金山 勉
カナヤマ ツトム (Tsutomu Kanayama)
更新日: 2024/01/31
基本情報
- 学位
-
文学士(1983年3月 山口大学)修士(1993年12月 ウェスタンミシガン大学)博士(1998年3月 オハイオ大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901043477394573
- researchmap会員ID
- 1000260119
経歴
23-
2023年4月 - 現在
-
2023年2月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2009年4月 - 現在
-
2022年4月 - 2023年3月
-
2021年4月 - 2022年3月
-
2021年2月 - 2022年3月
-
2009年4月 - 2021年1月
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2012年4月 - 2012年9月
-
2010年9月 - 2011年3月
-
2008年4月 - 2009年3月
-
2008年4月 - 2009年3月
-
2005年6月 - 2009年3月
-
2005年4月 - 2009年3月
-
2007年4月 - 2008年3月
-
2005年4月 - 2007年3月
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2001年4月 - 2007年3月
-
2004年8月 - 2005年3月
学歴
3-
- 1983年3月
委員歴
8-
2022年5月 - 現在
-
2015年1月 - 2015年10月
-
2011年11月 - 2015年10月
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2013年6月 - 2015年6月
-
2014年5月 - 2014年12月
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2010年4月 - 2013年3月
-
2004年5月 - 2009年5月
受賞
3論文
204-
マス・コミュニケーション研究 100 63-74 2022年1月31日 招待有り責任著者
-
福祉学習支援学 (1) 63-73 2020年10月 招待有り責任著者
-
立命館産業社会論集 4(52) 37-51-51 2017年3月
-
立命館産業社会論集 3(52) 1-18-18 2016年12月
-
月刊民放 40-41 2015年9月
-
月刊民放 42-43 2015年6月
-
月刊民放 42-43 2015年3月
-
メディア展望 (639) 26 2015年3月
-
メディア展望 (638) 34 2015年2月
-
メディア展望 (637) 19 2015年1月
-
月刊民放 38-39 2014年12月
-
メディア展望 (636) 33 2014年12月
-
メディア展望 (635) 21 2014年11月
-
メディア展望 (634) 23 2014年10月
-
メディア展望 (633) 17 2014年9月
-
メディア展望 (632) 25 2014年8月
-
メディア展望 (632) 29 2014年7月
-
月刊民放 42-43 2014年6月
-
メディア展望 (630) 23 2014年6月
MISC
29-
民放online 2022年9月26日 招待有り筆頭著者
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調査情報 (553) 32-35 2020年3月 招待有り責任著者
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調査情報 (552) 8-13 2020年1月 招待有り責任著者
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『調査情報』 (545) 8-13 2018年11月
-
毎日新聞「オピニオン」(2015年11月14日) 9 2015年11月
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月刊民放 = Commercial broadcasting monthly 45(10) 7-9 2015年10月
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毎日新聞「オピニオン」(2015年10月17日) 8 2015年10月
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毎日新聞「オピニオン」(2015年9月19日) 9 2015年9月
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毎日新聞「オピニオン」(2015年8月22日) 9 2015年8月
-
Japan Business Press ウォッチング・メディア 2010年5月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2010年4月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2010年3月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2010年1月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年12月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年11月
-
Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年10月
-
Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年8月
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Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年7月
-
Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年6月
-
Japan Business Press ウォッチング・メディア 2009年1月
書籍等出版物
21-
世界思想社 2019年5月 (ISBN: 9784790717324)
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春風社 2018年3月 (ISBN: 9784861105913)
-
大修館書店 2015年1月 (ISBN: 9784469062359)
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三省堂 2014年6月 (ISBN: 9784385151083)
-
世界思想社 2012年4月 (ISBN: 9784790715634)
-
花伝社 2011年11月 (ISBN: 9784763406170)
-
世界思想社 2011年4月 (ISBN: 9784790715160)
-
Sophia University Press 上智大学 2011年2月 (ISBN: 9784324091067)
-
文化通信社 2010年9月 (ISBN: 9784938347246)
-
Lawrence Erlbaum Associates 2005年6月
-
勁草書房 2005年4月
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花伝社 2005年4月
-
慶應義塾大学出版会 2005年3月
-
慶應義塾大学出版会 2005年3月
-
文化通信社 2004年5月 (ISBN: 4938347105)
-
世界思想社 2004年4月
-
創英社/三省堂 2004年3月
-
道和書院 2001年10月
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グローバルコミュニケーションセンター 1999年6月
講演・口頭発表等
14-
The 14th ITS Asia-Pacific Conference, International Telecommunications Society (ITS) Kyoto 2017 2017年6月25日
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Korea-Japan Joint Seminar: Similarities and Differences in Media Use of Korean and Japanese Adolescents 2016年10月21日
-
日本マス・コミュニケーション学会2014年度秋季研究発表会 2014年11月8日
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日本マス・コミュニケーション学会2013年度秋季研究発表会 2013年10月21日
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日本マス・コミュニケーション学会2013年度春季研究発表会 2013年6月8日
-
第84回ジャーナリズム・マスコミ教育学会(Association for Education in Journalism and Mass Communication)年次総会ワシントンDC大会 2001年8月
-
第83回ジャーナリズム・マスコミ教育学会(Association for Education in Journalism and Mass Communication)年次総会アリゾナ州フェニックス大会(教員応募部門 トップペーパー) 2000年8月
-
第82回ジャーナリズム・マスコミ教育学会(Association for Education in Journalism and Mass Communication)年次総会ルイジアナ州ニューオリンズ大会 1999年8月
-
第44回国際コミュニケーション学会(International Communication Association)イスラエル・エルサレム年次大会 (教員応募部門 トップペーパー) 1998年7月
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第80回ジャーナリズム・マスコミ教育学会(Association for Education in Journalism and Mass Communication)年次総会イリノイ州シカゴ大会 1997年8月
-
第17回メディア・コミュニケーション研究国際学会(International Association for Media and Communication Research) Conference メキシコ・オハカ大会 1997年7月
-
第19回ジャーナリズム・マスコミ教育学会(Association for Education in Journalism and Mass Communication)Southeast Colloquium アメリカ・テネシー州ノックスビル大会 1997年3月
-
第41回放送教育学会(Broadcast Education Association)アメリカ・ネバダ州ラスベガス大会 1996年4月
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第44回国際コミュニケーション学会(International Communication Association)オーストラリア・シドニー大会 1994年7月
担当経験のある科目(授業)
34-
2021年9月 - 2022年1月
-
2021年9月 - 2022年1月
-
2021年4月 - 2021年7月
-
2020年7月 - 2020年8月
-
2010年4月 - 2011年3月
所属学協会
8共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2010年 - 2012年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2005年 - 2007年