この本研究の目的は、1)小児がん患者のresilienceを日本と米国とで比較すること、2)日本の小児がん患者のresilienceに関する理論を発展させること、3)その理論に基づき小児がん患者のresilienceを高めるための支援を看護職者を含む医療関係者、家族、学校の教師との間で共有することである。平成12年に日本の小児がん患者のresilienceに関する文献検索を行い、平成13年に先天性心疾患患者とその親を対象に調査法に関する前調査を施行した。その後、本調査を開始し、平成14年まで録音テープを用いて半構成面接法によるインタビュ.を継続し、11〜18歳の小児がん患者7人のデータを得た。データ分析はHinds & MartinのThe self-sustaining processの命題と本データを比較するパターン適合法で行った。その結果、病名を告げられた日本の小児がん患児は米国の患児と同じくresilienceの高いことが示された。また、日本の患者は病気の経過と治療のステージでコーピング戦略の使い方に違いのあることが認められた。初めて診断を受けた患者は退院が近づくころに退院後の学校や勉強のことを現実的に考える傾向にあったが、再発をした患者は治療期間中に退院後について現実的に思考し実行していた。このことは、小児がん患者のresilienceを高めるために、患者の病気の経過と治療のステージにあった支援を行う必要があることを示唆している。また、病名を告げられていない患者は前者と同じようなresilienceを示さなかった。今後、この研究を継続することにより、この結果の妥当性をより確実にし、さらに、病名を告げられていない患児のresilienceを高める支援の枠組みを作成する必要性を示唆している。