日本の大腸がんによる女性の死亡数は第１位、男性は第3位（2015年）である。がん対策基本計画で検診率50％以上を目指して長年対策が取られてきたが、日本
の大腸がん検診の受診率は、男性41.4％、女性34.5％（40～69歳）（2015年）と改善は見られず、欧米の50～70％に比べてもかなり低い。また、「第2期がん対策推進基本計画」の目標：がん死亡20％減は未達成であり、がん検診受診率向上の対策の必要性はますます強調されている。がんの中でも大腸がんは定期的なスクリーニング検査により死亡率を低下させることが可能であり、がんスクリーニング検査の受診率を向上させる革新的な方法
探索に関する研究は急務である。
今回、Global Aging Dataをを利用して、日米英のがんスクリーニング検査受診の影響要因を分析し比較する。次に、②BRFSS(USA)データにより、日系米国人と日本人（申請者日本語版作成後調査）の検査受診の影響要因比較を試みる。さらに、③大腸がん患者に対して、アンケ-ト調査を行い、検査受診の影響要因や受診の有無による成り行きの違いについて解析する。 これらGlobal Aging Dataの比較と患者への調査により、今まで改善できなかった日本人のがんスクリーニング検査受診率向上にむけた影響要因を探索することが本研究の目的である。
現在、Global Aging Dataを申請して、JSTAR(日本）のデータを取り寄せたためがんスクリーニング検査受診の影響要因を探索する。② BRFSS(USA)データにより、日系米国人と日本人（申請者日本語版作成後調査）の検査受診の影響要因比較を試みる予定である。③大腸がん患者400名にアンケート調査を実施したため、検査受診の影響要因や受診の有無による成り行きの違いについて解析する。