立道 信吾
タツミチ シンゴ (SHINGO TATSUMICHI)
更新日: 02/10
基本情報
- 所属
- 日本大学 文理学部 社会学科 教授
- 連絡先
- tatsumichi.shingonihon-u.ac.jp
- 通称等の別名
- TATSUMICHI SHINGO
- 研究者番号
- 40546264
- J-GLOBAL ID
- 200901012125560080
- researchmap会員ID
- 6000017232
研究分野
2経歴
9-
2009年4月 - 現在
-
2008年4月 - 2009年3月
-
2000年4月 - 2009年3月
-
2003年10月 - 2008年3月
-
2000年4月 - 2003年9月
-
1997年4月 - 2000年3月
-
1996年4月 - 2000年3月
-
1997年4月 - 1999年3月
-
1991年4月 - 1997年3月
主要な学歴
2委員歴
24-
2017年9月 - 現在
-
2023年3月 - 2023年3月
-
2020年9月 - 2020年9月
-
2020年1月 - 2020年3月
-
2019年6月 - 2019年7月
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2019年5月 - 2019年5月
-
2019年3月 - 2019年3月
-
2018年11月 - 2019年3月
-
2018年6月 - 2018年6月
-
2017年3月 - 2017年3月
-
2015年6月 - 2015年6月
-
2014年8月 - 2014年8月
-
2009年7月 - 2014年7月
-
2005年4月 - 2006年3月
-
2004年4月 - 2005年3月
-
2000年 - 2001年
主要な論文
24-
社会学論叢 (206) 29-60 2024年1月 査読有り筆頭著者
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社会学論叢 (205) 1-33 2023年8月31日 査読有り筆頭著者
-
社会学論叢 (204) 45-72 2023年1月31日 査読有り筆頭著者
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社会学論叢 (202) 69-91 2022年3月 筆頭著者
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社会学論叢 (200) 65-86 2021年3月25日 筆頭著者
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日本労働研究雑誌 (709) 63-72 2019年7月25日 招待有り筆頭著者
-
社会学評論 60(2) 225-241 2009年9月30日 査読有り筆頭著者
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『日本の企業と雇用』独立行政法人・労働政策研究・研修機構 183-224 2007年3月30日 査読有り筆頭著者
-
JAPAN LABOR REVIEW 4(1) 135-152 2007年1月 査読有り筆頭著者
MISC
15-
月刊リスクマネジメントTODAY 118 15-17 2020年1月25日 招待有り筆頭著者
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社会学論叢 (169) 27-30 2010年12月25日 招待有り
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労政時報 労務行政研究所 (3740) 42-43 2008年12月26日 筆頭著者
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『NET WORK』広島県労働協会 (42) 6-9 2008年9月15日 筆頭著者
-
Business Labor Trend (8) 26-30 2008年7月 招待有り筆頭著者
-
産業訓練 54(6) 16-22 2008年6月1日 筆頭著者
-
Business Labor Trend (379) 2-6 2006年9月25日 筆頭著者
-
Japan Labor Bulletin 40(4) 13-14 2001年4月1日 筆頭著者
-
『職業安定広報』労働省職業安定局 51(21) 8-10 2000年 招待有り
-
日本労働研究雑誌 (456) 64-65 1998年6月25日 査読有り筆頭著者
-
JILリサーチ (34) 1998年 招待有り
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Softnomics ソフト化経済センター 14(2) 12-14 1998年 筆頭著者
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Uターン現象の実態と課題―地域間移動と新たな雇用創出に向けて (財)雇用開発センター 95-123 1997年3月 責任著者
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経営革新と能力主義―中堅企業を中心として― 93-97 1996年3月
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ソシオロジクス (13) 32-44 1990年3月25日 筆頭著者
書籍等出版物
24-
弘文堂 2021年4月1日 (ISBN: 9784335612084)
-
独立行政法人労働政策研究・研修機構 2011年3月31日
-
丸善 2010年6月30日 (ISBN: 462108254X)
-
独立行政法人労働政策研究・研修機構 2010年6月25日
-
独立行政法人労働政策研究・研修機構 2010年3月30日
-
独立行政法人労働政策研究・研修機構 2007年3月30日 (ISBN: 9784538460055)
-
日本労働研究機構 2002年11月30日
-
日本経済新聞社 2001年9月 (ISBN: 4532108403)
-
情報サービス産業協会 雇用高度化調査委員会 2001年3月
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日本労働研究機構 2000年3月30日
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日本労働研究機構 2000年
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日本労働研究機構 1999年3月31日
-
日本労働研究機構 1999年3月
-
川島書店 1999年3月 (ISBN: 4761006846)
-
東京都立労働研究所 1998年3月
-
日本労働研究機構 1998年3月
-
日本労働研究機構 1997年6月
-
財団法人国際研修協力機構 1997年3月
-
東京都立労働研究所 1997年3月
-
日本労働研究機構 1996年3月
講演・口頭発表等
18-
2021年度 日本大学社会学会大会 2020年12月12日 日本大学社会学会 招待有り
-
2018年度日本大学社会学会大会 2018年7月21日 日本大学社会学会
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2017年度日本大学社会学会大会 2017年7月22日 日本大学社会学会
-
日本大学社会学会 2013年度大会 2013年7月27日 日本大学社会学会
-
日本大学社会学会大会 2009年7月12日 日本大学社会学会 招待有り
-
タイ人事労務協会主催講演会 2007年11月7日 招待有り
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JILPT研究フォーラム2007 2007年9月7日
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第22回労働政策フォーラム 業績回復期における人事戦略のあり方 — 企業と労働者の視点から — 2007年1月29日 招待有り
-
日韓ワークショップ 労働政策研究・研修機構/韓国労働研究院 2006年6月1日 招待有り
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平成17年度 雇用職業研究会 関東ブロック 2005年7月12日 招待有り
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雇用職業研究会 北海道・東北ブロック 2003年11月 招待有り
-
神奈川県労働問題研究会 2002年1月22日 招待有り
-
アジア地域 国立労働研究機関ネットワーク会議 国際労働機関/日本労働研究機構共催 2001年12月17日 日本労働研究機構 ILO 招待有り
-
APEC(Asia Pacific Economic Cooperation)IT産業人材開発フォーラム 2001年12月10日 厚生労働省 海外職業訓練協会 招待有り
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2001年度 雇用職業研究会 中部ブロック 2001年11月29日 招待有り
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関東社会学会2000年度第1回研究例会 2000年12月16日 関東社会学会 招待有り
-
雇用職業研究会 2000年10月12日 招待有り
-
日本社会学会 1996年11月23日
主要な担当経験のある科目(授業)
10所属学協会
6-
1987年6月 - 現在
-
1988年7月 - 現在
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2004年5月 - 現在
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2006年11月 - 現在
-
2007年8月 - 現在
-
2009年8月 - 現在
学術貢献活動
7メディア報道
12-
日本経済新聞 日本経済新聞朝刊 1面 2009年11月22日 新聞・雑誌
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日本経済新聞社 日経ネットPlus 2009年1月26日 インターネットメディア
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社会経済生産性本部 生産性新聞 3面 2007年12月15日 新聞・雑誌
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朝日新聞 朝日新聞朝刊 「あの時が最後のチャンスだった」サラリーマン安泰の終わり 2007年5月26日 新聞・雑誌
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テレビ東京 トコトンハテナ 2006年12月10日 テレビ・ラジオ番組
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朝日新聞 朝日新聞朝刊 9面 2006年9月10日 新聞・雑誌
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テレビ朝日 2005年9月7日 テレビ・ラジオ番組
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日本経済新聞 日本経済新聞朝刊 3面 2004年9月24日 新聞・雑誌
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読売新聞 読売新聞朝刊 11面 2004年9月7日 新聞・雑誌
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毎日新聞 毎日新聞朝刊 2面 2001年8月29日 新聞・雑誌
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株式会社ディジット i-CAREER 16-17 2001年7月20日 新聞・雑誌
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CNBC ASIA Foreign IT Express 2001年2月 テレビ・ラジオ番組
その他
4-
2007年12月この記事は2007年1月7日に逝去された松島静雄先生(東京大学名誉教授・東京都立労働研究所所長)への弔辞であり、思い出を松島先生の弟子の一人が語ったコラムである。
-
2007年10月 - 2007年10月『日本労働研究雑誌』に、平成19年版労働経済白書の内容を巡って、石水 喜夫氏(厚生労働省労働経済調査官)、武石恵美子氏(法政大学キャリアデザイン学部教授)、永瀬 伸子氏(お茶の水女子大学大学院人間文化創成科学研究科教授)、立道 信吾(労働政策研究・研修機構副主任研究員)による座談会の模様を収録した。
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1998年1月特殊法人日本労働研究機構の広報誌である『JILリサーチ』1998年1月号(通巻32号)pp.32-34に掲載された岡田斗司夫氏に対するインタビュー記事である。インタビュアーは日本労働研究機構研究員立道信吾。岡田斗司夫氏は現代日本を代表する文化人であり、オタク文化に詳しい。
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1992年3月松島静雄(当時所長、東京大学名誉教授)、中村圭介、片柳敦子、安田三江子、立道信吾、『労働研究所報』No.13所収,1992年3月,東京都立労働研究所発行。
社会貢献活動
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