本研究課題の最終年度では、完全主義認知における効果的な心理学的介入方法の検討を目的とした。具体的な仮説としては、完全主義認知高群には受容志向的な介入方法（不安に抗うのではなく、受け入れる方略に関する心理教育）が不安低減に有効であるが、変容志向的介入（不安に関する思考の代替もしくは変容を試みる心理教育）では、不安思考の変容を目的とするため「抑制の逆説的効果」が作用する過程において効果は相殺されることが予想される。その一方で、完全主義認知低群では不安に伴う思考の代替方法を学ぶことで思考レパートリーが拡大し、変容志向的介入が有効であると考えられる。しかし、受容志向的介入においては、主体的な動機づけが相対的に低いと考えられるため、効果はやや小さくなるものと推測される。
方法としては、あらかじめ完全主義認知尺度に回答を求め、尺度得点の平均値をもとに完全主義認知高群と低群に割り振る。そして参加希望者を募り、参加を希望した参加者のみを対象として、待機群、受容志向的介入、変容志向的介入のいずれかに割り振り、介入前と心理教育後とフォローアップの3時点において効果を測定した。効果の測定指標については、自己の過去に生起したネガティブ事象を考え続ける「反すう」と自己の特性について興味を持ちながら冷静に分析することが可能な「省察」の2つを用いた。結果としては、完全主義認知と介入方法の関連において反すうおよび省察には明確な低減効果は見られなかった。この結果に関しては、研究の進捗状況から介入期間が十分に設定できず、短期間に限られたことが影響していると考えられた。