大谷 基道
オオタニ モトミチ (Motomichi OTANI)
更新日: 08/18
基本情報
- 所属
- 獨協大学 法学部 総合政策学科 教授
- 学位
-
博士（政治学）(早稲田大学)
- 研究者番号
- 80705939
- J-GLOBAL ID
- 201101000935146492
- researchmap会員ID
- 6000029267
- 外部リンク
研究分野
1経歴
9-
2017年4月 - 現在
-
2016年4月 - 現在
-
2016年9月 - 2022年10月
-
2014年4月 - 2016年3月
-
2013年4月 - 2014年3月
-
2012年4月 - 2013年3月
-
2012年4月 - 2013年3月
-
1993年4月 - 2012年3月
-
2001年4月 - 2003年3月
学歴
3-
2009年4月 - 2015年3月
-
2006年4月 - 2007年3月
-
1989年4月 - 1993年3月
委員歴
42-
2024年4月 - 現在
-
2024年4月 - 現在
-
2024年4月 - 現在
-
2023年4月 - 現在
-
2023年1月 - 現在
-
2022年11月 - 現在
-
2022年11月 - 現在
-
2020年4月 - 現在
-
2019年7月 - 現在
-
2017年7月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2016年7月 - 現在
-
2023年4月 - 2024年3月
-
2017年8月 - 2024年3月
-
2023年2月 - 2024年1月
-
2022年5月 - 2023年3月
-
2018年7月 - 2022年8月
-
2018年7月 - 2022年8月
-
2020年7月 - 2022年7月
受賞
3-
2015年3月
-
2014年3月
-
2012年8月
論文
24-
自治研究 100(2) 85-101 2024年2月
-
自治研究 100(1) 69-87 2024年1月
-
日本労働研究雑誌 (759) 61-70 2023年9月 招待有り
-
マッセOSAKA研究紀要 (24) 11-26 2021年3月 招待有り
-
獨協法学 (108) 406-428 2019年4月
-
獨協法学 = Dokkyo law review (108) 200-165 2019年4月
-
獨協法学 (106) 142-156 2018年8月
-
獨協法学 = Dokkyo law review (105) 横1 (344)-横27 (318) 2018年4月
-
都市社会研究 (10) 73-88 2018年3月 招待有り
-
公共政策研究 (17) 69-82 2017年11月 招待有り
-
獨協法学 (103) 424-446 2017年8月
-
獨協法学 (102) 613-644 2017年4月
-
都市とガバナンス (26) 114-134 2016年9月 招待有り
-
NUCB Journal of Economics and Information Science（名古屋商科大学論集） 60(2) 27-40 2016年3月
-
NUCB Journal of Economics and Information Science（名古屋商科大学論集） 60(1) 21-38 2015年8月
-
NUCB insight (4) 9-10 2015年7月 査読有り
-
鎌田薫監修・早稲田大学震災復興研究論集編集委員会編『震災後に考える―東日本大震災と向きあう９２の分析と提言』 519-528 2015年3月
-
NUCB Journal of Economics and Information Science（名古屋商科大学論集） 59(1) 69-89 2014年7月
-
欧米諸国にみる大都市制度 133-154 2013年3月
-
都市とガバナンス (19) 52-67 2013年3月
MISC
74-
自治体法務研究 (77) 1-1 2024年5月 招待有り
-
年報行政研究 (59) 166-169 2024年5月 招待有り
-
ウェルビーイング指標に基づく自治体政策に関する調査研究 113-125 2024年3月 招待有り
-
公益財団法人岡山県市町村振興協会 令和５年度調査研究事業 デジタル人材マネジメント研究会報告書 67-76 2024年3月 招待有り
-
市政 (860) 32-34 2024年3月 招待有り
-
地方公務員月報 (725) 2-13 2023年12月 招待有り
-
名古屋大学法政論集 (300) 277-324 2023年12月
-
採用試験情報 (1) 14-20 2023年11月 招待有り
-
名古屋大学法政論集 (299) 125-163 2023年9月
-
JIAMメールマガジン (242) 2023年8月 招待有り
-
年報行政研究 (58) 2-4 2023年5月 招待有り
-
HIYAKU 2023年3月号 6-10 2023年3月 招待有り
-
地方自治研究機構編『国際市場に向けた地域産業政策に関する調査研究報告書』 31-45 2023年3月 招待有り
-
自治体法務研究 (72) 14-18 2023年2月 招待有り
-
自治調査会ニュース・レター (29) 20-23 2022年11月 招待有り
-
都市問題 113(11) 16-53 2022年11月 招待有り
-
市政 (840) 40-42 2022年7月 招待有り
-
都政新報（2022年6月24日号～） 2022年6月 招待有り
-
野村財団・社会科学助成「女性が輝く社会の実現」 「地方自治体における女性職員の人事管理をめぐる経年的比較実証研究」報告書/東京大学社会科学研究所ディスカッションペーパー・シリーズJ-240 1-42 2022年5月
-
地方財務 (813) 13-20 2022年3月 招待有り
書籍等出版物
20-
Routledge 2022年12月 (ISBN: 9781032351216)
-
ミネルヴァ書房 2022年10月 (ISBN: 9784623093717)
-
ぎょうせい 2022年5月
-
文眞堂 2021年10月 (ISBN: 9784830951381)
-
ぎょうせい 2021年9月 (ISBN: 9784324110553)
-
東洋経済新報社 2021年9月 (ISBN: 9784492212486)
-
公職研 2021年5月 (ISBN: 9784875263067)
-
公人の友社 2021年4月 (ISBN: 9784875558613)
-
学陽書房 2020年11月 (ISBN: 9784313166103)
-
公益財団法人日本都市センター 2020年3月 (ISBN: 9784909807175)
-
勁草書房 2019年10月 (ISBN: 9784326302826)
-
第一法規 2019年1月 (ISBN: 9784474065895)
-
公益財団法人日本都市センター 2018年3月 (ISBN: 9784904619513)
-
第一法規 2018年3月 (ISBN: 9784474063082)
-
学陽書房 2017年9月 (ISBN: 9784313205253)
-
早稲田大学出版部 2016年10月 (ISBN: 9784657160126)
-
公益財団法人日本都市センター 2016年3月 (ISBN: 9784904619933)
-
東洋経済新報社 2015年10月 (ISBN: 9784492223574)
-
丸善 2012年12月
-
（財）自治体国際化協会 2004年6月
講演・口頭発表等
15-
地方行政実務学会 第４回全国大会 2023年12月2日 地方行政実務学会
-
第37回自治体学会 分科会５「地方公務員の定年延長と役職定年制を考える～組織活力低下の危機にどう向き合うか～」 2023年8月26日 自治体学会 招待有り
-
日本行政学会 2023年度研究大会 共通論題Ⅱ＜官僚・職員調査と行政研究ー実際と課題＞ 2023年5月14日 日本行政学会 招待有り
-
日本公共政策学会2020年度研究大会 分科会「研究者のダーバーシティ確保とキャリアアップ」 2020年6月7日 招待有り
-
日本行政学会 2020年度研究大会 ポスターセッション「行政研究のフロンティア」（学会ウェブサイト上にて開催） 2020年5月23日 日本行政学会
-
49シンポジウム「男女共同参画社会基本法とジェンダー平等 施行から20年を振り返る」 2019年11月15日 名古屋大学大学院法学研究科 招待有り -
第33回自治体学会 ポスターセッション 2019年8月24日 自治体学会
-
SSK Conference on the State of Public Bureaucracy in East Asia 2018年7月6日 SSK Varieties of Governance, Korea University 招待有り
-
38國土發展、廣域治理及地方創生國際學術研討會及實務論壇（台湾） 2017年12月2日 中華民国行政院中部聯合服務中心、國立中興大學 招待有り -
日本行政学会 2014年度総会・研究会 2014年5月25日
-
36大分市まちづくり健康フォーラム 2014年2月17日 招待有り -
平成25年度広域行政圏整備推進協議会総会 2013年6月5日 招待有り
-
しごと能力研究学会第４回全国大会 2011年10月
-
（財）自治総合センター（総務省委託事業）「新たな地方公務員制度における給与決定に関する調査研究会」（第２回会合） 2010年9月 招待有り
-
（財）日本都市センター「都市自治体行政の専門性確保に関する研究会」（第２回会合） 2009年11月 招待有り
担当経験のある科目(授業)
25-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2017年4月 - 現在
-
2016年4月 - 現在
-
2022年9月 - 2024年3月
-
2021年9月 - 2022年10月
-
2016年9月 - 2021年3月
-
2014年4月 - 2016年3月
-
2013年4月 - 2016年3月
所属学協会
8共同研究・競争的資金等の研究課題
13-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2024年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2022年4月 - 2026年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2022年4月 - 2025年3月
-
厚生労働省 厚生労働科学研究費 2023年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2020年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 基盤研究(A) 2019年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2019年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2017年4月 - 2021年3月
-
公益財団法人野村財団 「女性が輝く社会の実現」をテーマにした研究助成 2018年3月 - 2021年2月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 挑戦的萌芽研究 2016年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 基盤研究(B) 2015年4月 - 2019年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 基盤研究(C) 2015年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 2013年4月 - 2015年3月