2018年4月 - 2021年3月
ICTを用いた英語協働学習のタスクと評価のための指標開発と展開
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C)
昨年度はICTを活用した、オンライン協働活動を通した英語教育の試みを複数のデバイス・及び環境下で実施し、その成果を公開することができた。
<BR>
1つはソーシャルネットワーキングの機能の1つである自分が書いたコメントを自動的に翻訳して他のメンバーと共有する機能を用い、理解可能なインプットに数多く触れることの効果検証である。外国語を用いた協働学習は、学習者の英語力、あるいは英語力の過小評価によって多くの発話が生まれないことが多いが、自動翻訳ボットを複数の学習者が参加するオンライングループに導入することで、それぞれの発話が即座に英語に変換され、意味が理解できる英文に多く触れられる環境を構築できると考えた。約1か月の活動の結果後に実施した2つの語彙・表現テストによると、活動直後に実施したテストより高いスコアになるという結果が出た。この研究成果は昨年6月に香港で行われた国際学会にて発表した。
<BR>
もう1つはオンライン上でプレゼンテーションのピアレビューを行う活動の効果について検証を行った。共同研究者である岡田毅氏が開発したiBELLEsというオンラインツールを利用し、英語プレゼンテーションの原稿をオンライン上にアップして他の人に読んでもらい、原稿の良い部分、修正すべき部分を(iBELEsの機能である)複数のマーカーで引いてもらい、返却する活動を行った。活動後のアンケート結果の分析によると、学生は自身の原稿を公開することに初めは抵抗感があるものの、自身では見いだせなかった点を他の人から指摘してもらうことに対して極めて肯定的な態度を示し、学習への動機に繋がったことが判明した。この成果は今夏コペンハーゲンで開催予定であった国際学会にて発表するはずであったが、2021年に持ち越しとなった。このように、昨年度はICT利用協働学習のあるべき形を模索し、その方向性を一程度固めることのできた期間となった。
<BR>
1つはソーシャルネットワーキングの機能の1つである自分が書いたコメントを自動的に翻訳して他のメンバーと共有する機能を用い、理解可能なインプットに数多く触れることの効果検証である。外国語を用いた協働学習は、学習者の英語力、あるいは英語力の過小評価によって多くの発話が生まれないことが多いが、自動翻訳ボットを複数の学習者が参加するオンライングループに導入することで、それぞれの発話が即座に英語に変換され、意味が理解できる英文に多く触れられる環境を構築できると考えた。約1か月の活動の結果後に実施した2つの語彙・表現テストによると、活動直後に実施したテストより高いスコアになるという結果が出た。この研究成果は昨年6月に香港で行われた国際学会にて発表した。
<BR>
もう1つはオンライン上でプレゼンテーションのピアレビューを行う活動の効果について検証を行った。共同研究者である岡田毅氏が開発したiBELLEsというオンラインツールを利用し、英語プレゼンテーションの原稿をオンライン上にアップして他の人に読んでもらい、原稿の良い部分、修正すべき部分を(iBELEsの機能である)複数のマーカーで引いてもらい、返却する活動を行った。活動後のアンケート結果の分析によると、学生は自身の原稿を公開することに初めは抵抗感があるものの、自身では見いだせなかった点を他の人から指摘してもらうことに対して極めて肯定的な態度を示し、学習への動機に繋がったことが判明した。この成果は今夏コペンハーゲンで開催予定であった国際学会にて発表するはずであったが、2021年に持ち越しとなった。このように、昨年度はICT利用協働学習のあるべき形を模索し、その方向性を一程度固めることのできた期間となった。
- ID情報
-
- 課題番号 : 18K00778
- 体系的課題番号 : JP18K00778
この研究課題の成果一覧
絞り込み
論文
6-
Short papers from EUROCALL 2022 147-153 2022年12月12日 査読有り
-
Cognitive Linguistic Studies 9(2) 202-222 2022年12月6日 査読有り筆頭著者責任著者
-
Ampersand 9 100100-100100 2022年12月 査読有り筆頭著者責任著者
-
ReCALL 34(2) 201-217 2022年5月 査読有り筆頭著者
-
Electronic Journal of Foreign Language Teaching 17(Supplemennt 1) 154-167 2020年3月 査読有り招待有り筆頭著者
-
Proceedings of the XXth International CALL Research Conference 2019 235-239 2019年7月 査読有り筆頭著者