本研究の目的は①身体活動量低値者の特徴を明らかにする。②ウォンツを踏まえてセグメント化し、身体活動促進プログラムを考案する。③自治体、学校、職場に活用できる組織づくりを視野に入れた身体活動促進支援モデルを提案する。ということであった。
子供、若年女性、働く中年の3つのセグメントで調査、研究を行い、子供に関しては体育の授業の影響力が大きいこと、学校のスポーツ活動、身体活動への取り組みが重要であること。若い女性は自分のペースでできる楽しいもの。働く中年者については時間がないことが大きなバリアーとなっていたことから、仕事の合間にできる簡単な体操から導入することが有効であることが示唆された。