本論文は，文部省が実施した体育デーの活動状況を検討し，その実態を活動面から明らかにすることを目的とした。1924年の第一回体育デーは，全国で15,452もの関係団体により活動が展開されるなど，極めて規模の大きな体育行事であった。体育デー実施の背景には，内務省と文部省の権限争いがあり，運動競技の普及を目指す内務省に対し，文部省は，運動競技を徳性の涵養と結びつけて実践する「体育化」を強く主張していた。このため，体育デーの内容は，運動競技を「体育」的に実践する活動や「体育」の重要性を地域の住民に提唱する活動が主となっている。また，団体の種別ごとにみれば，地域との関係性が強い小学校や在地の教育関連団体においては，住民に向けて「体育思想」の普及を目指すことが中心になった。既に運動競技が盛んな高等・中等教育機関では，「体育思想」の普及に加えて，学内で実施されている運動競技を徳育と結びつけて「体育化」することや既成の運動団体を文部省の関連団体の傘下に組み込むことが目指されている。このように，文部省は体育デーにより，自らが統括する学校機関を「総動員」すると共に，各地の教育関連団体や住民を巻き込んで「体育」活動を実施し，「体育思想」の普及とそのための組織づくりを目指したのであった。