金子 友裕
カネコトモ ヒロ (Tomohiro Kaneko)
更新日: 06/16
基本情報
- 所属
- 東洋大学 経営学部 教授
- 学位
-
博士（経営学）(2009年3月 明治大学)
- 研究者番号
- 80530071
- J-GLOBAL ID
- 201001019598441105
- researchmap会員ID
- 6000026754
研究分野
2経歴
7-
2022年4月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2020年4月 - 2021年3月
-
2014年4月 - 2019年3月
-
2012年4月 - 2014年3月
-
2009年4月 - 2012年3月
学歴
1-
- 2009年3月
委員歴
34-
2025年4月 - 現在
-
2025年4月 - 現在
-
2024年10月 - 現在
-
2024年9月 - 現在
-
2023年10月 - 現在
-
2023年2月 - 現在
-
2022年11月 - 現在
-
2021年4月 - 現在
-
2018年6月 - 現在
-
2003年10月 - 現在
-
2024年9月 - 2025年8月
-
2024年9月 - 2025年8月
-
2021年12月 - 2025年3月
-
2020年4月 - 2025年3月
-
2024年1月 - 2024年10月
-
2024年1月 - 2024年10月
-
2018年10月 - 2024年10月
-
2021年1月 - 2023年12月
-
2023年1月 - 2023年11月
-
2017年10月 - 2023年10月
受賞
4論文
113-
税務事例研究 (211) 1-19 2026年5月20日
-
税務弘報 74(5) 145-151 2026年5月1日
-
會計 208(2) 91-103 2026年3月28日
-
税務会計研究学会特別委員会最終報告書「中小法人税制」 173-198 2025年10月25日
-
ミロク情報サービス判例研究会レポート122回 1-16 2025年10月3日
-
日本簿記学会簿記教育研究部会最終報告書「検定簿記と会計実務の関連性に関する研究」 224-237 2025年8月24日
-
税務会計研究（「中小法人税制」税務会計研究学会特別委員会、中間報告） (36) 160-164 2025年8月15日
-
租税訴訟 (18) 207-224 2025年6月30日
-
税法学 (593) 145-189 2025年5月30日 査読有り
-
グローバル会計研究 (6) 53-75 2025年3月31日 査読有り
-
税務事例研究 (204) 1-17 2025年3月20日
-
ミロク情報サービス判例研究会レポート117回 1-12 2024年12月6日
-
税務会計研究学会第36回全国大会報告要旨集（特別委員会「中小法人税制」中間報告） 86-92 2024年10月26日
-
租税実務研究 (15) 97-113 2024年9月15日
-
租税訴訟 (17) 101-130 2024年6月30日
-
税務事例研究 (197) 1-18 2024年1月24日
-
税法学 (590) 53-74 2023年11月30日 査読有り
-
産業経理 83(3) 40-49 2023年10月25日
-
税務会計研究 (34) 23-38 2023年9月25日 招待有り
MISC
82-
税務弘報 73(4) 151-151 2025年4月1日
-
税務会計研究学会第12回全国大会報告要旨集（課題研究委員会「書面添付制度と保証に関する理論的・制度的研究」中間報告」） 19-20 2024年11月15日
-
税務会計研究 (35) 63-113 2024年7月15日
-
日本簿記学会第40回関東部会予稿集 5-6 2024年6月15日 招待有り
-
産業経理 83(3) 90-91 2023年10月25日
-
税務会計研究 (令和4年度) 29-30 2023年9月25日 招待有り
-
簿記学会年報 (38) 19-20 2023年8月20日
-
産業経理 81(3) 98-99 2021年10月25日
-
日税研メールマガジン (170) 1-7 2021年5月17日
-
財務会計研究 (14) 111-115 2021年3月31日
-
税研 36(5) 104-107 2021年1月20日
-
日税研メールマガジン (160) 1-5 2020年7月15日
-
日税研メールマガジン (157) 1-6 2020年4月15日
-
企業会計 72(1) 142-142 2020年1月
-
日税研メールマガジン (153) 1-8 2019年12月
-
日税研メールマガジン (146) 1-6 2019年5月
-
日税研メールマガジン (138) 1-6 2018年9月18日
-
会計人コース 53(10) 131-138 2018年8月
-
会計人コース 53(8) 135-142 2018年7月
-
会計人コース 53(7) 115-123 2018年6月
書籍等出版物
41-
中央経済社 2026年3月15日
-
同文館出版 2025年6月25日
-
中央経済社 2025年3月15日
-
中央経済社 2024年3月30日
-
中央経済社 2024年3月15日
-
同文舘出版 2024年2月25日
-
ネットスクール株式会社出版本部 2023年6月14日
-
中央経済社 2023年3月15日
-
白桃書房 2022年7月16日
-
ネットスクール出版 2022年4月2日
-
全国公益法人協会 2022年3月30日
-
同文舘出版 2022年3月30日
-
中央経済社 2022年3月15日
-
中央経済社 2022年3月1日
-
中央経済社 2021年11月15日
-
中央経済社 2021年3月15日
-
中央経済社 2020年3月15日
-
ネットスクール出版 2020年3月4日
-
税務経理協会 2019年5月
-
ネットスクール出版 2019年3月5日
講演・口頭発表等
87-
ミロク情報サービス判例研究会 2026年6月5日
-
租税法務学会199回例会 2026年4月11日
-
中小企業会計学会第13回全国大会、課題研究委員会（委員長：河﨑照行）最終報告 2025年11月29日
-
政府会計学会第9回年次大会、自由論題報告 2025年11月2日
-
税務会計研究学会第37回全国大会、統一論題報告 2025年10月25日
-
税務会計研究学会第37回全国大会、特別委員会（委員長：小林裕明）最終報告 2025年10月25日
-
租税訴訟学会令和7年度研修・研究大会 2025年8月31日
-
日本会計研究学会第84回大会統一論題報告 2025年8月27日
-
日本簿記学会第41回全国大会、簿記教育研究部会（部会長：加藤大吾）最終報告 2025年8月24日
-
産業経理協会税務会計研究会6月度例会 2025年6月17日
-
国際会計研究学会カンファレンス 2025年6月15日
-
日本税法学会全国大会シンポジウム 2025年6月7日
-
日本税法学会関東部会 2025年1月24日
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ミロク情報サービス117回租税判例研究会 2024年12月6日
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中小企業会計学会第12回全国大会、課題研究委員会（委員長：河﨑照行）中間報告 2024年11月16日
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税務会計研究学会第36回全国大会、特別委員会（委員長：小林裕明）中間報告 2024年10月26日
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グローバル会計学会、自由論題報告 2024年9月21日
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日本簿記学会第40回全国大会、簿記実務研究部会（部会長：加藤大吾）中間報告 2024年8月31日 招待有り
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租税実務研究学会第21回大会 2024年6月30日
-
日本簿記学会第40回関東部会、統一論題報告、座長 2024年6月15日 招待有り
主要な担当経験のある科目(授業)
43所属学協会
19共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
東洋大学 井上円了研究助成 2023年4月 - 2024年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
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租税資料館 研究書への出版助成 - 2022年5月
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東洋大学 井上円了記念研究助成 2021年5月 - 2022年3月
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東洋大学 井上円了記念研究助成 2020年5月 - 2021年3月
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独立行政法人日本学術振興会 科学研究費研究助成 2014年4月 - 2017年3月
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地域政策研究センター 災害復興研究課題 2011年7月 - 2013年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2011年 - 2013年