大学におけるカリキュラム改善の過程における組織文脈を明らかにし、その組織文脈の中で日本学術会議の「分野別参照基準」の持つ意味を明らかにすることを目的として、以下のような調査活動を行った。（１）２０１７年に実施した私立大学の経営学科に加えて２０１９年度は私立大学理科教員養成系、国立大学医学部においてそれぞれ「物理学・天文学分野の参照基準」、「医学分野の参照基準を資料として教員のワークショップ、個別ヒアリングを行い、現場における評価、実践についての知見を獲た。（２）日本学術会議の「物理学・天文学分野の参照基準」を参考にして学位プログラムの学修目標を明示する教学マネジメントを実施している九州大学の現地調査を実施し、参照基準の有効性についての確認を行った。特に、参照基準による教学改革において、教育の共通性（普遍性）と多様性を保証し、また可視化することの意義が確認された。（３）日本学術会議の「分野別参照基準の策定」と同様の取り組みを行っている海外の機関の現地調査を２０１７年、２０１８年に実施したことの成果の取りまとめを行った。英国におけるSubject Benchmark Standardの位置付け、改訂・策定のプロセス、大学での学びと雇用主・職業との関係は今後の日本における大学教育の質保証のプロセスにおいて参考となる。欧州のCALOHEEも雇用主・職業との関係を重視している。米国においては各分野の学会がそれぞれ独自に同様のことを行っている。２０１８年に行った全参照基準の概要の英訳、「社会福祉学分野の参照基準」・「物理学・天文学分野の参照基準」の本文の英訳、並びに他機関によるいくつかの分野の参照基準を海外の機関に発信し今後国際的連携の基礎資料としている。（４）以上の成果のまとめを兼ねて日本学術会議など関係機関との共催によって参照基準と教学マネジメントに関するシンポジウムを開催した。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない