代田 純
シロタ ジュン (Jun Shirota)
更新日: 2024/04/24
基本情報
- 所属
- 駒澤大学 経済学部 商学科 教授
- 学位
-
商学博士(大阪市立大学)経済学修士(中央大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901001828083672
- researchmap会員ID
- 1000194327
- 外部リンク
駒澤大学経済学部商学科で、金融論を担当しています。ドイツを中心とするユーロ圏と、日本を比較することで、日本における金融財政の課題と処方箋を研究しています。最近は、とりわけ、オーバーバンキング、キャッシュレス、フィンテックに関心を持って研究しています。
研究分野
1経歴
11-
2002年 - 現在
-
2001年 - 現在
-
2020年7月 - 2021年3月
-
2017年4月 - 2019年3月
-
2016年4月 - 2016年9月
-
2000年 - 2001年
-
1994年 - 1999年
-
1997年4月 - 1998年3月
-
1993年 - 1993年
-
1991年 - 1993年
-
1987年10月 - 1991年3月
委員歴
7-
2021年4月 - 2023年4月
-
2017年 - 2023年
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2019年8月 - 2020年3月
-
2018年10月 - 2019年4月
-
2017年 - 2019年
-
2013年6月 - 2015年6月
-
1999年4月 - 2001年3月
受賞
4論文
31-
74The Economic Review of Komazawa University 55(2.3.4) 43-64 2024年2月 筆頭著者 -
22The Journal of Economics(Keizaigaku Ronsan , Chuo University) (3.4) 2024年1月 招待有り筆頭著者 -
121証券経済研究 (121) 33-76 2023年3月 査読有り招待有り筆頭著者責任著者 -
192経済学論集 54(3) 1-17 2023年2月 筆頭著者責任著者 -
129経済学論集 54(4) 1-22 2023年2月 筆頭著者 -
481駒澤大学『経済学論集』 53(1) 1-20 2021年9月 -
212証券経済研究 (113) 107-124 2021年3月 招待有り筆頭著者 -
8039駒澤大学『経済学論集』 52(3・4合併) 3-17 2021年2月 -
393駒澤大学『経済学論集』 51(4) 47-79 2020年3月 責任著者 -
108駒澤大学『経済学論集』 51(3) 33-48 2020年3月 筆頭著者 -
705経済学論集 駒澤大学 51(1) 45-66 2019年12月 責任著者 -
328証券経済研究 (106) 111-128 2019年6月 招待有り -
652経済学論集 駒澤大学 50(3) 135-150 2019年2月 責任著者 -
856経済学論纂 中央大学 58(5・6) 77-99 2018年3月 招待有り -
341証券経済研究 (98) 39-57 2017年6月 査読有り責任著者 -
881証券経済研究 (97) 39-56 2017年3月 招待有り責任著者 -
790経済学論集 駒澤大学 48(1・2・3) 1-15 2016年12月 -
204証券経済研究 (95) 39-57 2016年9月 査読有り -
183経済学論集 駒澤大学 47(1) 3-18 2016年1月 -
1956立教経済学研究 69(3) 85-106 2016年1月 招待有り
MISC
73-
月刊 金融ジャーナル (816) 14-17 2023年11月 招待有り筆頭著者
-
5101駒澤大学『経済学論集』 52(1・2) 35-58 2020年10月 -
255証券レビュー 60(6) 1-19 2020年6月 招待有り -
252季刊 経済理論 55(4) 108-110 2019年1月 招待有り -
174証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 58(6) 119-135 2018年6月 招待有り -
『証券事典』（きんざい）https://store.kinzai.jp/public/item/book/B/12881/ 764-768 2017年6月 査読有り招待有り
-
65日本取引所ホームページ（www.jpx.co.jp/derivatives/related/.../contribution05.pdf） 2015年 -
131信用理論研究 (32) 59-62 2014年5月 -
49証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 53(12) 33-65 2013年12月 招待有り -
立命館国際研究 25(3) 643-664 2013年3月
-
43証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 52(4) 99-119 2012年4月 招待有り -
証券経済研究 (77) 155-172 2012年3月
-
経済 (186) 29-41 2011年3月
-
証券経済研究 (72) 85-104 2010年12月
-
42証券レビュー 公益財団法人 日本証券経済研究所 50(10) 42-88 2010年10月 招待有り -
証券経済研究 (71) 75-93 2010年9月
-
証券経済研究 (70) 45-65 2010年6月
-
經濟學論纂 50(3) 75-93 2010年3月
-
証券経済研究 (66) 1-20 2009年6月
-
証券経済研究 (64) 45-63 2008年12月
書籍等出版物
28-
2023年10月 (ISBN: 9784322143683)
-
有斐閣 2023年2月 (ISBN: 9784641184619)
-
学文社 2022年1月
-
ミネルヴァ書房 2021年5月 (ISBN: 9784623091744)
-
法律文化社 2020年3月 (ISBN: 9784589040671)
-
文眞堂 2017年2月25日 (ISBN: 4830949341) -
学文社 2016年12月26日 (ISBN: 4762026875) -
法律文化社 2016年4月12日 (ISBN: 4589037637) -
税務経理協会 2014年5月29日 (ISBN: 4419060972) -
税務経理協会 2012年2月15日 (ISBN: 4419057696) -
有斐閣 2011年4月15日 (ISBN: 4641183937) -
同文舘出版 2010年3月 (ISBN: 4495464116) -
丸善出版 2009年12月15日 (ISBN: 4621104578) -
丸善 2009年12月15日 (ISBN: 4621082140) -
税務経理協会 2007年 (ISBN: 9784419048792) -
丸善 2006年5月 (ISBN: 4621077082) -
同文館 2004年 (ISBN: 4495437518)
-
東洋経済新報社 2002年4月 (ISBN: 4492711554) -
東大出版 2001年
-
中央大学出版部 2000年
講演・口頭発表等
12-
89Bank of Finland Payment and Settlement Seminar 2023 2023年9月1日 招待有り -
62公益財団法人日本証券経済研究所「資本市場を考える会」 2022年5月10日 招待有り -
信用理論研究学会 2016年10月17日
-
公益財団法人 日本証券経済研究所 証券セミナー 2013年11月
-
成城大学経済研究所講演会 2013年10月 招待有り
-
信用理論研究学会 2013年5月27日
-
証券経済学会秋季全国大会 2011年11月26日
-
公益財団法人 日本証券経済研究所 証券セミナー 2010年9月
-
公益財団法人 日本証券経済研究所 証券セミナー 2007年5月
-
財務省 国際局 最近の資金フローに関する研究会 2006年1月27日 招待有り
-
日本財政学会 1996年10月27日
-
金融学会春季全国大会 1996年5月26日
担当経験のある科目(授業)
6Works(作品等)
2-
2016年8月 - 2016年12月 Web Service
共同研究・競争的資金等の研究課題
11-
駒澤大学 特別研究助成 個人研究 2019年7月
-
駒澤大学 教学改革推進費 2018年4月 - 2019年3月
-
信託協会 2003年1月 - 2005年12月
-
（財）郵貯資金研究協会 2004年11月 - 2005年10月
-
簡易保険文化財団 2004年4月 - 2005年3月
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（財）全国銀行学術研究振興財団 2003年4月 - 2004年3月
-
日本学術振興会 科学研究費 2001年4月 - 2004年3月
-
信託協会 1997年1月 - 1999年12月
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日本学術振興会 科学研究費研究成果公開促進費 1999年3月
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日本学術振興会 科学研究費 1995年4月 - 1998年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 国際学術研究 1995年 - 1997年
その他
12-
2022年3月https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/nft/21/040100005/031800013/
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2021年7月https://www3.nhk.or.jp/nhkworld/en/news/videos/20210716145741676/
-
38 -
1994年10月 - 1994年10月ロンドン証券取引所で、日本株取引が活発化している。 グローバル化ととらえることもできるが、日本での インフラ整備を迫る問題でもある。