地震などの災害が生じた後に速やかに事業を復旧させることができれば、企業利益に与える影響も少なく、ひいては安定した雇用を維持することができる。事業継続は早期復旧を目指した取り組みであるが、その実効性において疑問がある。本研究は、地震などの災害後の復旧時間を予測できる理論の構築、予測のために必要なデータの収集と整備、および本理論の適用を試みた。その結果、予測理論の構築はできた。また、2011年東北地方太平洋沖地震の後に実施した事業継続アンケート結果を再整理し、本研究期間中に発生した2016年熊本地震の後に事業継続アンケートを実施してその結果をまとめた。これらの2地震の調査結果から有益な情報を得た。