの導入
阪井 清志
第9回路面電車サミット2008 in 福井   2008年10月   
2009年都市地下空間共同研究センター国際会議
阪井 清志
日本における地下街開発と防災対策の経緯と今後の取り組み   2008年11月   

競争的資金等の研究課題

 
まちづくり交付金事業評価手法の構築に関する研究
その他の研究制度
研究期間: 2004年 - 2006年
まちづくり交付金制度の充実を図るため、評価指標の選定、数値目標の設定、事後評価及び改善方策の検討の支援ためののツールを整備し、PDCAの充実の方策について検討する。
海外主要国の都市内公共交通に関する実態・制度・施策の比較に関する研究
研究期間: 2007年 - 2010年
日独仏米英の都市内公共交通に関して、法制度、事業制度、計画・事業・運営の仕組みについて比較し、考察する研究
都市内公共交通政策
日本における都市内公共交通の充実に向けて、都市計画と公共交通計画の連携を促進するため、交通計画制度の充実、土地利用計画と交通計画との連携などについて制度、施策及び現地におけるプロジェクトの推進方策について研究する。
都市交通調査
日本における都市内交通計画の充実や市民の生活の質の向上に向けて、時代と共に変化する都市交通実態の把握や市民ニーズの把握を適切に行うとともに、調査の効率化、収集データの利活用や都市交通計画のPDCA充実の推進を図るための方策について研究する。
都市計画基礎調査
日本における都市計画の充実や市民の生活の質の向上に向けて、時代と共に変化する土地利用現況・建物用途現況の把握、都市の経済社会活動の内容や市民ニーズの把握を適切に行うことにより、調査の効率化、収集データの利活用を推進するとともに都市計画のPDCAを充実するための方策について研究する。