
藤井 康博
フジイ ヤスヒロ (Yasuhiro FUJII)
更新日: 03/22
基本情報
- 所属
- 大東文化大学 法学部法律学科 教授
- 学位
-
修士(法学)(早稲田大学)博士(法学)(早稲田大学)
- J-GLOBAL ID
- 201001099073385160
- researchmap会員ID
- 6000023634
研究分野
2経歴
9-
2018年 - 現在
-
2018年 - 現在
-
2025年 - 2026年
-
2017年 - 2020年
-
2015年 - 2018年
-
2013年 - 2015年
-
2011年 - 2013年
-
2010年 - 2011年
-
2010年 - 2011年
学歴
1-
- 2011年
論文
37-
人間環境問題研究会編 環境法研究 (49) 64-82 2024年 招待有り
-
全国憲法研究会編 憲法問題 (34) 2023年4月 招待有り
-
愛敬浩二・藤井康博・高橋雅人編『自由と平和の構想力――憲法学からの直言』〔水島朝穂先生古稀記念〕(日本評論社) 2-20 2023年
-
大東法学 32(2) 175 2023年
-
論究ジュリスト (38) 99-105 2022年
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大東法学 30(1) 103-131 2020年
-
論究ジュリスト (33) 71-78 2020年
-
大久保規子・高村ゆかり・赤渕芳宏・久保田泉編『環境規制の現代的展開』〔大塚直先生還暦記念論文集〕(法律文化社) 332 2019年
-
大東法学 29(1) 145-193 2019年
-
大東法学 28(2) 127-169 2019年
-
大東法学 28(1) 73-112 2018年
-
大東法学 27(2) 128-182 2018年
-
片桐直人・岡田順太・松尾陽編『憲法のこれから』〔別冊法学セミナー 新・総合特集シリーズ8〕(日本評論社) 2017年
-
工藤達朗・西原博史・鈴木秀美・小山剛・毛利透・三宅雄彦・斎藤一久編『憲法学の創造的展開』〔戸波江二先生古稀記念〕(信山社) 171-192 2017年
-
ドイツ憲法判例研究会編(嶋崎健太郎編集代表)『憲法の規範力と行政』(講座 憲法の規範力 5巻)(信山社) 171 2017年
-
大東法学 26(2) 97-201 2017年
-
自治研究 91(5) 143-150 2015年 査読有り
-
大東法学 25(1) 95-170 2015年
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水島朝穂編『立憲的ダイナミズム』(シリーズ 日本の安全保障 3巻) 藤井康博・高橋雅人(後半の共著者)(岩波書店) 2014年
MISC
12-
大東文化大学法学研究所報 (39) 34-38 2019年
-
大東文化大学法学研究所報 36 31-40 2016年
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法律時報 87(13) 141-147 2015年
-
法律時報 86(13) 140-144 2014年
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日本法学 79(3) 609-629 2014年 査読有り
-
商事法務研究会(環境省請負調査) 2011年
-
季刊環境研究 (156) 226-231 2010年
-
商事法務研究会(環境省請負調査) 2010年
-
法律文化社 2010年
-
比較法学 42(2) 267-284 2009年
書籍等出版物
21-
法律文化社 2024年
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日本評論社 2023年5月
-
日本評論社 2023年
-
法律文化社 2018年
-
法律文化社 2014年
-
法律文化社 2014年
-
法律文化社 2014年
-
法律文化社 2013年
-
商事法務研究会〔環境省請負調査〕 2011年
講演・口頭発表等
13-
人間環境問題研究会、明治大学法曹養成機関環境法センター〔共催〕 2024年7月 人間環境問題研究会
-
全国憲法研究会 秋季研究総会 2022年10月 全国憲法研究会
-
ペット動物法研究会 2016年4月
-
ドイツ憲法判例研究会 2014年9月
-
環境法政策学会・環境法政策研究会 2013年5月
-
環境法政策学会 2012年6月
-
憲法理論研究会 春季研究総会 2012年5月
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商事法務研究会・環境省請負調査 2010年3月
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ドイツ憲法判例研究会 2010年1月
-
憲法理論研究会 2009年8月
-
環境法政策学会・環境法政策研究会=上智大学 環境法研究会〔共催〕 2009年7月
-
文部科学省「大学院教育改革支援プログラム」早稲田大学大学院法学研究科=ベルリン自由大学法学部・海外ワークショップ 2009年2月
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商事法務研究会・環境省請負調査 2009年1月
所属学協会
7共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2016年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2013年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2008年 - 2011年