大野 裕己

J-GLOBALへ         更新日: 18/08/26 08:00
 
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研究者氏名
大野 裕己
 
オオノ ヤスキ
所属
滋賀大学
部署
教職大学院
職名
教授
学位
修士(教育学)(九州大学), 博士(教育学)(九州大学)
その他の所属
独立行政法人教職員支援機構

研究分野

 
 

経歴

 
2017年7月
 - 
現在
教職員支援機構 客員フェロー
 
2017年4月
 - 
現在
滋賀大学 大学院教育学研究科 教授
 
2016年4月
 - 
2017年3月
兵庫教育大学 大学院学校教育研究科 教授
 
2016年4月
 - 
2017年3月
兵庫教育大学 大学院連合学校教育学研究科博士課程 教授(兼担)
 
2016年4月
 - 
2017年3月
京都教育大学 大学院連合教職実践研究科 非常勤講師(兼任)
 
2008年4月
 - 
2016年3月
兵庫教育大学 大学院学校教育研究科 准教授
 
2008年10月
 - 
2016年3月
兵庫教育大学 大学院連合学校教育学研究科博士課程 准教授(兼担)
 
2007年4月
 - 
2008年3月
大阪教育大学教育学部  准教授
 
2006年4月
 - 
2007年3月
大阪教育大学教育学部  助教授
 
2001年4月
 - 
2006年3月
大阪教育大学教育学部 講師
 

学歴

 
1998年4月
 - 
2001年3月
九州大学 大学院人間環境学研究科 発達・社会システム専攻(教育学コース)
 
1996年4月
 - 
1998年3月
九州大学 大学院教育学研究科 
 
1992年4月
 - 
1996年3月
九州大学 教育学部 
 
1989年4月
 - 
1992年3月
福岡県立戸畑高等学校  
 

委員歴

 
2018年6月
 - 
現在
日本教育経営学会  理事
 
2015年8月
 - 
2018年6月
日本教育経営学会  研究推進委員
 
2015年1月
 - 
現在
関西教育行政学会  理事
 
2013年10月
 - 
2016年10月
日本教育行政学会  研究推進委員
 
2012年8月
 - 
2015年6月
日本教育経営学会  国際交流委員
 

論文

 
新たな学校ガバナンスにおける「教育の専門性」の再定位-武雄市「官民一体型学校」とB市「コミュニティ・スクール」の事例分析-
浜田博文・安藤知子・山下晃一・加藤崇英・大野裕己・髙谷哲也・照屋翔大・朝倉雅史・髙野貴大
筑波大学教育学系論集   42(2) 45-71   2018年3月   [査読有り]
次期学習指導要領が求める教員の資質能力と教員養成・現職研修制度の課題
大野 裕己
教育制度学研究   (24) 33-44   2017年11月   [招待有り]
市町村レベルの教育にかかる資源調達・配分方法の多様化
大野 裕己
日本教育行政学会年報   (43) 190-193   2017年10月   [招待有り]
新たな学校像における教育の専門性(1)-アメリカの事例から
大野 裕己
日本教育経営学会紀要   (59) 102-108   2017年5月   [招待有り]
新教育委員会制度と教育ガバナンスの課題
大野 裕己
日本教育行政学会年報   (41) 179-182   2015年10月   [招待有り]
スクールリーダー教育をめぐる立論・実践と研究課題
安藤福光・田中真秀・大野裕己
教育行財政研究(関西教育行政学会)   (41) 75-84   2014年3月   [招待有り]
現代アメリカにおける初等中等学校の認証評価の動向と特徴
浜田博文・竺沙知章・山下晃一・大野裕己・照屋翔大
教育学論集   (9) 23-61   2013年2月
教員資格・養成・研修制度における社会的応答性再構築の課題
大野 裕己
教育制度学研究(日本教育制度学会)   (19) 165-169   2012年11月   [招待有り]
大学の法的地位・設置形態の研究と大学の可能態
大野 裕己
教育行財政研究(関西教育行政学会)   (39) 14-17   2012年3月   [招待有り]
「学校理事会」構想と学校行政制度変革の可能性
大野 裕己
教育制度学研究(日本教育制度学会)   (18) 56-61   2011年11月   [招待有り]
学校設置・管理運営への教育関連企業の参入意識に関する調査研究
大野 裕己,末松 裕基,山下 晃一
教育実践学論集   (12) 43-54   2011年3月   [査読有り]
大野 裕己
現代学校経営研究   (23) 23-31   2011年1月
教育における〈公〉と〈私〉関係の再検討-学校経営責任の観点から-
教育行財政研究(関西教育行政学会)   30 98-103   2003年   [招待有り]
教育課程改訂にともなう学校と地域社会の連携の課題と展望
教育制度学研究(日本教育制度学会)   9 259-264   2002年   [招待有り]
アメリカにおける企業との連携を通じた学校改革に関する研究-民間企業に対する学区運営委託を中心に-
教育学論集(大阪教育大学教育学教室)   29 1-13   2002年
日本における校長のリーダーシップ研究に関するレビュー
日本教育経営学会紀要   43 230-239   2001年   [招待有り]
大学と学校のパートナーシップ形成論(共著)
大学・高等教育の経営戦略(日本教育経営学会編「シリーズ教育の経営」)   3 283-298   2000年
アメリカにおける学校と企業のパートナーシップの展開とその変容-初期的活動の問題と教育の市場化を背景としたパートナーシップの質の変容-
アメリカ教育学会紀要(アメリカ教育学会編)   11 12-22   2000年   [査読有り]
アメリカにおける学校と企業のパートナーシップ形成に関する考察-パートナーシップに向けた組織化論の検討を中心に-
教育制度学研究(日本教育制度学会編)   6 148-161   1999年   [査読有り]
学校文化のエスノグラフィー-高校校長のリーダー行動の分析を中心として-
日本教育行政学会年報   24 72-86   1998年   [査読有り]

Misc

 
大野 裕己
教育学研究   76(4) 463-464   2009年12月   [依頼有り]
学校設置等に関する企業参入の動機と枠組み
大野裕己
日本学習社会学会年報   4 37-38   2008年   [依頼有り]
Expansion of School Autonomy and Some Aspects of School Reform(学校の自律性拡大とその課題)
教育行財政研究(関西教育行政学会編)   30 124-125   2003年   [依頼有り]
日本の学校経営改革の目標と方法
第9回日韓教育行政学会共同セミナー報告書(日本教育行政学会国際交流委員会編)   19-25   2002年
教育系大学・学部の社会貢献の経営空間と課題
高等教育経営研究論集(日本教育経営学会高等教育経営特別委員会)   19-29   2005年

書籍等出版物

 
Japanese Education System and its Administration
大野裕己・平阪美穂 (担当:分担執筆, 範囲:School Management)
東信堂   2018年   
『教育経営論』
大野 裕己 (担当:分担執筆, 範囲:現代の教育経営政策と法を読み解く)
学文社   2017年   
『世界の学校管理職養成』
篠原清昭(編)・大野裕己他 (担当:共著, 範囲:第4-2章 自治体と大学の学校管理職養成(他2章))
ジダイ社   2017年   
『予算・財務で学校マネジメントが変わる』
末冨芳(編)・大野裕己他 (担当:共著, 範囲:第13章 予算・財務を通じた学校経営ビジョンの共有と実現(他3章))
学事出版   2016年   
『アメリカにおける学校認証評価の現代的展開』
浜田博文(編)・竺沙知章・山下晃一・大野裕己・照屋翔大 (担当:共著)
東信堂   2014年   
『教育のための法学』
大野 裕己 (担当:分担執筆, 範囲:第4章 学校管理と教育法)
2013年12月   
『学校改善マネジメント』
大野 裕己 (担当:分担執筆, 範囲:第2章 学校改善の方法)
ミネルヴァ書房   2012年5月   
『次代を拓くスクールリーダー』(第3章「学校経営の戦略化と校長のリーダーシップ」)
大野 裕己 (担当:分担執筆, 範囲:第3章 学校経営の戦略化と校長のリーダーシップ)
ぎょうせい   2011年10月   
『学校組織調査法』(第4章「校長はどのような仕事をしているのか」)
学事出版   2010年   ISBN:9784761917548
Educational Administration and Management in Japan
OONO Yasuki (担当:分担執筆, 範囲:10 School/Community Partnerships)
Cengage Learning   2008年   ISBN:9784863120051
『スクールマネジメント』(第6章「学校経営計画」)
ミネルヴァ書房   2006年   ISBN:9784623045655
『学校のための法学(第2版)』(第2章「校長の法」)
ミネルヴァ書房   2008年   ISBN:9784623050673
『21世紀の学校改善-ストラテジーの再構築-』(第3部4章「企業との連携を通じた学校改革とカリキュラム-アメリカにおけるSchool-Business Partnershipsの展開に焦点をあてて-」)
第一法規出版   2003年   
『ポストモダンの教育改革と国家』(「第6章2節 アメリカの教育改革にみる国家 教育改革の方法と中央・地方政府の教育責任の変容」「第23章 学校の企業経営化に対する評価」)
教育開発研究所   2003年   
『教員免許更新ガイドブック』(4学校内外における連携協力についての理解)
明治図書出版   2009年   ISBN:97841803139107
『学校評価を共に創る-学校・教委・大学のコラボレーション-』(「第7章3節 学校教育自己診断を支えるビジョンとマネジメント」「第10章 アメリカにおける専門職開発学校(PDS)の仕組みと成果」)
学事出版   2003年   
『授業と家庭学習のリンクが子どもの学力を伸ばす』(監修)
ベネッセ教育研究開発センター   2009年   
『総合教育力の向上が子どもの学力を伸ばす』(監修)
ベネッセ教育総研   2005年   
『キーワードで読む教育学』(第8章「教育制度と学校経営」)
法律文化社   2006年   
『子どもの人間力を育てる学校改善マネジメント』(第5章2「学校改善マネジメントを促進するミドルリーダーの役割」)
教育開発研究所   2006年   

Works

 
総合的学習のカリキュラムマネジメントに関する研究
1998年 - 2002年
国家の教育アカウンタビリティに関する総合的研究
1999年 - 2002年
学校評価に関する実践的研究「学校評価実証校支援プロジェクト」
2005年 - 2005年

競争的資金等の研究課題

 
学校・地域社会の連携組織化に関する研究
研究期間: 1996年   
学校組織文化の形成・変容過程に関する研究
研究期間: 1997年   
アメリカにおける学校民営化の研究
科学研究費補助金
研究期間: 1999年   
義務制学校の現代的経営ビジョン開発に関する研究
研究期間: 2002年