Papua New Guineaの全土電力普及率は10%程度である．その環境の中で，SONYとJICAは，テレビ放送を利用した遠隔教育プロジェクトを推進した．プロジェクト評価を念頭にした全ステイクホルダーのワークショップを設計/実行し，アンケート調査の分析から，プロジェクト全体の評価を行った．本プロジェクトは，教育プログラムが充実していない地域の生徒に，テレビ放送による講義を届けることを目的に開始されたが，むしろ地域の先生への著しい教育効果が認められた．全土の教育振興においては，むしろ後者の効果が重要と考えられる．