長島 弘
ナガシマ ヒロシ (NAGASHIMA HIROSHI)
更新日: 03/27
基本情報
- 所属
- 立正大学 法学部法学科 教授
- 学位
-
経営学修士(1990年3月 横浜市立大学大学院)商学士(1987年3月 中央大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901008945584202
- researchmap会員ID
- 1000175994
研究分野
2経歴
10-
2024年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2022年4月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2010年4月 - 現在
-
2021年4月 - 2023年3月
-
2014年4月 - 2019年3月
-
1992年4月 - 2013年3月
-
1991年4月 - 1992年3月
学歴
2-
1988年4月 - 1990年3月
-
1982年4月 - 1987年3月
委員歴
11-
2024年10月 - 現在
-
2024年7月 - 現在
-
2019年4月 - 現在
-
2019年 - 現在
-
2012年10月 - 現在
-
2009年 - 現在
-
2019年11月 - 2020年4月
-
2017年6月 - 2019年6月
-
2015年6月 - 2017年6月
-
2007年3月 - 2010年10月
-
2006年 - 2006年
受賞
4論文
279-
月刊税務事例 57(2) 16-29 2025年2月
-
月刊税務事例 57 1-14 2025年1月
-
月刊税理 68(01) 130-138 2025年1月
-
月刊税務事例 56(12) 37-48 2024年12月
-
月刊税務事例 56(11) 12-20 2024年11月
-
月刊税務事例 56(10) 21-30 2024年10月
-
月刊税務事例 56(9) 27-43 2024年9月
-
月刊税務事例 56(8) 30-41 2024年8月
-
月刊税務事例 56(7) 11-22 2024年7月
-
月刊税務事例 56(6) 32-42 2024年6月
-
月刊税務事例 56(5) 46-54 2024年5月
-
月刊税務事例 56(4) 30-40 2024年4月
-
月刊税務事例 56(3) 18-25 2024年3月
-
ジュリスト (1594) 145-148 2024年3月
-
月刊税務事例 56(2) 40-50 2024年2月
-
月刊税務事例 56(1) 15-22 2024年1月
-
租税実務研究 (14) 33-61 2023年12月
-
税経新報 (727) 2023年12月
-
月刊税理 66(15) 2-3 2023年12月
-
月刊税務事例 55(12) 38-47 2023年12月
MISC
19-
東京地方税理士界 (797) 13-15 2024年9月
-
租税訴訟学会令和１年度研修・研究大会「相続法及び相続税法の改正と論点」 2019年8月
-
産業経理 79(1) 114-115 2019年4月
-
租税訴訟学会30年度研修・研究大会「勝訴事例の税務調査における活かし方（適正手続保障）」 2018年8月
-
租税訴訟学会29年度研修・研究大会「消費税と税務調査」 31-53 2017年8月
-
Web雑誌「プロフェッション・ジャーナル」 (201) 2017年1月
-
税務弘法 64(2) 152-153 2016年2月
-
プロフェッション・ジャーナル（Ｗeb雑誌） ((151-199(奇数号のみ)) 2016年
-
プロフェッション・ジャーナル（Ｗeb雑誌） (101-143(奇数号のみ)) 2015年
-
Web雑誌「プロフェッション・ジャーナル」 (51-99(奇数号のみ)) 2014年
-
自由が丘産能短期大学紀要 (46) 59-73 2013年8月 査読有り
-
Web雑誌「プロフェッション・ジャーナル」 (1～49号(奇数号)) 2013年
-
2011年度自由が丘産能短期大学研究助成研究報告書 2011年11月
-
監査研究 (452) 2011年9月
-
産業経理 70(4) 2011年1月
-
産業経理 69(4) 2009年1月
-
産業経理 68(4) 2008年11月
-
産能短期大学紀要 (37) 97-108 2004年3月
-
納税通信 2001年
書籍等出版物
24-
中央経済社 2024年9月
-
中央経済社 2024年6月
-
白桃書房 2022年7月
-
清文社 2022年4月
-
中央経済社 2022年3月
-
清文社 2020年4月
-
清文社 2018年4月
-
中央経済社 2017年10月
-
成文堂 2017年5月
-
第一法規 2016年2月
-
同文館出版 2015年2月
-
森山書店 2013年7月
-
第一法規 2013年1月
-
税務経理協会 2011年12月
-
森山書店 2011年11月
-
信山社 2011年7月
-
森山書店 2010年7月
-
日本教育訓練センター 2009年4月
-
白桃書房 2007年7月
-
税務経理協会 2007年5月
講演・口頭発表等
83-
日本税法学会関東地区第４９４回研究会 2024年11月23日
-
租税訴訟学会名古屋支部研修会 2024年6月4日
-
日本弁護士連合会税制委員会2024年度5月度会議研究会 2024年5月17日
-
日本税法学会中部地区研究会 2024年5月11日
-
東京第二弁護士会税法研究会 2024年4月24日 東京第二弁護士会税法研究会
-
東京税理士会第２ブロック支部統一研修会 2023年10月17日 東京税理士会大森支部
-
東京地方税理士会横須賀支部研修会 2023年9月5日 東京地方税理士会横須賀支部
-
租税訴訟学会2023年度研修・研究大会 2023年8月26日 租税訴訟学会
-
第932回法務省租税判例研究会 2023年7月21日
-
日本弁護士連合会税制委員会2023年度6月度会議研究会 2023年6月16日 日本弁護士連合会税制委員会
-
東京第二弁護士会税法研究会 2023年2月14日 東京第二弁護士会税法研究会
-
租税実務研究学会第 18 回大会 2022年12月4日 租税実務研究学会
-
2022年11月25日（金）租税訴訟学会名古屋支部研修会 2022年11月25日 租税訴訟学会名古屋支部
-
東京地方税理士会横須賀支部研修会 2022年10月28日 東京地方税理士会横須賀支部
-
令和4年度第2回江戸川北支部・南支部合同研修会 2022年9月15日 東京税理士会江戸川支部
-
日本弁護士連合会税制委員会2022年度8月度会議研究会 2022年8月3日 日本弁護士連合会税制委員会
-
租税実務研究学会第 17 回大会 2022年6月24日 租税実務研究学会
-
租税法務学会第167回例会 2022年5月14日
-
第100回MJS租税判例研究会 2022年2月4日
-
租税実務研究学会第 16 回大会 2021年12月5日 租税訴訟学会
所属学協会
16-
2024年10月 - 現在
-
2023年11月 - 現在
-
2018年9月 - 現在
-
2017年10月 - 現在
-
2017年10月 - 現在
-
2014年12月 - 現在
-
2012年10月 - 現在
-
2010年10月 - 現在
-
2010年6月 - 現在
-
2008年12月 - 現在
-
2007年4月 - 現在
-
2007年4月 - 現在
-
1996年5月 - 現在
-
1995年9月 - 現在
-
1994年11月 - 現在
-
1994年9月 - 現在
社会貢献活動
1