本研究の目的は,石川県における高齢期の妻や親を介護する男性の介護状況に関する実態を把握し,続柄別の特徴とその支援に向けた基礎資料を得ることである.郵送法自記式質問紙調査を,石川県内すべての地域包括支援センターと居宅介護支援事業所の合計322施設に所属する介護支援専門員を対象に実施した.190施設に属する401人の介護支援専門員から返信を得た.介護保険制度における介護認定者を介護する男性介護者の割合はおよそ12%と推定された.第1号被保険者(高齢者)を介護する1,219人の男性介護者の続柄は39.8%が夫であり,56.4%が息子であった.息子が介護しているのは,母親が84.0%であった.夫介護者と息子介護者は同様に「各種の情報サービス(制度・支援などの情報提供)」のニーズが最多であった.夫である介護者のおよそ70%が通院をしていた.自ら支援を求めてこない男性の特性を踏まえ,夫の介護者は特に健康不安に対する支援が必要であり,息子の男性介護者には,彼らの存在を見落とさない支援が重要であると結論された.(著者抄録)