丸山 敦裕
マルヤマ アツヒロ (MARUYAMA ATSUHIRO)
更新日: 02/14
基本情報
- 所属
- 関西学院大学 教授
- J-GLOBAL ID
- 200901056712123617
- researchmap会員ID
- 1000282488
法科大学院において、多くの先例を学ぶことは不可欠です。ただ、法的紛争には1つとして同じものはありません。それゆえ、学習した先例を個々の事案に機械的にあてはめることは御法度です。事案分析に際しては、先例と当該事案との距離感を意識することが最も大切なのです。授業では、事案の特殊性の捨象や十把一絡げといった思考停止を排除して、憲法判例を丹念に読み込んでいきます。憲法判例の射程を模索する楽しみを一緒に味わいませんか。
研究キーワード
1研究分野
1経歴
1-
2017年4月 - 現在
学歴
2-
1998年4月 - 2006年3月
-
1995年4月 - 1997年3月
委員歴
1-
2017年9月 - 2019年8月
論文
15-
法学教室 (475) 12-16 2020年4月 招待有り
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別冊ジュリスト(憲法判例百選[第7版]) (245) 38-39 2019年12月 招待有り
-
別冊ジュリスト(メディア判例百選[第2版]) (241) 182-183 2018年12月 招待有り
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ドイツ憲法判例研究会編『ドイツの憲法判例 Ⅳ』所収 2018年10月30日 招待有り
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判例時報 (2314) 148-153 2017年2月 招待有り
-
阪本昌成先生古稀記念論文集『自由の法理』(成文堂) 2015年10月 招待有り
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ドイツ憲法判例研究会編『憲法の規範力とメディア法』(信山社) 2015年3月 招待有り
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新・判例解説Watch (15) 31-34 2014年4月 招待有り
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平成24年度 重要判例解説(ジュリスト) (1453) 16-17 2013年4月 招待有り
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栗城壽夫ほか編『ドイツの憲法判例Ⅲ』(信山社) 2008年10月
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阪大法学 55(5) 121-150 2006年1月 査読有り
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自治研究 81(12) 144-151 2005年12月 招待有り
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Veröffentlichungen des Japanisch- Deutschen Zentrums Berlin 1(51) 76-90 2004年 招待有り
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Veröffentlichungen des Japanisch- Deutschen Zentrums Berlin 1(50) 19-23 2003年 招待有り
-
阪大法学 48(6) 163-192 1999年2月 査読有り
MISC
15-
憲法判例百選[第7版] 38-39 2019年12月 招待有り
-
メディア判例百選[第2版] 182-183 2018年12月 招待有り
-
ドイツ憲法判例研究会編『ドイツの憲法判例 Ⅳ』所収 176-179 2018年10月30日 招待有り
-
判例時報 (2314) 148-153 2017年2月 招待有り
-
法律時報 87(6) 3-29 2015年5月 招待有り
-
法律時報 86(7) 3-23 2014年5月 招待有り
-
新・判例解説Watch (15) 31-34 2014年4月 招待有り
-
法律時報 85(6) 3-20 2013年5月 招待有り
-
平成24年度重要判例解説(ジュリスト) (1453) 2013年4月 招待有り
-
自由と正義 61(10) 103-103 2010年10月 招待有り
-
赤坂正浩ほか編訳/クラウス・シュテルン著『ドイツ憲法Ⅰ 総論・統治編』 63-101 2009年9月 招待有り
-
赤坂正浩ほか編訳/クラウス・シュテルン著『ドイツ憲法Ⅰ 総論・統治編』 163-255 2009年9月 招待有り
-
栗城壽夫ほか編『ドイツの憲法判例Ⅲ』 2008年10月 査読有り招待有り
-
Hrsg. Karl v. Riesenhuber/Kanako Takayama, Rechtsangleichung: Grundlagen, Methoden und Inhalte 263-277 2006年 招待有り
-
自治研究 81(12) 144-151 2005年12月 査読有り招待有り
書籍等出版物
13-
弘文堂 2021年5月15日
-
弘文堂 2020年8月30日
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法律文化社 2019年3月31日
-
弘文堂 2018年2月
-
法律文化社 2017年4月
-
商事法務 2017年1月
-
三省堂 2014年6月
-
法律文化社 2012年10月
-
法律文化社 2011年10月
-
ミネルヴァ書房 2011年7月
-
商事法務 2009年7月
-
学文社 2009年4月
-
法律文化社 2007年4月
講演・口頭発表等
14-
大阪公法研究会 2020年9月20日
-
法の理論と実務研究会 2019年1月16日
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考慮事項研究会 2018年9月22日 招待有り
-
大阪公法研究会 2017年度例会 2017年8月29日 大阪公法研究会
-
関西憲法判例研究会2017年度6月例会 2017年6月24日 関西憲法判例研究会
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第267回広島公法研究会 2017年6月17日 広島公法研究会
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第2回甲南公法判例研究会 2017年3月23日 甲南公法判例研究会
-
大阪公法研究会 2013年度例会 2013年9月7日 大阪公法研究会
-
大阪弁護士会人権委員会 2013年5月23日 大阪弁護士会 招待有り
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「性風俗と法秩序」研究会 2012年度第3回研究会 2012年12月15日 「性風俗と法秩序」研究会
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放送法研究会 2012年度6月例会 2012年6月24日 放送法研究会
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第6回 台日憲法共同研究会議 2011年9月14日
-
6. Deutsch-japanisches Stipendiatenseminar 2004年7月2日 Japanisch-Deutschen Zentrums Berlin (JDZB)
-
5. Deutsch-jananisches Stipendiatenseminar 2003年7月7日 Japanisch-Deutschen Zentrums Berlin (JDZB)
担当経験のある科目(授業)
20所属学協会
5共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2017年4月 - 2021年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2008年4月 - 2011年3月