妹尾 渉
セノオ ワタル (Wataru Senoh)
更新日: 10/08
基本情報
- 所属
- 国立教育政策研究所 教育政策・評価研究部 総括研究官
- 学位
-
博士(経済学)(大阪大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901032634762393
- researchmap会員ID
- 5000096655
研究キーワード
5委員歴
9-
2025年10月 - 現在
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2016年6月 - 2026年3月
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2022年5月 - 2024年3月
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2020年5月 - 2021年3月
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2017年10月 - 2019年10月
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2016年10月 - 2019年9月
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2017年9月 - 2018年3月
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2014年4月 - 2018年3月
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2012年11月 - 2014年3月
論文
29-
国立教育政策研究所紀要 155 9-21 2026年3月 査読有り招待有り
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小児歯科学雑誌 60(大会抄録号) 117-117 2022年3月
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Journal of the Japanese and International Economies 60 101122-101122 2021年6月 査読有り
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Japan and The World Economy 52 100965 2019年12月 査読有り
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学校改善研究紀要 1 6-12 2019年1月 招待有り
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生涯学習とキャリアデザイン : 法政大学キャリアデザイン学会紀要 = Lifelong learning and career studies = Lifelong Learning and Career Studies 16(1) 155-164 2018年11月
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国立教育政策研究所紀要 145 119-128 2016年 査読有り
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日本教育経営学会紀要 58 50-64 2016年 査読有り
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CONTEMPORARY ECONOMIC POLICY 33(1) 29-43 2015年1月 査読有り
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日本教育政策学会年報 22 70-77 2015年 招待有り
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国立教育政策研究所紀要 143 89-101 2014年 査読有り
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国立教育政策研究所紀要 142 161-173 2013年 査読有り
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内閣府経済社会総合研究所「ESRI Discussion Paper Series」 (294) 2012年12月
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内閣府経済社会総合研究所「ESRI Discussion Paper Series」 (287) 2012年8月
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国立教育政策研究所紀要 140 249-263 2011年 査読有り
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佐賀大学文化教育学部研究論文集 16(1) 1-20 2011年
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平成国際大学研究所論集 10(10) 76-89 2010年
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大阪大学経済学 59(3) 131-157 2009年
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法政大学キャリアデザイン学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Lifelong Learning and Career Studies 5(5) 405-437 2008年3月
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平成法政研究 12(1) 139-162 2007年
MISC
30-
国立教育政策研究所『教育分野の公務労働に関する調査研究(報告書1:教員の働き方に関する分析:ICT導入とモチベーションの観点から)』第7章 2025年3月
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国立教育政策研究所『教育分野の公務労働に関する調査研究(報告書1:教員の働き方に関する分析:ICT導入とモチベーションの観点から)』第2章 2025年3月
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国立教育政策研究所『教育分野の公務労働に関する調査研究(報告書1:教員の働き方に関する分析:ICT導入とモチベーションの観点から)』第1章 2025年3月
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国立教育政策研究所『教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究』報告書, 第6章 2023年3月
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国立教育政策研究所『教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究』報告書, 第5章 2023年3月
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国立教育政策研究所『教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究』報告書, 第3章1節 2023年3月
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国立教育政策研究所『教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究』報告書, 補論② 2023年3月
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国立教育政策研究所『教員の配置等に関する教育政策の実証に関する研究』報告書, 第1章2節 2023年3月
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国立教育政策研究所『教育の効果に関する調査研究(最終報告書)』第2部, 第6章 2023年3月
-
国立教育政策研究所『客観的根拠を重視した教育政策の推進に関する基礎的研究』報告書,第4部 285-295 2022年3月
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国立教育政策研究所『地方教育行政の多様性・専門性に関する研究(報告書5)』第1章 1-12 2019年3月
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NIER Discussion Paper Series No.008 2018年3月 査読有り
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Keio-IES Discussion Paper Series DP2017-026 2017年11月
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OSIPP Discussion Paper DP-2017-J-001 2017年3月
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国立教育政策研究所『初等中等教育の学校体系に関する研究(報告書3 中高一貫教育の現状と制度化の政策過程に関する調査研究)』 51-54 2016年
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国立教育政策研究所『「地域とともにある学校」の推進に向けた教育行政の在り方に関する調査研究(報告書)』 171-223 2015年
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国立教育政策研究所『人口減少社会における学校制度の設計と教育形態の開発のための総合的研究(最終報告書)』 135-146 2014年
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国立教育政策研究所『学力の規定要因分析(最終報告書)』 16-25 2014年
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RIETI Discussion Paper Series 4-J-009 2014年
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国立教育政策研究所『Co-teachingスタッフや外部人材を生かした学校組織開発と教職員組織の在り方に関する総合的研究(最終報告書)』 173-186 2013年
書籍等出版物
11-
勁草書房 2020年2月
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丸善出版 2018年1月
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教育開発研究所 2017年
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有斐閣 2016年
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岩波書店 2013年
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玉川大学出版 2011年
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岩波書店 2010年
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岩波ブックレット,No.752 2009年
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大阪大学 2004年
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日本評論社 2004年
担当経験のある科目(授業)
13共同研究・競争的資金等の研究課題
20-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2026年4月 - 2031年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2026年4月 - 2031年3月
-
2000年 - 2030年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2022年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2021年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2019年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) 2020年7月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2018年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(S) 2016年5月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) 2017年6月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費補助金基盤研究(C) 2017年4月 - 2020年3月
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日本学術振興会 科学研究費補助金基盤研究(B) 2020年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2014年4月 - 2019年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別推進研究 2012年 - 2016年
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日本学術振興会 科学研究費補助金若手研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2011年 - 2013年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 2011年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2008年 - 2011年
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文部科学省 科学研究費補助金若手研究スタートアップ 2006年4月 - 2008年3月