地域在住の要支援高齢者の在宅生活の安全に寄与できるプログラムと評価尺度の開発を目指した。包括的家庭環境評価尺度SAFER-HOME（Chiuら2006）で収集した総計546名のデータから次の知見を得た。1年目は、当該スコアは、同居の有無では有意差を認めず、ADL遂行への自信の有無で有意差を検出できることが分かった。2年目は、当該尺度のテスト再テスト信頼性と、包括的QOL尺度SF36v2との相関関係を分析した。3年目は、自治体職員によるプログラム参加者選定が適切であったことを確認した。最終年度は、高齢者が、自らの住環境に潜在的障壁を見出し、効果的改善策を執るのは難しいということを確認した。