近年，国内では比較的規模の大きな地震が頻発し，地震後に各用途の建築物がそれぞれの機能を維持するための十分な性能を有しているか否か問われる機会が増えてる。例えば，商業・生産施設等をもつ事業者が重視する事業継続性の観点に立脚すれば，安全性に加えて業務（操業）停止期間を最低限にするための修復性が重要となる場合もある。
そのような背景を踏まえ，構造設計において，従来の耐震余裕度の評価だけでなく地震等の災害発生後の機能維持や早期回復を指向した修復性能の評価も今後必要になるものと考えている。ここで扱う評価システムの構築に当たっては，建築物の構造種別や用途に応じた損傷評価や修復性評価の適切な実施，機能維持／早期回復の達成度を表す尺度（指標）の導入並びに建築物のオーナーやユーザーへの性能説明手段の確立等が必要と考えている。