多田 望
タダ ノゾミ (TADA NOZOMI)
更新日: 02/05
基本情報
- 所属
- 西南学院大学 法学部国際関係法学科 教授
- 学位
-
Ph.D.(Osaka University)博士(法学)(大阪大学)修士(法学)(大阪大学)LL.M.(Osaka University)
- 研究者番号
- 40274683
- J-GLOBAL ID
- 200901041379998018
- researchmap会員ID
- 1000193269
研究キーワード
8主要な経歴
15-
2010年10月 - 現在
-
2004年4月 - 2010年9月
-
2003年6月 - 2004年3月
-
1995年4月 - 2003年5月
学歴
3-
1992年4月 - 1998年3月
-
1990年4月 - 1992年3月
-
1985年4月 - 1990年3月
主要な委員歴
9論文
20-
JCAジャーナル 71(12) 48-54 2024年12月
-
国際法外交雑誌 120(3) 421-442 2021年11月20日 招待有り
-
国際私法年報 (20) 98-120 2019年3月 査読有り招待有り
-
国際公共政策研究 21(1) 63-72 2016年9月 招待有り
-
Japanese Yearbook of International Law (55) 287-305 2013年2月 査読有り招待有り
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熊本法学 119(119) 336-279 2010年3月 査読有り
-
国際私法年報 (10) 49-77 2009年3月 査読有り招待有り
-
熊本法学 (116) 137-169 2009年3月 査読有り
-
熊本法学 (113) 161-197 2008年3月 査読有り
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国際私法年報 (6) 86-115 2005年3月 査読有り招待有り
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Japanese Annual of International Law (46) 75-94 2004年 招待有り
-
阪大法学 52(3 & 4) 1089-1099 2002年11月 招待有り
-
国際法外交雑誌 101(2) 54-76 2002年8月 招待有り
-
熊本法学 (95) 73-108 1999年3月
-
熊本法学 (94) 1-84 1998年10月
-
熊本法学 (87) 1-35 1996年7月
-
熊本法学 (84) 1-66 1995年9月
-
Osaka University Law Review 42(42) 41-60 1995年2月
-
阪大法学 43(1) 1-68 1993年7月
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阪大法学 42(1) 153-182 1992年8月
主要なMISC
66-
令和5年度重要判例解説 291-292 2024年5月 招待有り
-
私法判例リマークス (67) 142-145 2023年8月 招待有り
-
新・判例解説Watch (30) 329-332 2022年4月25日 招待有り
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道垣内正人=中西康編『国際私法判例百選[第3版]』 190-191 2021年11月20日 招待有り
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判例秘書 (L07510042) 1-8 2020年12月28日 招待有り
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私法判例リマークス (61) 150-153 2020年8月 招待有り
-
国際商取引学会年報 (21) 156-160 2019年9月 招待有り
-
私法判例リマークス (55) 138-141 2017年7月 招待有り
-
私法判例リマークス (52) 150-153 2016年2月25日 招待有り
-
私法判例リマークス (48) 134-137 2014年2月 招待有り
-
法律時報 85(13) 266-273 2013年12月21日 招待有り
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中央大学真法会編『新司法試験論文式問題と解説 平成24年度』 442-446 2012年10月 招待有り
-
櫻田嘉章=道垣内正人編『国際私法判例百選[第2版]』 218-219 2012年6月30日 招待有り
-
櫻田嘉章=道垣内正人編『国際私法判例百選[第2版]』 184-185 2012年6月30日 招待有り
-
速報判例解説 (9) 341-344 2011年10月 招待有り
-
私法判例リマークス (43) 146-149 2011年7月 招待有り
-
Japanese Yearbook of International Law (53) 530-532 2011年 招待有り
-
阪大法学 59(5) 1009-1031 2010年1月
-
平成20年度重要判例解説 342-344 2009年4月 招待有り
-
熊本ロージャーナル 2(2) 95-111 2008年3月
-
ジュリスト (1329) 124-127 2007年3月 査読有り
-
櫻田嘉章=道垣内正人編『国際私法判例百選』 162-163 2004年7月 招待有り
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熊本法学 101(101) 71-104 2002年9月
-
判例時報 (1737) 180-186 2001年4月 招待有り
-
民商法雑誌 123(1) 140-148 2000年10月 招待有り
-
The Japanese Annual of International Law (40) 57-79 1998年
-
The Japanese Annual of International Law (39) 185-216 1997年
主要な書籍等出版物
35-
中央経済社 2025年10月 (ISBN: 9784502545115)
-
有斐閣 2024年3月 (ISBN: 9784641151208)
-
法律文化社 2023年12月10日 (ISBN: 9784589042958)
-
2023年10月20日 (ISBN: 9781032044156)
-
法律文化社 2022年10月15日 (ISBN: 9784589042309)
-
勁草書房 2022年2月20日 (ISBN: 9784326451272)
-
有斐閣 2021年3月15日 (ISBN: 9784641046887)
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日本評論社 2017年11月26日 (ISBN: 9784535523128)
-
有斐閣 2016年10月20日 (ISBN: 9784641046764)
-
法律文化社 2012年11月30日 (ISBN: 9784589034656)
-
有斐閣 2012年4月1日 (ISBN: 9784641046603)
-
弘文堂 2010年8月 (ISBN: 9784335354793)
-
Mohr Siebeck 2010年8月 (ISBN: 9783161512964)
-
成文堂 2006年10月 (ISBN: 9784792380588)
-
三省堂 2005年9月 (ISBN: 9784385157511)
-
レクシスネクシス・ジャパン 2005年6月 (ISBN: 9784841903607)
-
法律文化社 2002年3月 (ISBN: 9784589025517)
-
大阪大学出版会 2000年2月25日 (ISBN: 9784872590692)
主要な講演・口頭発表等
52-
日本弁護士連合会・国際裁判管轄と準拠法に関する勉強会 2022年12月9日 日本弁護士連合会 招待有り
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関西国際私法研究会 2022年1月22日 関西国際私法研究会
-
国際法学会2018年度(第121年次)大会 2018年9月5日 国際法学会
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国際商取引学会西部部会 2018年4月21日 国際商取引学会西部部会
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日韓共同学術大会第4回大会 2017年10月16日 日本国際経済学会、韓国国際取引法学会 招待有り
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国際私法学会第130回大会 2017年6月4日 国際私法学会
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日本国際経済法学会第25回大会 2015年11月29日 日本国際経済法学会 招待有り
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International Symposium "Intellectual Property and International Civil Litigation" 2009年5月9日 Transparency of Japanese Law
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国際私法学会第117回大会 2008年5月11日 国際私法学会
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LAWASIA, 18th Biennial Conference 2003年9月2日 LAWASIA 招待有り
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国際商取引学会第5回全国大会 2002年11月16日 国際商取引学会
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国際法学会2001(平成13)年度秋季大会 2001年10月14日 国際法学会
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国際私法学会1994(平成6)年度秋季大会 1994年10月10日 国際私法学会
主要な担当経験のある科目(授業)
24-
2025年1月 - 現在
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2023年 - 現在
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2012年 - 現在
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2010年 - 現在
-
2020年 - 2024年
-
2011年 - 2024年
所属学協会
7共同研究・競争的資金等の研究課題
16-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2022年4月 - 2027年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2024年3月
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基盤研究(C)一般 2019年 - 2021年
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民事紛争処理研究基金 2018年 - 2018年
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基盤研究(B)一般 2010年 - 2012年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特定領域研究 2004年 - 2010年
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特定領域研究(計画) 2004年 - 2009年
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基盤研究(C)一般 2007年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2006年 - 2008年
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基盤研究(C)一般 2004年 - 2006年
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基盤研究(A)一般 2003年 - 2004年
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基盤研究(B)一般 2001年 - 2003年
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若手研究(B) 2001年 - 2002年
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研究成果公開促進費 その他 1999年 - 1999年
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日本証券奨学財団研究助成 1999年 - 1999年
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奨励研究(A) その他 1997年 - 1998年