安藤 至大

J-GLOBALへ         更新日: 18/12/02 03:10
 
アバター
研究者氏名
安藤 至大
 
アンドウ ムネトモ
eメール
ando.munetomonihon-u.ac.jp
URL
http://munetomoando.net
所属
日本大学
部署
経済学部経済学科
職名
教授
学位
修士(経済学)(東京大学), 博士(経済学)(東京大学)
その他の所属
日本大学
科研費研究者番号
80377126

プロフィール

1976年東京生まれ。1998年法政大学経済学部卒業。2004年東京大学博士(経済学)。政策研究大学院大学助教授、日本大学大学院総合科学研究科准教授、日本大学総合科学研究所准教授などを経て、2018年より日本大学経済学部教授。専門は、契約理論、労働経済学、法と経済学。厚生労働省の労働政策審議会労働条件分科会で公益代表委員、また参議院の厚生労働委員会調査室で客員調査員などを務める。著書に『ミクロ経済学の第一歩』(有斐閣、2013年)、『これだけは知っておきたい 働き方の教科書』(ちくま新書、2015年)などがある。

研究分野

 
 

経歴

 
2003年4月
 - 
2003年9月
東京大学 大学院経済学研究科附属日本経済国際共同研究センター 研究機関研究員
 
2003年10月
 - 
2004年3月
政策研究大学院大学 助手
 
2004年4月
 - 
2005年3月
政策研究大学院大学 助教授
 
2004年4月
 - 
2015年3月
日本大学 大学院総合科学研究科 准教授
 
2015年4月
 - 
2018年3月
日本大学 総合科学研究所 准教授
 

学歴

 
1998年4月
 - 
2000年3月
東京大学 大学院 経済学研究科 経済学
 
2000年4月
 - 
2004年3月
東京大学 大学院 経済学研究科 経済学
 

受賞

 
2018年11月
日本不動産学会 論説賞 不動産の環境対策:経済学の視点から
 
2018年5月
都市住宅学会 著作賞 新しいマンション標準管理規約 2016年改正
受賞者: 浅見泰司、安藤至大、親宿哲、笠谷雅也、福井秀夫、村辻義信、吉田修平
 
2015年
都市住宅学会 論説賞 フランス・イタリア・イギリスのマンション管理制度とその運用実態
受賞者: 山岸浩一、福井秀夫、村辻義信、安藤至大、檜谷美恵子
 
2013年
日本不動産学会 論説賞 建築規制における定量的基準と定性的基準
 

論文

 
ニュータウン再生における経済的課題
安藤至大
都市住宅学   102 11-14   2018年7月   [招待有り]
金銭的・非金銭的報酬とワークモチベーション
安藤至大
日本労働研究雑誌   684 26-36   2017年   [招待有り]
水害リスクと不動産
安藤至大、磯村篤範、姥浦道生、川島宏一、中井検裕
日本不動産学会誌   121(31) 11-28   2017年   [招待有り]
働き方改革の議論と労働政策決定の課題
安藤至大
計画行政   40(4) 27-32   2017年11月   [招待有り]
Intergenerational Conflicts of Interest and Seniority Systems in Organizations
Ando, Munetomo and Hajime Kobayashi
Journal of Economic Behavior and Organization   65(3-4) 757-767   2008年1月   [査読有り]

Misc

 
生産性向上に向けた働き方改革
安藤至大
統計   69(9) 8-13   2018年9月   [依頼有り]

書籍等出版物

 
解雇規制を問い直す -金銭解決の制度設計
川口大司、安藤至大
有斐閣   2018年2月   
既存住宅市場の活性化
安藤至大
東洋経済新報社   2017年9月   
新しいマンション標準管理規約 2016年改正
浅見泰司、安藤至大、親宿哲、笠谷雅也、福井秀夫、村辻義信、吉田修平 (担当:共編者)
有斐閣   2017年5月   
これだけは知っておきたい 働き方の教科書
筑摩書房   2015年3月   
ミクロ経済学の第一歩
有斐閣   2013年12月   

競争的資金等の研究課題

 
面接とマッチングの制度設計
研究期間: 2018年4月 - 2021年3月    代表者: 北原稔
労働・住宅・結婚市場における仲介事業の役割と公的規制のあり方に関する比較研究
研究期間: 2017年4月 - 2020年3月
住宅市場と労働市場の相互依存メカニズムと政策効果の分析
研究期間: 2014年4月 - 2018年3月
地域・世代の格差と市場メカニズム ―人材の効率的配分と労働政策―
研究期間: 2009年4月 - 2012年3月