孫占坤 (Zhan kun SUN) - マイポータル

基本情報

所属: 明治学院大学国際学部国際学科教授

学位: 法学修士(名古屋大学)

J-GLOBAL ID: 201101018558150850
researchmap会員ID: 6000027853

研究分野

人文・社会 / 国際法学 / 国際法

経歴

2007年4月 - 現在

明治学院大学, 国際学部国際学科, 教授 (教授)
2009年4月 - 2010年3月

The University of Melbourne, Asia Institute (Visiting Scholar)
1998年4月 - 2007年3月

明治学院大学, 国際学部国際学科, 助教授 (助教授)
1998年9月 - 2000年8月

Boston University, School of Law, USA (Visiting Scholar)
1994年4月 - 1998年3月

明治学院大学, 国際学部国際学科, 講師 (専任講師)

論文

战后日本"海洋国家"论的历史演变

第三届边界与海洋研究国际论坛会议论文集 110-121 2017年9月招待有り
战后日本领土外交的历史演变

边界与海洋研究 2(2) 70-83 2017年3月査読有り
战后日本"领土外交"的历史演变

2016年边界与海洋研究国际学术研讨会会议论文集 59-71 2016年9月招待有り
日本学者看南海问题

亚太安全与海洋研究 (4) 6-16 2015年11月査読有り
国際法から見た少数民族の自治（権）、自決権

プライム（明治学院大学国際平和研究所機関誌） (32) 57-66 2010年10月
中国から見た日米安保

法律時報 (法律時報増刊) 153-159 2010年6月
農民から見る飢餓 (国際シンポジウム中国社会変動における村落と家族)

明治学院大学国際学部付属研究所年報 (9) 94-99 2006年12月
国連改革をめぐる法と政治

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (23) 11-22 2006年3月
分離と統合--中国における「自治」の諸相

孫占坤, SUN Zhan Kun

国際学研究 (28-29) 1-27 2006年3月査読有り
国際法における「自治」の概念とその機能

孫占坤, Sun Zhan-kun

名古屋大學法政論集 202(202) 43-78 2004年5月
テロと国際法上の論点

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (17) 91-102 2003年3月
自決と主権・領土保全の対立は乗り越えられるか---コソヴォにおける『自治』制度の構築

国際学研究(明治学院大学国際学部) (21) 57-81 2002年3月査読有り
国際法における『自治』の概念

PRIME（明治学院大学国際平和研究所） (8) 3-24 1998年3月
自決権と分離権――民族問題についての『覚書』

外国学研究（神戸市外国語大学） (XXXVIII) 55-66 1997年3月
ボスニア悲劇

孫占坤

国際学研究（明治学院大学） (16) 175-186 1997年3月
自決権と領土保全原則の関係――『ユーゴ問題』を素材として（1）

孫占坤

名古屋大學法政論集 153(153) 1-35 1994年3月
分離運動と国連――『コンゴ問題』を素材として(2・完)

名古屋大學法政論集 (148) 195-225 1993年7月
分離運動と国連――『コンゴ問題』を素材として(1)

名古屋大學法政論集 (145) 99-130 1993年1月
自決権と領土保全原則の関係――バングラディシュの独立に関連して(2・完)

名古屋大學法政論集 (135) 255-303 1991年1月
自決権と領土保全原則の関係――バングラディシュの独立に関連して(1)

名古屋大學法政論集 (134) 141-180 1990年10月

MISC

書評：新垣修著『時を漂う感染症～国際法とグローバル・イシューの系譜』（慶応義塾大学出版会、2021年、370頁）

国際学研究（明治学院大学国際学部） (60) 51-55 2022年3月
国境線画定（ウティ・ポシデティス・ユリス原則）ーベナン・ニジェール国境紛争事件

国際法判例百選［第3版］(別冊Jurist 255号) (別冊Jurist 255) 64-65 2021年9月
苫米地真理『尖閣問題ー政府見解はどう変遷したのか』（柏書房、2020年3月）

国際学研究 (57) 97-100 2020年10月
丸山直起『ホロコーストとアメリカ ―ユダヤ人組織の支援活動と政府の難民政策』（2018 みすず書房）

プライム(明治学院大学国際平和研究所） (43) 132-134 2020年3月
国境を超える人びと

平和研究 (53) i-xv 2019年12月
領有権問題の克服に向けて

明治学院大学国際学部付属研究所年報 (21) 3-18 2018年10月
勝俣誠『娘と話す世界の貧困と格差ってなに？』

(41) 91-93 2018年3月
国際法における先住民族の自決権---サーミ条約の意味するもの

国際学研究（明治学院大学国際学部） (51) 41-47 2017年10月
東ヨーロッパの民族・国家を考える ---ウクライナ問題が意味するもの

吉岡潤, 戸谷浩

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (39) 53-66 2016年3月
書評高之国・贾兵兵著『論南海九段線的歴史、地位和作用』

孫占坤

国際学研究(明治学院大学国際学部) (49) 143-148 2016年3月
中国外交をどう見るか

朱鋒

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (39) 45-51 2016年3月
日本领土问题与美国

纪念抗日战争胜利70周年中国军事法学暨外交战略问题研讨会会议资料 145-153 2015年8月
两岸关系中的“日本因素”

第九届华人学者台湾问题研讨会论文集『台湾政局与两岸关系发展变化』 136-150 2015年7月
対談:東アジアの領土問題が意味するもの

秋月望, 鄭栄垣

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (38) 93-107 2015年3月
対談：日本国憲法を考える

常岡せつ子, 高原孝生, 孫占坤

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (37) 61-76 2014年3月
先住民族の権利保護について：自決権と集団の権利を中心に

孫占坤

明治学院大学国際学部付属研究所年報 (14) 41-46 2011年12月
先住少数民族の権利---二風谷ダム事件

国際法判例百選（第２版）(ジュリスト No.204) (204) 100-101 2011年9月
両岸関係における協議制度の構築

孫占坤, SUN Zhan Kun

国際学研究(明治学院大学国際学部) (37) 79-85 2010年3月
两岸关系中的协商机制

第三届华人学者台湾问题研讨会论文集『两岸关系新思路』(2009年） 137-143 2009年10月
書評樋口陽一著『「共和国」フランスと私ーー日仏の戦後デモクラシーをふり返る』

孫占坤

PRIME(明治学院大学国際平和研究所) (28) 95-98 2008年10月

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書籍等出版物

平和学事典

(担当:共著, 範囲:「自決権と国家の独立」(pp.212-213)、「自衛のための戦争」(pp.336-337)項目)

丸善出版 2023年6月20日
東アジア国境紛争の歴史と論理

石井明, 朱建栄ほか計8名。 (担当:分担執筆, 範囲:75-106)

藤原書店 2022年9月 (ISBN: 9784865783605)
中国社会変動における村落と家族

(担当:共編者(共編著者), 範囲:第3章「農民から見る飢餓」(pp.69-78))

明治学院大学国際学部付属研究所 2008年3月
国際関係法辞典(第２版）

国際法学会(編者) (担当:分担執筆, 範囲:植民地独立付与宣言(p.488)、連邦条項(p.894))

三省堂 2005年9月
最高裁物語――日本司法50年

山本祐司(著者), 祁玫(共訳者) (担当:共訳)

北京大学出版社 2005年4月
21世紀世界論(東京外国語大学21世紀COEプログラム「史資料ハブ地域文化研究拠点」研究叢書)

井尻秀憲(編者) (担当:分担執筆, 範囲:中国の民族問題――国際法の視点から(pp.31-37))

東京外国語大学 2004年3月
全球化下的中国与日本

中国社会科学研究会(編者) (担当:分担執筆, 範囲:战争与法----对日民间索赔诉讼的历史与法理(pp.217-242))

社会科学文献出版社（北京） 2003年4月
安保「再定義」と沖縄～アジアの視点から

剣持一巳(編者) (担当:分担執筆, 範囲:中国からみる日米安保(pp.161-185))

緑風出版 1997年3月
国際関係法辞典

国際法学会(編者) (担当:分担執筆, 範囲:植民地独立付与宣言(p.435))

三省堂 1995年8月
国連の再生と地球民主主義

武者小路公秀(共編者), 明治学院大学国際平和研究所(共編者) (担当:共訳, 範囲:第Ⅱ部「国連ー現状分析と未来への展望」（中国の視点）(pp.219-241))

柏書房 1995年3月

Works(作品等)

共同研究・競争的資金等の研究課題

世界秩序の変容と国家ーー「万国公法」の受容と中華システムーー

明治学院大学国際学部付属研究所 2007年4月 - 現在
中国社会変動における村落と家族

明治学院大学国際学部付属研究所 2005年4月 - 2008年3月
グローバル社会における核軍縮構想研究プロジェクト

明治学院大学国際平和研究所 2004年4月 - 2007年3月