土屋 典子

J-GLOBALへ         更新日: 19/03/21 02:42
 
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研究者氏名
土屋 典子
 
ツチヤ ノリコ
所属
立正大学
部署
社会福祉学部社会福祉学科
職名
准教授
科研費研究者番号
60523131

研究分野

 
 

経歴

 
2008年4月
 - 
2010年3月
法政大学 現代福祉学部 助教
 
2010年4月
 - 
2015年3月
立正大学 社会福祉学部 社会福祉学科 講師
 
2015年4月
 - 
現在
立正大学 社会福祉学部 社会福祉学科 准教授
 

学歴

 
2003年4月
 - 
2010年3月
東京都立大学大学院 社会科学研究科博士課程 社会福祉学
 
1993年4月
 - 
1995年3月
東京都立大学大学院 社会科学研究科 社会福祉学
 

委員歴

 
2012年4月
 - 
2016年3月
国分寺市地域包括支援センター運営協議会  副会長
 
2012年10月
 - 
2016年9月
東京都 介護老人福祉施設整備費補助等対象法人審査委員会委員  副委員長
 
2013年6月
 - 
現在
東京都 介護老人保健施設整備費補助等対象法人審査委員会委員 (現在に至る)  委員
 
2014年7月
 - 
2015年3月
東京都 介護支援専門員研修事業改善検討委員会 副座長 (現在に至る)  副座長
 
2015年4月
 - 
現在
日本高齢者虐待防止学会  紀要査読委員
 

論文

 
地域と大学の連携による養介護施設に対する支援の可能性 -養介護施設に対するボランティア・ニーズ調査の分析を通して-
土屋典子
立正大学社会福祉研究所年報   (19号)    2017年3月
園芸療法への展開を目指した熊谷校地における園芸活動の実施と効果測定
保正 友子 , 山口 忠利 , 蟻塚 昌克 , 土屋 典子 , 新藤 こずえ , 関水 徹平 , 村上 美奈子
立正大学社会福祉研究所年報   (18) 23-39   2016年3月
社会福祉領域における研究倫理審査委員会の必要性
質的心理学フォーラム   (6) 34-40   2014年10月   [査読有り]
本稿の目的は、社会福祉領域における研究倫理審査委員会の必要性について言及することである。社会福祉領域における研究倫理の目的とは、調査対象者の人権(human rights)と福祉の保護(welfare)といえる。筆者は研究倫理の質を担保するために研究を管理するシステムが不可欠と考え、そのシステムとして「研究倫理審査委員会」を取り上げ、その必要性について検討を行った。もちろん、調査対象者を保護するための最善の方法が研究倫理審査委員会であるといいきることはできない。委員会の存在が調査の枠組み、...
養介護施設従事者の虐待への意識に関する調査研究-養介護施設における虐待予防のための実践アプローチ・研修プログラム開発に向けて
15(2) 51-59   2014年3月
本稿の目的は、養介護施設従事者等による虐待予防のための実践アプローチ・プログラム開発という最終目的を念頭に置いたうえで、そのアプローチの骨組みとなる要素を抽出するために質問紙調査を実施し、養介護施設における虐待の現状を把握し、その問題の所在を明らかにすることである。研究方法は、介入研究の方法であるM-D&D(修正版デザインと開発)を採用した。結果として、虐待予防を困難にする要因として、①現場における虐待の概念のあいまいさ、②職員のモチベーションを保持するために必要とされる外発的要因の未充足...
高齢者虐待対応における機関間協働のスキル―行政と地域包括支援センターの場合―
高齢者虐待防止研   10(1) 95-104   2014年   [査読有り]

Misc

 
「ピアスーパービジョンのすすめ」
土屋典子
ケアマネジャー   44-47   2017年12月
介護保険制度下におけるケアマネジャーを支援する仕組みであるスーパービジョンについて、概念整理を行った上で、意義と課題について論じた。
「インフォーマルサポートを活用しよう」
土屋典子
ケアマネジャー   38-41   2017年11月
インフォーマル―サポートの概念について整理した上で、ケアプラン作成におけるインフォーマルサポート活用の意義と可能性について論じた。
支援経過記録の書き方
土屋典子
ケアマネジャー 2017年10月号   10-29   2017年10月
支援経過記録の目的とその技法について論じた。
「多職種協働ってどんなこと」
土屋典子
ケアマネジャー2017年9月号   42-45   2017年9月
地域包括ケアシステム推進のキーワードである多職種協働について概念整理を行い、その現状と課題について論じた
「ケアプラン原案をつくろう」
土屋典子
ケアマネジャー 2017年6月号   42-45   2017年6月
ケアプラン原案の概念いついて解説するとともに、その作成の手法について論じた。

書籍等出版物

 
高齢者に対する支援と介護保険制度 第5版
社会福祉士養成講座編集委員会 (担当:共著, 範囲:第9章2節 介護保険法における連携と実際)
中央法規   2016年2月   
介護保険法における連携の実際について権利擁護事例を取り上げその現状と課題について論じた
居宅介護支援専門員のためのケアマネジメント入門① 平成27年改正版
土屋典子 長谷憲明 大渕修一 (担当:共著, 範囲:第1章 ケアマネジメントマニュアル編、第2章ケアマネジメントの方法のすべて)
瀬谷出版   2015年6月   
平成27年介護保円制度改正内容を踏まえた介護保険制度の現状と課題について解説した
居宅介護支援専門員のためのケアマネジメント入門④ ケアプラン文例集
土屋典子
瀬谷出版   2015年3月   
新ケアマネジャー<介護支援専門員>必須書類の書き方マニュアル : 実地指導のPoint付き! : 朱書き解説付きでよくわかる
土屋典子編著 ; 上田やす子, 馬渡徳子執筆 (担当:編者)
ひかりのくに   2013年11月   
高齢者虐待にどう向き合うか 安心づくり安全探しアプローチ開発
瀬谷出版   2013年9月   
本書では、まず我が国の高齢者虐待の実態と対応の仕組みについて概観し、また既存の高齢者虐待に関する研究を広くレビューした上で、高齢者虐待への介入アプローチ検討の必要性を確認している。その上で、M-D&Dという実践モデル開発研究方法に従って、高齢者虐待への新しい介入アプローチを開発し、アプローチの効果検証、改良を行っている。

講演・口頭発表等

 
協働スキル研修プログラムの開発と効果評価(その1)一高齢者虐待対応における実践的研修の開発一
松本葉子,長沼葉月,副田あけみ,土屋典子
日本社会福祉学会第62回秋季大会   2015年11月30日   日本社会福祉学会
協働スキル研修プログラムの開発と効果評価(その2)一研修前後の効果評価の視点から一
長沼葉月,松本葉子,副田あけみ,土屋典子
日本社会福祉学会第62回秋季大会   2015年11月30日   日本社会福祉学会
養介護施設内の虐待防止に向けて ―施設虐待予防研修プログラム開発の取り組み―
土屋典子・副田あけみ・長沼葉月・松本葉子
日本高齢者虐待防止学会 横浜大会   2014年7月   日本高齢者虐待防止学会
本報告では、報告者が開発した、養介護施設内の虐待予防のための実践アプローチ・研修プログラムについて、研修の実施概要、プログラムの有用性について報告を行った。結果として、実施知亜研修満足度は高く、特に開発したスキルについては参加者から「活用したい」という意見が多く出されている。今後の課題としては、研修プログラムのさらなる改良と、研修マニュアルの作成が急務であること。さらに、介護職員のみならず、組織の管理者向け研修の必要性についても新たな示唆が得られている。
高齢者施設における介護職員の虐待への認識と対応に関する調査-高齢者施設における虐待予防に向けた実践的研修の開発に向けて-
土屋典子・副田あけみ・長沼葉月・松本葉子
日本社会福祉学会第61回秋季大会   2013年9月22日   日本社会福祉学会
本研究では、高齢者施設における介護職員の虐待に対する認識と対応を明らかにすることを目的とした調査を実施し、また、結果の分析を踏まえて虐待予防のために新しい実践アプローチを開発することとした。調査の結果、高齢者施設における介護職員の虐待への認識と対応のメカニズムを明らかにすることができ、高齢者虐待予防のためには、研修体制の充実が不可欠であり、高齢者施設をバックアップする上での研究プログラムの開発及びその実施が急務であることが確認できた。
高齢者虐待対応における機関間協働のスキル
副田あけみ・長沼葉月・松本葉子・土屋典子
日本高齢者虐待防止学会第10回大会   2013年9月21日   日本高齢者虐待防止学会

競争的資金等の研究課題

 
高齢者虐待の予防と対応におけるチームワーク
日本学術振興会: 学術研究助成基金基盤研究C
研究期間: 2015年4月 - 現在    代表者: 副田あけみ
本研究の目的は、高齢者虐待予防と対応におけるチームワーク促進のモデルを構築することである。課程ない虐待においては、関係機関の多職種によるチームアプローチが原則といわれているものの、そのアプローチの内容や方法は明らかになっていない。そこで、(1)機関間の多職種からなるネットワーク型チームの構造・機能面に焦点を当てたチーム形成モデルの構築とその妥当性の検証、(2)メンバー間の相互信頼・相互支援に焦点を当てたチームワーク促進手法の発展段階別モデルの構築とその妥当性の検証を行う。施設内虐待の予防に...
高齢者虐待防止のための機関間協働
日本学術振興会: 基盤研究C
研究期間: 2012年4月 - 2015年3月
本研究の目的は、施設虐待予防にあたり、組織内及び組織間協働を促進する方法を開発し、その効果を検証することである。高齢者虐待への対応及び予防には、組織内、組織間の共同が不可欠である。そこで、従来の問題志向に代わる解決志向の視点による理解的質問を重ねるコミュニケーション法など、共同に有効な方法を開発する必要がある。そこで、本研究ではその開発に取り組むものである。

社会貢献活動

 
国分寺市地域包括支援センター運営協議会 会長
【司会, 助言・指導, 運営参加・支援】  国分寺市  2015年4月 - 現在