大石 和彦
オオイシ カズヒコ (Kazuhiko OISHI)
更新日: 02/17
基本情報
経歴
6-
2011年9月 - 現在
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2009年9月 - 2011年8月
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2005年4月 - 2009年8月
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2000年4月 - 2005年3月
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1997年4月 - 2000年3月
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1993年4月 - 1997年3月
学歴
3-
1991年4月 - 1993年3月
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1984年4月 - 1990年3月
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1980年4月 - 1983年3月
論文
53-
筑波ロー・ジャーナル (37) 113-141 2024年12月
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法学館 憲法研究所ウェブサイト＞オピニオン 2024年8月
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判例時報 (2591) 12-17 2024年7月
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筑波ロー・ジャーナル (33) 271-288 2022年12月
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憲法研究 (11) 133-146 2022年11月
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法律時報 93(9) 120-125 2021年8月
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筑波ロー・ジャーナル (29) 1-19 2020年12月
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新・判例解説Watch 26(憲法No.166) 31-34 2020年4月 査読有り
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『憲法判例百選Ⅱ（第７版）』（別冊ジュリスト２４６） 414-415 2019年11月
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白鷗法学 26(1) 225-241 2019年6月
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白鷗法学 25(1・2) 75-145 2018年11月
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筑波ロー・ジャーナル (24) 29-57 2018年6月
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筑波ロー・ジャーナル (23号) 1-9 2017年12月
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中央ロー・ジャーナル 14(1) 172-180 2017年6月
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筑波ロー･ジャーナル (22) 1-19 2017年6月
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白鷗大学法科大学院紀要 (10号) 209-232 2017年3月
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筑波ロー・ジャーナル (21号) 1-17 2016年11月
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受験新報 (785号) 1 2016年4月
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ジュリスト臨時増刊『平成２７年度重要判例解説』 (1492号) 14-15 2016年4月
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日本公法学会 『公法研究』 (77) 107-117 2015年10月
書籍等出版物
11-
日本評論社 2023年12月
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日本評論社 2023年12月
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商事法務 2022年10月
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尚学社 2020年6月
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商事法務 2014年10月
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商事法務 2014年10月
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日本評論社 2011年11月
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日本評論社 2011年11月
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信山社 2009年9月
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2009年9月
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信山社 2009年9月
講演・口頭発表等
3-
シンポジウム「地方創生を担う法律系人材育成の始動」 第１部：報告 テーマ１「ICTの活用による地方からの法曹養成の可能性と道筋」 2016年3月18日 島根大学山陰法実務教育研究センター（共催：地方国立大学法科大学院研究科長会議 後援：文部科学省） 招待有り
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第8回法科大学院教員研究交流会 全体会「法科大学院における未修者向けの効果的な授業方法について」②パネルディスカッション 2016年2月27日 日本弁護士連合会（協力：法科大学院協会） 招待有り
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日本公法学会第79回総会（テーマ：「司法制度改革後の公法判例と公法学説」）【第一部会】「公法判例の現在」 2014年10月19日 招待有り
担当経験のある科目(授業)
44-
2015年7月 - 現在
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2015年4月 - 現在
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2014年9月 - 現在
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2014年4月 - 現在
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2013年10月 - 現在
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2010年11月 - 現在
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2010年4月 - 現在
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2011年8月 - 2015年9月
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2012年4月 - 2015年8月
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2011年4月 - 2012年9月
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2010年12月 - 2011年3月
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2010年8月 - 2010年11月
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2009年9月 - 2010年9月
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2009年12月 - 2010年3月
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2009年12月 - 2010年3月
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2009年9月 - 2009年11月