在宅で認知症の人の家族介護者への公的な支援策は乏しい。その背景にはわが国ではRCTに基づく研究に関する倫理的な課題もあり、蓄積が遅れている。本稿では、諸外国の教育的介入プログラムの近年の流れを概観した。また、これまで、集合型か個別型が代表的だった教育的介入プログラムは双方を組み合わせたブレンデッドなプログラムが主流となり、自宅でいかに介護負担軽減に向けた取り組みを継続するかが重要か鍵になっている。さらに今後は、ICTを活用した介護者教育が求められることが予測できるが、その内容を検討するうえで、これまでの蓄積を生かした教育プログラム検討の要点を整理した。(著者抄録)