朝岡 幸彦

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/21 05:49
 
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研究者氏名
朝岡 幸彦
 
アサオカ ユキヒコ
eメール
asaokacc.tuat.ac.jp
所属
東京農工大学
部署
農学研究院共生持続社会学部門
職名
教授
学位
博士(教育学)(北海道大学), 修士(教育学)(北海道大学)
その他の所属
東京農工大学東京農工大学

研究分野

 
 

経歴

 
1989年7月
 - 
1992年1月
- 室蘭工業大学講師工学部
 
1992年2月
 - 
1995年3月
- 室蘭工業大学助教授工学部
 
1995年4月
 - 
2009年7月
- 東京農工大学助教授農学部
 
2009年8月
   
 
- 東京農工大学教授農学部
 

学歴

 
 
 - 
1981年
新潟大学 法文学部 経済学科
 
 
 - 
1984年
北海道大学 教育学研究科 教育制度専攻
 
 
 - 
1989年
北海道大学 教育学研究科 教育制度専攻
 

委員歴

 
2017年4月
 - 
2018年4月
東京都市社会教育委員連絡協議会  会長
 
2016年4月
 - 
2018年4月
立川市  社会教育委員の会議会長
 
2014年4月
 - 
2018年4月
立川市  立川市生涯学習推進審議会
 
2014年4月
 - 
2015年3月
(公財)日本科学技術振興財団  エネルギー教育検討評価委員会委員
 
2012年9月
 - 
2013年11月
葛飾区  葛飾区教育振興基本計画策定検討委員会
 

論文

 
少子化社会における学校給食センターの課題
朝岡幸彦・草郷亜実
住民と自治   (665) 36-39   2018年9月
学校存続の意義と“ふるさと”の未来
朝岡幸彦・石山雄貴
月刊社会教育   (748) 4-12   2018年9月
避難者の思いを理解するための授業実践
朝岡幸彦
子どものからだと心白書2017   44-46   2017年12月
食育・食農教育と地域づくりの可能性(3)
朝岡幸彦
週刊農林   (2330) 4-5,13   2017年10月
食育・食農教育と地域づくりの可能性(2)
朝岡幸彦
週刊農林   (2324) 6-7   2017年9月

Misc

 
社会教育法を読む
(朝岡幸彦、姉崎洋一、荒井容子、石井山竜平、上田幸夫、内海和雄、内田純一、大串隆吉、片岡了、片野親義、金田光正、木村光男、草野滋之、後藤祥夫、小林繁、佐藤進、谷岡重則、辻浩、手島勇平、徳田五十六、長澤成次、新堀敏男、野々村恵子、野元弘幸、原敬一、細山俊男、松田武雄、水谷正、山口源治郎、由里洋子 共著)
社会教育推進全国協議会      2003年
自然体験学習系環境教育の地域指導者の現状と課題
朝岡幸彦、降旗信一
自然体験学習実践研究   1(1) 5-26   2007年
「生産学習」に関する考察
室蘭工業大学研究報告文科編
室蘭工業大学研究報告文科編第41号、pp.1~19      1991年
地域保健活動と健康学習の課題
北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部、生涯学習研究年報第1号、pp.41~53      1996年
地域づくりと自己教育活動
(山田定市、鈴木敏正、木村純、遠藤知恵子、宮崎隆志、菊池一春、高倉嗣昌、鎌谷俊夫、朝岡幸彦、大沼義彦、内田和浩、山本健慈、堀内秀雄、松下拡、柳田泰典、神田嘉延 共著)
筑波書房      1993年

書籍等出版物

 
社会教育・生涯学習論
朝岡幸彦、他 (担当:共著, 範囲:編著)
学文社   2018年9月   ISBN:978-4-7620-2761-1
教育の課程と方法
小玉敏也・朝岡幸彦、他 (担当:共著)
学文社   2017年10月   
共生社会Ⅰ
朝岡幸彦・亀山純生・木村光伸他 (担当:共著)
農林統計出版   2016年10月   
入門 新しい環境教育の実践
朝岡幸彦 (担当:共著, 範囲:編著)
筑波書房   2016年7月   
授業案 原発事故のはなし
朝岡幸彦、森高一、小玉敏也 (担当:共著)
国土社   2014年3月   

競争的資金等の研究課題

 
持続可能な開発のための教育(ESD)における湿地教育の役割に関する研究
研究期間: 2015年 - 2017年
幼児・児童期の生物多様性保全認識向上のための学社融合カリキュラム開発に関する研究
研究期間: 2013年 - 2013年
「生物多様性戦略」に向けた持続可能な開発のための教育(ESD)に関する総合的研究
研究期間: 2013年 - 2013年
高校「総合科学」におけるキャリア教育・職業教育の総合的・実証的研究
研究期間: 2013年 - 2013年
東日本大震災後のエネルギー環境教育のあり方に関する基礎的研究-教材開発の視点から
研究期間: 2012年 - 2014年