【研究目的】①中国での小学校英語教育の導入と超大国化政策との連動、②中国の少数民族地域、農村部における小学校英語教育の課題、③日本の小学校英語教育の未来像、以上の解明にある。
【調査地点（2018年度）】(1)中国の小学校（農村部：雲南省、都市部：上海）、(2)韓国：京畿道の小学校、(3)東京都荒川区・小中学校、(4)インドネシア・ジャカルタの大学及び小学校
【研究成果】(1)中国における英語教育の進展は中国人の海外進出を促進し、超大国化を支える基盤となっている（インドネシアといった東南アジアにおいても中国の進出は顕著）。(2)中国都市部で父母の英語教育熱はで高く、児童は学校教育以外の英語補習教育にも積極的に参加している。小学校での英語教育のレベルは高いものがあるが、補習教育の影響という要素も見逃せない。(3)中国におけるイマージョン式の英語教育の研究成果が、中国少数民族地域で第2言語教育としての漢語学習に応用されており、効果を上げている。(4)韓国の「革新学校」では、児童の個別のレベルに応じた多様な英語学習が展開されている。また、英語村などの取り組みもある。(5)荒川区で実施している小中学校ワールドスクールに参加した生徒・学生の追跡調査から、宿泊型の英語教育が学習意欲の向上にプラスの役割を果たしていることが検証された。また日本では荒川区での宿泊型研修にように公立学校においても楽しく学べる英語教育が実施されており、その点は高く評価すべきである。
【研究成果の公表】(1)海外研究協力者を招へいしての国際シンポジウムの開催（早稲田大学）。(2)早稲田大学教育総合研究所とのコラボによる講演会の開催（「東アジア地域における小学校英語教育」院生、英語教育関係者向け、中国・韓国・日本の小学校英語教育）。(3)論文、書籍（『東アジア地域における小学校英語教育』、学文社、2019年）の出版。