梶浦 篤
カジウラ アツシ (KAJIURA ATSUSHI)
更新日: 2023/12/06
基本情報
- 学位
-
学術修士(東京大学)博士(学術)(東京大学)
- 研究者番号
- 30211840
- J-GLOBAL ID
- 200901048466723089
- researchmap会員ID
- 1000161908
国と国との関係とみなされることの多い外交史を、指導集団の人間関係としてとらえるのみならず、とかく客体として軽視されがちな住民にも着目しつつ、研究していく。地域としては、アイヌ・モシリ(樺太・千島など)と琉球(沖縄)・奄美などを扱っている。
最初に手掛けたのは、アイヌ・モシリをめぐる外交史である。樺太・千島及びその近隣諸島は、アイヌ人、ウィルタ人、ニブフ人などの先住の地である。これらの地域において、南から日本が、北からはロシアが勢力を伸ばし、次第に両国の抗争が繰広げられるようになった。この間、特に先住民族は、国境が何度も書換えられることによって、故郷を追われたり、人口が激減したりするなど、深刻な打撃を受けるようになった。
第二次世界大戦以降は、さらに米国も、これらの地域に関心を持ち始める。このような日本・ロシア・米国の各政府や、先住民族を始めとする現地住民など個人との間の相互作用を、研究している。
これとともに、次に琉球・奄美などをめぐる外交史にも、研究を広げていった。琉球は、文化的には日本に近いものの、古来より独自の国を持ち、また中国との関係も深かった。しかし、琉球は次第に日本の支配下に組込まれるようになっていく。この間、米国もこの地域に関心を持つようになり、第二次世界大戦以降は、自国の軍事基地としてここを利用し続けている。
こうした経過は、現地住民にとっては、併合、戦争、占領といった深刻なできごとの連続であった。このような日本・米国・中国の各政府や、現地住民など個人との間の相互作用を、研究している。
以上2つの課題を、全く別々にではなく、関連付けながら行っている。それは、2つの地域が歴史的にも地理的にも、対称的な位置を占めているからという理由だけではない。それは、これらの地域が米国の戦略において、密接に結び付けられているからでもある。
最初に手掛けたのは、アイヌ・モシリをめぐる外交史である。樺太・千島及びその近隣諸島は、アイヌ人、ウィルタ人、ニブフ人などの先住の地である。これらの地域において、南から日本が、北からはロシアが勢力を伸ばし、次第に両国の抗争が繰広げられるようになった。この間、特に先住民族は、国境が何度も書換えられることによって、故郷を追われたり、人口が激減したりするなど、深刻な打撃を受けるようになった。
第二次世界大戦以降は、さらに米国も、これらの地域に関心を持ち始める。このような日本・ロシア・米国の各政府や、先住民族を始めとする現地住民など個人との間の相互作用を、研究している。
これとともに、次に琉球・奄美などをめぐる外交史にも、研究を広げていった。琉球は、文化的には日本に近いものの、古来より独自の国を持ち、また中国との関係も深かった。しかし、琉球は次第に日本の支配下に組込まれるようになっていく。この間、米国もこの地域に関心を持つようになり、第二次世界大戦以降は、自国の軍事基地としてここを利用し続けている。
こうした経過は、現地住民にとっては、併合、戦争、占領といった深刻なできごとの連続であった。このような日本・米国・中国の各政府や、現地住民など個人との間の相互作用を、研究している。
以上2つの課題を、全く別々にではなく、関連付けながら行っている。それは、2つの地域が歴史的にも地理的にも、対称的な位置を占めているからという理由だけではない。それは、これらの地域が米国の戦略において、密接に結び付けられているからでもある。
研究キーワード
12経歴
3学歴
2-
- 1993年3月
-
- 1984年3月
委員歴
1-
1996年
論文
18-
政治経済史学 (549) 1-25 2012年7月 査読有り
-
政治経済史学 (548) 29-53 2012年6月 査読有り
-
政治経済史学 (547) 30-51 2012年5月 査読有り
-
政治経済史学 (546) 1-21 2012年4月 査読有り
-
政治経済史学 (453) 48-55 2004年5月 査読有り
-
政治経済史学 (452) 25-38 2004年4月 査読有り
-
政治経済史学 (451) 19-30 2004年3月 査読有り
-
『政治経済史学』 (415) 38-49 2001年3月 査読有り
-
『政治経済史学』 (414) 31-39 2001年2月 査読有り
-
『政治経済史学』 (413) 25-34 2001年1月 査読有り
-
政治経済史学 (369) 1-22 1997年 査読有り
-
ロシア研究 (25) 102-116 1997年
-
外交時報 (1342) 63-71 1997年 査読有り
-
外交時報 (1343) 99-108 1997年 査読有り
-
マイノリティー問題研究会定例会 1996年
-
国際政治 105(105) 112-126 1994年 査読有り
-
国際関係論研究 (7) 97-127 1989年3月 査読有り
-
国際政治 85(85) 97-114 1987年5月 査読有り
MISC
6-
ほぼ Monthly HC (24) 2006年1月
-
占領・戦後史研究会ニューズレター 11 4-6 2003年5月
-
沖縄学研究会 Newsletter (49) 1-2 1999年7月
-
占領史研究通信 (10) 1-2 1996年6月
-
沖縄学研究会 Newsletter (18) 1-2 1995年5月
-
アジアの声 4 1991年12月
書籍等出版物
3-
弘文堂 2005年
-
小学館 海と列島文化 1992年
講演・口頭発表等
13-
人間コミュニケ-ション学研究会,人間コミュニケ-ション学研究会 2008年7月
-
人間コミュニケーション学研究会,人間コミュニケーション学研究会 2007年3月
-
占領・戦後史研究会年末シンポジウム 2002年12月
-
日仏会館公開ワークショップ 1999年5月
-
1999年5月 日仏会館公開ワークショップ
-
学術講演会 1998年6月 桜美林大学国際学研究所
-
マイノリティー研究会,マイノリティー研究会 1996年7月
-
アメリカ政治研究会定例会 1996年
-
1995年2月 ロシア史研究会シンポジウム「戦後50年と日ソ・日露関係」
-
沖縄関係学研究会定例会 1995年
-
同志社大学アメリカ研究所部門研究会 1993年1月
-
日本国際政治学会春季研究大会 1993年
-
ロシア史研究会大会 1988年