石油輸出収入と投資によって急速な経済発展を続ける湾岸諸国（アラブ首長国連邦、オマーン、カタル、クウェート、サウディアラビア、バハレーン）は、今やアメリカ、EUに次ぐ世界第3の移民受け入れ地域となり、その一部では移民人口が国民人口を上回る。しかし湾岸諸国では移民の流入に起因する文化摩擦や移民排斥運動、民族紛争は表面的には発生していない。アジア地域からの出稼ぎは40年以上継続されている「常態」となっている。本研究は、受け入れ国の国民と移民が積極的に社会的関係を築かず、主に経済的関係を構築する湾岸諸国の社会経済システムを「新・複合社会」と概念化して捉え、そのシステムの解明を試みた。