マルコフモデルとモンテカルロ・シミュレーションを用いた手法により、糖尿病スクリーニングの有効性評価モデルを構築した。分析の立場として社会の立場を用い、対象者を40歳の一般的な地域住民として、スクリーニングを実施しない場合を基準に評価したところ、生存年を1年延長するのに要する費用は、毎年実施、5年ごと実施、1回のみ実施で、それぞれ690万円、675万円、341万円であった。生活の質を調整した生存年を1年延長するのに要する費用は、それぞれ381万円、381万円、187万円であった。(いずれも費用と効果を5%で割り引いた場合)。つぎに、地域住民に対してアンケート調査を実施し、各種介入に対するスクリーニング受診行動の変化を調査した。その結果をコンピュータ上に実装し、地域への健康介入活動に対する効果を評価するためのシミュレーションシステムを開発した。このシステムを用いて、スクリーニング受診の行動変容に結びつく要因を解析したところ、社会的および精神的な支援介入では、「病気発覚後のサポート体制が充実したとき」、「健診仲間ができたとき」、「土日・深夜でも健診が受けられるようになったとき」に、受診行動の意識が増加する可能性が示された。また、周囲の人からの介入では、「医療関係者」、「発病者」、「家族」の助言が、意識変化に影響する可能性が示された。マスメディアによる情報提供の介入では、「テレビ」が意識変化に正の影響を示していた。とくに、「健康への不安」が受診回数や健康診断に対する意識に対して正の影響を示しており、こうした不安をあおる運動とマスメディアを組み合わせることで、より有効性が高まるものと思われた。今後は、本システムを用いて最適条件を模索し、地域特性や地域のニーズに適した介入方法を検討したいと考えている。