吉田 和生

J-GLOBALへ         更新日: 18/09/09 15:11
 
アバター
研究者氏名
吉田 和生
 
ヨシダ カズオ
eメール
yoshidaecon.nagoya-cu.ac.jp
URL
http://www.econ.nagoya-cu.ac.jp/~yoshida/
所属
名古屋市立大学
部署
経済学研究科 経営学専攻
職名
教授
学位
修士(経済学)(名古屋市立大学), 博士(経済学)(名古屋市立大学)
科研費研究者番号
30240279

研究分野

 
 

経歴

 
2016年4月
 - 
現在
名古屋市立大学 副学長(兼務)
 
2014年9月
 - 
現在
名古屋市立大学 学長補佐(兼務)
 
2014年4月
 - 
2018年3月
名古屋市立大学 経済学研究科 副研究科長・副学部長(兼務)
 
2006年2月
 - 
現在
名古屋市立大学 経済学研究科 教授
 
1996年10月
 - 
2006年1月
名古屋市立大学 経済学部 助教授
 
2000年3月
 - 
2000年3月
Universityof New South Wales, Australia School of Banking and Finance 客員研究員
 
1994年10月
 - 
1996年9月
弘前大学 人文学部 助教授
 
1993年10月
 - 
1994年9月
Tulane University, U.S.A. Freeman Business School 客員研究員
 
1992年4月
 - 
1994年9月
弘前大学 人文学部 講師
 
1991年4月
 - 
1992年3月
弘前大学 人文学部 助手
 

学歴

 
1987年4月
 - 
1989年3月
名古屋市立大学 経済学研究科 博士前期課程
 
1983年4月
 - 
1987年3月
名古屋市立大学 経済学部 経済学科
 

委員歴

 
2011年1月
 - 
現在
The Japanese Accounting Review  編集委員
 
2010年6月
 - 
現在
日本ディスクロージャー研究学会  常任理事
 
2016年5月
 - 
2018年3月
日本ディスクロージャー研究学会  学術賞審査委員長
 
2015年5月
 - 
2017年4月
大学評価・学位授与機構  大学機関別認証評価委員会専門委員
 
2015年4月
 - 
2017年3月
大学基準協会  大学財務評価分科会委員
 
2013年10月
 - 
2016年9月
日本経営財務研究学会  会計監査
 
2013年1月
 - 
2014年12月
日本経営財務研究学会  学会誌編集委員
 
2012年12月
 - 
2014年11月
日本学術振興会  科学研究費委員会専門委員
 
2010年6月
 - 
2012年3月
日本ディスクロージャー研究学会  学会誌編集委員長
 
2004年10月
 - 
2010年9月
日本経営財務研究学会  幹事
 
2009年1月
 - 
2010年5月
ディスクロージャー研究学会  学会誌編集委員長
 
2003年1月
 - 
2010年5月
ディスクロージャー研究学会  常任理事
 
2008年1月
 - 
2009年12月
日本学術振興会  科学研究費委員会専門委員
 
2007年1月
 - 
2008年12月
日本経営財務研究学会  学会誌編集委員
 
2006年1月
 - 
2008年12月
ディスクロージャー研究学会  副会長
 
2001年6月
 - 
2005年7月
証券経済学会  学会誌編集委員
 

論文

 
わが国におけるリース債務と株式リスクの分析
清水望花子, 吉田和生
証券アナリストジャーナル   54(3) 65-75   2016年   [査読有り]
退職給付債務の即時認識と企業行動-実体的裁量と会計的裁量-
吉田和生
産業経理   75(4) 4-15   2016年
国公立大学病院の財務分析-東海三県の大学病院を中心として-
吉田和生
Discussion Papers in Economics(Nagoya City University)   (593) 1-14   2015年
退職給付会計における報告利益管理行動とJones型モデルの修正
吉田和生
現代ディスクロージャー研究   (13) 167-180   2013年
退職給付債務の即時認識と年金資産の運用政策-アメリカ会計基準採用企業の分析-
吉田和生
オイコノミカ(名古屋市立大学)   49(2) 79-88   2013年
Determinants of Defined-Contribution Japanese Corporate Pension Coverage
K. Yoshida, Y. Horiba
The Japanese Accounting Review   2 33-47   2012年   [査読有り]
確定拠出年金制度の導入と報告利益管理の分析
吉田和生
経営財務研究   30(1・2) 2-17   2011年   [査読有り]
退職給付会計における期待運用収益率の分析
吉田和生
會計   175(5) 52-66   2009年
確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因
吉田和生
現代ディスクロージャー研究   (9) 1-15   2009年   [査読有り]
確定拠出年金制度とキャッシュバランスプランの導入要因-電気機器産業と商業の分析-
吉田和生
年金と経済   26(3) 29-34   2007年
わが国における監査の質と報告利益管理の分析
吉田和生
財務情報の信頼性に関する研究(日本会計研究学会特別委員会・最終報告書)   385-398   2006年
監査の質に関する実証分析
吉田和生
財務情報の信頼性に関する研究(日本会計研究学会特別委員会・中間報告書)   223-234   2005年
利益情報と株式リターンの分散分解分析
吉田和生
会計プログレス   (6) 59-70   2005年   [査読有り]
財務上の特約と積立不足の償却
吉田和生
會計   167(6) 63-78   2005年
新年金会計基準の導入と経営者行動 - 積立不足の償却要因 -
吉田和生, 吉田靖
経営財務研究   23(1) 43-55   2004年   [査読有り]
Japanese Corporate Pension Plans and the Impact on Stock Price
K. Yoshida, Y. Horiba
Journal of Risk and Insurance   70(2) 249-268   2003年   [査読有り]
Y. Horiba, K. Yoshida
The Japanese Finance: Corporate Finance and Capital Markets in Changing Japan, edited by J. J. Choiand T. Hiraki, Elsevier Science (JAI)   405-422   2003年   [招待有り]
新年金会計情報と株価の分析
吉田和生
産業経理   62(2) 44-53   2002年
わが国におけるキャッシュフロー予測の分析
吉田和生
現代ディスクロージャー研究   (3) 1-14   2002年   [査読有り]
Y. Horiba, K. Yoshida
Journal of Economics and Business   54(5) 537-555   2002年   [査読有り]
SEC基準による企業年金情報と株価の分析
吉田和生
経営財務研究双書 : 経営財務戦略の解明(中央経済社)   20 119-142   2001年   [査読有り]
Analysts Forecasts, EBO Model, and Long-term Stock Returns
M. Okumura, K. Yoshida
Discussion Paper Series(Institute of Economic Research, Nagoya City University)   (23) 1-16   2000年
連結会計情報と長期株式リターン - EBOモデルを通して-
奥村雅史, 吉田和生
會計   158(3) 46-60   2000年
新旧会計基準による積立不足の比較
吉田和生
日本労働研究雑誌   (483) 11-17   2000年   [招待有り]
企業年金制度への移行と積立不足の分析
吉田和生
産政研フォーラム(中部産政研)   (42) 26-34   1999年   [招待有り]
企業グループと退職給付の会計政策の分析
吉田和生
産業経理   59(2) 99-107   1999年
退職給付の会計情報と企業評価 - 予測給付債務の予備的分析 -
吉田和生
會計   156(2) 55-69   1999年
わが国主要企業における資金調達の推移について
田澤宗裕, 國村道雄, 吉田和生
Discussion Paper Series(Institute of Economic Research, Nagoya City University   (9) 1-20   1999年
企業年金債務の要因分析
吉田和生
會計   154(2) 16-27   1998年
退職給与引当金による発生項目と株価に関する考察
吉田和生
南山経営研究   13(2) 151-158   1998年   [招待有り]
企業年金制度の債務情報はグッドニュースか - 過去勤務債務の増減と株価の分析 -
吉田和生
産業経理   57(3) 108-117   1997年
研究ノート: 企業年金制度の積立不足と株価に関する考察
吉田和生
オイコノミカ(名古屋市立大学)   34(1) 133-144   1997年
Labor Unionism and the Japanese Corporate Pension System
Y. Horiba, K. Yoshida
Japan Studies Review   1 69-80   1997年
企業年金制度の採用情報と企業業績の株価分析 - 採用理由に関するアンケート調査に基づいて -
吉田和生
弘前大学経済研究   (18) 107-115   1995年
税制と退職給与引当金政策の分析
吉田和生
産業経理   55(3) 78-87   1995年
企業年金政策と労働組合
吉田和生
日本労働研究雑誌   (396) 22-32   1992年   [査読有り]
企業年金制度の新規採用情報と株価
吉田和生
証券経済   (181) 95-109   1992年
企業業績と減価償却方法の変更に関する実証
吉田和生
産業経理   51(4) 87-95   1992年
役員の株式所有と役員退職金政策
吉田和生
會計   142(2) 219-234   1992年
役員退職金に関する会計政策の分析
吉田和生
弘前大学経済研究   (14) 1-14   1991年
クラッシュ時と過熱時の転換社債価格
吉田和生, 石川常彦, 國村道雄
インベストメント(大阪証券取引所)   43(3) 2-15   1990年
企業年金の財務意思決定と労働組合
吉田和生
企業会計   42(3) 127-132   1990年
研究ノート: 減価償価方法の選択についての覚え書
吉田和生
産業経理   49(3) 130-136   1989年
わが国における税制と企業年金政策
吉田和生
ファイナンス研究   (11) 55-75   1989年   [査読有り]
税制と企業年金政策の分析
吉田和生
オイコノミカ(名古屋市立大学)   26(1) 111-124   1989年

書籍等出版物

 
退職給付会計情報の分析
吉田和生
中央経済社   2008年   ISBN:978-4-502-28650-6
現代のディスクロージャー
柴健次、須田一幸、薄井彰編 (担当:分担執筆, 範囲:第27章)
中央経済社   2008年   ISBN:978-4-502-28950-7
財務情報の信頼性
友杉芳正、田中弘、佐藤倫正編 (担当:分担執筆, 範囲:第V部第2章)
税務経理協会   2008年   ISBN:978-4-419-05167-9
実証会計学
石塚博司編 (担当:分担執筆, 範囲:第12章)
中央経済社   2006年   ISBN:4-502-26760-0

担当経験のある科目

 
 

競争的資金等の研究課題

 
確定拠出年金制度採用における規模要因の解明
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(C)
研究期間: 2017年 - 2019年    代表者: 吉田和生
退職給付債務の即時認識に関する基礎的分析
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(C)
研究期間: 2012年 - 2015年    代表者: 吉田和生
退職給付会計における利益管理行動の包括的分析
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(C)
研究期間: 2009年 - 2011年    代表者: 吉田和生
確定拠出年金制度の導入と経営者の利益操作
公益財団法人 野村財団: 学術振興野村基金 研究助成
研究期間: 2009年 - 2009年    代表者: 吉田和生
財務情報の信頼性の保証に関する研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(A)
研究期間: 2005年 - 2007年    代表者: 友杉芳正
企業再編時における確定拠出制度導入の基礎的分析
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(C)
研究期間: 2003年 - 2005年    代表者: 吉田和生
会計ビッグバンと企業行動-名古屋の企業分析-
シキシマ学術・文化振興財団: 研究助成
研究期間: 2004年 - 2004年    代表者: 吉田和生
わが国における確定拠出制度導入の分析
一般社団法人 信託協会: 信託研究奨励金
研究期間: 2003年 - 2003年    代表者: 堀場豊
わが国企業への退職給付の会計基準の影響に関する実態調査
産業経営研究所: 産業経営動向調査
研究期間: 2000年 - 2001年    代表者: 今福愛志
投資戦略におけるアナリスト予想及びオールソンモデルの有効性について
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(C)
研究期間: 2000年 - 2001年    代表者: 奥村雅史
企業年金制度の採用と株価の分析
公益財団法人 野村財団: 学術振興野村基金 国際交流助成
研究期間: 1999年 - 1999年    代表者: 吉田和生
バブル崩壊後の日本企業における会計方法の変更に関する実証的研究
日本学術振興会: 科学研究費補助金 基盤研究(B)
研究期間: 1996年 - 1998年    代表者: 星野優太

社会貢献活動

 
名古屋国際センター経営戦略計画進行管理部会員
【助言・指導】  名古屋国際センター  (名古屋国際センター)  2011年7月 - 2012年3月
当該センターの経営戦略計画に関する検討・評価
名古屋市教育委員会教員免許状更新講習
【講師, 寄稿】  名古屋市教育委員会  (名古屋市立大学滝子キャンパス)  2009年8月25日 - 2009年8月25日
教員免許状更新に係る講習
名古屋市外郭団体経営検討委員
【助言・指導】  名古屋市  (名古屋市役所及び当該外郭団体)  2009年7月1日 - 2011年3月31日
名古屋市外郭団体の経営戦略・方針に関する検討
名古屋市外郭団体経営評価委員
【助言・指導】  名古屋市  (名古屋市役所及び当該外郭団体)  2006年5月1日 - 2009年3月31日
名古屋市外郭団体の経営評価