基本情報

所属
茨城大学 教育学部学校教育教員養成課程 特別支援教育コース 障害児教育教室 特任教授
(兼任) 特任教授
学位
教育学修士(東京教育大学)
博士(心理学)(筑波大学)

研究者番号
00132720
J-GLOBAL ID
200901099651712640

 私は、大学院生の頃から現在までの40年間、自閉症(現在は、自閉スペクトラム症と呼ばれている)の基礎研究と臨床実践・臨床研究を続けている。  最近、特に関心をもっている研究課題は、自閉スペクトラム症やADHD(注意欠如・多動症)などの発達障害のある幼児・児童・生徒が急増している現象の実態について分析し、急増の原因を解明するとともに、発達障害の発症率を低下させる方策と症状改善のための方策を確立するという課題である。  さらに、「繰り返しや規則的な要素が強いと同時に社会的随伴性のない情報過剰環境に対応(適応)しようとする乳幼児の自発的な行動が、自閉スペクトラム症の発症の原因となっている可能性がある」という私の仮説(JSPS科研費JP26590250の研究成果報告書(https://kaken.nii.ac.jp/ja/file/KAKENHI-PROJECT-26590250/26590250seika.pdf)および編著書『自閉スペクトラムの発達科学、日本発達心理学会編、新曜社、2018年3月刊行』を参照いただきたい)の検証を目的とした研究の推進である。  この仮説(試論)を実証することができれば、自閉スペクトラム症の発症の敏感期(好発期)と考えられる早期幼児期(0歳から3歳頃まで)の乳幼児には、繰り返しや規則的な要素が強いと同時に社会的随伴性のない情報過剰環境に適応しようとする自発的な行動を惹起させやすいタブレットやスマホ(これらは、乳幼児でも簡単に操作ができ、満足感を手軽に得やすい機器)に見入らせない・聴き入らせない・さわらせないという対処が有効であると提言することができると考えている。また、ADHDや学習障害(限局性学習症:SLD)の好発期と考えられる幼児期(6~7歳頃まで)においても、上記とは若干異なる理由から、タブレット・スマホ(スマートフォン)・DVD・BDなどには見入らせない・聴き入らせない・没頭させないという対処が有効であると提言することができると考えている。  しかしながら、このような対処は、現実的にはかなり難しいので、こうした試みは、医療機関や大学などの専門家の助言をもとに、自治体が主導して地域を定めて実施し、その効果や問題点などを検証することが必要であろうと考えており、共同研究を計画したいと考えている。

経歴

  7

論文

  43

MISC

  34

書籍等出版物

  14

講演・口頭発表等

  85