
堀 雅敏
ホリ マサトシ (Masatoshi Hori)
更新日: 02/28
基本情報
- 所属
- 東北大学 大学院農学研究科・農学部 応用生命科学専攻 教授
- 学位
-
博士(農学)(2001年7月 東京大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901022727681410
- researchmap会員ID
- 5000063922
- 外部リンク
研究分野
2経歴
5-
2022年1月 - 現在
-
2010年4月 - 2021年12月
-
2007年4月 - 2010年3月
-
2003年9月 - 2007年3月
-
1992年4月 - 2003年8月
学歴
2-
- 1992年3月
-
- 1990年3月
委員歴
22-
2018年3月 - 現在
-
2008年2月 - 現在
-
2025年1月 - 2026年12月
-
2023年1月 - 2024年12月
-
2017年8月 - 2024年12月
-
2021年1月 - 2024年8月
-
2021年1月 - 2023年3月
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2021年1月 - 2022年12月
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2007年1月 - 2022年12月
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2018年11月 - 2021年11月
-
2019年1月 - 2020年12月
-
2019年3月 - 2019年3月
-
2015年1月 - 2018年12月
-
2018年3月 - 2018年3月
-
2011年1月 - 2018年3月
-
2016年12月 - 2017年11月
-
2017年9月 - 2017年9月
-
2013年4月 - 2017年8月
-
2014年12月 - 2015年11月
受賞
8論文
62-
Entomologia Hellenica 33(2) 90-109 2024年12月6日 査読有り
-
Journal of Applied Polymer Science 141(24) 2024年4月9日 査読有り
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Scientific reports 13(1) 21754-21754 2023年12月8日 査読有り最終著者責任著者
-
Applied Entomology and Zoology 2023年1月11日 査読有り筆頭著者責任著者
-
Scientific Reports 12(1) 2022年6月16日 査読有り責任著者
-
Arthropod-Plant Interactions 2021年6月25日 査読有り最終著者
-
Applied Entomology and Zoology 2021年4月7日 査読有り責任著者
-
Cicada 27(1) 19-19 2020年11月 責任著者
-
Scientific Reports 10(1) 4931 2020年3月 査読有り責任著者
-
Scientific Reports 9(1) 11544 2019年8月 査読有り筆頭著者責任著者
-
PLoS ONE 13(6) e0199266 2018年6月1日 査読有り責任著者
-
Applied Entomology and Zoology 53(1) 143-150 2018年2月1日 査読有り筆頭著者責任著者
-
BULLETIN OF ENTOMOLOGICAL RESEARCH 107(6) 734-741 2017年12月 査読有り
-
SCIENTIFIC REPORTS 7 2017年6月 査読有り筆頭著者責任著者
-
Urban Pest Management 6(1) 9-15 2016年6月20日 査読有り責任著者
-
農林水産省研究成果第535集 2015年2月27日
-
SCIENTIFIC REPORTS 4 2014年12月 査読有り筆頭著者責任著者
-
APPLIED ENTOMOLOGY AND ZOOLOGY 49(4) 571-578 2014年11月 査読有り筆頭著者責任著者
-
光を利用した害虫防除のための手引き 45-46 2014年7月 筆頭著者責任著者
MISC
127-
光技術コンタクト 62(8) 14-22 2024年8月20日 招待有り
-
昆虫と自然 59(9) 30-37 2024年8月 招待有り筆頭著者責任著者
-
北日本病害虫研究会報 74 1-8 2023年12月 招待有り筆頭著者責任著者
-
繊維学会誌 79(7) 2023年
-
化学と生物 61(10) 2023年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 66th 2022年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 66th 2022年
-
アイソトープ・放射線研究発表会(Web) 59th 2022年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 65th 2021年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 65th 2021年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 65th 2021年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 65th 2021年
-
日本昆虫学会大会プログラム・講演要旨集 81st 2021年
-
日本昆虫学会大会プログラム・講演要旨集 81st 2021年
-
日本昆虫学会大会プログラム・講演要旨集 81st 2021年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 64th 2020年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 64th 2020年
-
日本応用動物昆虫学会大会講演要旨 64th 2020年
-
北日本病害虫研究会報 (71) 2020年
-
農業および園芸 94(7) 607-616 2019年7月 招待有り
書籍等出版物
4-
Elsevier 2013年
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Nova Science Publishers 2011年3月30日 (ISBN: 9781617287749)
-
Elsevier 2010年4月 (ISBN: 9780080453811)
-
「斑点米カメムシ発生予察技術の高度化と斑点米被害抑制技術の開発」成果選 編集委員会 2009年2月
講演・口頭発表等
204-
ISCE-APACE 3rd Joint Meeting 2022年8月
-
第66回日本応用動物昆虫学会大会 2022年3月
-
第66回日本応用動物昆虫学会大会 2022年3月
-
第66回日本応用動物昆虫学会大会 2022年3月
-
第66回日本応用動物昆虫学会大会 2022年3月
-
第5回 アグリバイオフォトニクス産業化研究会 2022年3月14日 招待有り
-
令和3年度北海道応用動物・昆虫研究発表会 2022年1月20日
-
ショウジョウバエ多様性研究会 2021年11月
-
第14回日本ショウジョウバエ研究集会 2021年9月
-
日本昆虫学会第81回大会 2021年9月5日
-
日本昆虫学会第81回大会 2021年9月5日
-
日本昆虫学会第81回大会 2021年9月5日
-
日本動物学会第92回米子大会 2021年9月2日
-
園芸学会東北支部 公開シンポジウム 2021年8月26日 招待有り
-
第65回日本応用動物昆虫学会大会 2021年3月26日
-
第65回日本応用動物昆虫学会大会 2021年3月26日
-
第65回日本応用動物昆虫学会大会 2021年3月24日
-
第65回日本応用動物昆虫学会大会 2021年3月24日
-
The 10th Conference of Asia-Pacific Association of Chemical Ecologists 2019年10月9日
-
The 10th Conference of Asia-Pacific Association of Chemical Ecologists 2019年10月9日
所属学協会
7-
2017年8月 - 現在
-
2011年1月 - 現在
-
2004年8月 - 2017年8月
-
- 2010年12月
共同研究・競争的資金等の研究課題
25-
2008年4月 - 現在
-
2007年9月 - 現在
-
その他の研究制度 2006年4月 - 現在
-
その他の研究制度 2006年4月 - 現在
-
2006年4月 - 現在
-
2006年4月 - 現在
-
2005年4月 - 現在
-
2003年9月 - 現在
-
内閣府 ムーンショット型農林水産研究開発事業 2020年12月 - 2029年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2023年4月 - 2028年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2021年4月 - 2024年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(A) 2018年4月 - 2022年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) 2017年6月 - 2020年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2015年4月 - 2018年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 挑戦的萌芽研究 2013年4月 - 2016年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2011年4月 - 2014年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2008年 - 2010年
-
2007年4月 - 2008年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2006年 - 2008年
-
科学研究費補助金 2003年9月 - 2006年3月
産業財産権
12メディア報道
25-
日本農業新聞 2016年3月26日 新聞・雑誌
-
河北新報 2015年2月6日 新聞・雑誌
-
Newton 2015年1月26日 新聞・雑誌
-
産経新聞 2015年1月26日 新聞・雑誌
-
FUTURUS 2014年12月15日 その他
-
フジテレビ(新報道2001) 2014年12月14日 テレビ・ラジオ番組
-
JST(サイエンスポータル) 2014年12月12日 その他
-
Slashdot 2014年12月11日 その他
-
Hazard lab 2014年12月11日 その他
-
J CASTニュース 2014年12月11日 その他
-
環境ビジネス 2014年12月11日 その他
-
日刊工業新聞 2014年12月11日 新聞・雑誌
-
OPTRONICS 2014年12月10日 その他
-
財経新聞 2014年12月10日 新聞・雑誌
-
Yahooニュース、マイナビニュース、Infoseek、BIGLOBEニュース、gooニュース、Googleニュースなど多数 2014年12月10日 その他
-
ナリナリドットコム 2014年12月9日 その他
-
読売新聞 2010年4月30日 新聞・雑誌
-
NHK 2010年4月28日 テレビ・ラジオ番組
-
NHK仙台 2010年4月26日 テレビ・ラジオ番組
-
NHKラジオ第1放送 2009年6月15日 その他
その他
10-
2014年4月 - 2014年4月タバコシバンムシはきわめて広食性の貯蔵食品害虫である。乾燥葉たばこをはじめ、あらゆる乾燥動・植物質を加害するが、特に穀粉とその加工品を好むことから、最も重要な貯蔵穀物害虫の一種となっている。日本ではポストハーベスト農薬の使用が禁止されており、一部の燻蒸剤を除き、貯蔵食品に殺虫剤を直接処理できない。使用できる燻蒸剤も毒性が強いため、資格を持った特定の業者しか取り扱うことができず、使用できる場所も倉庫やコンテナなどに限られている。施設への燻煙剤や散布剤などの殺虫剤処理は、食品への付着の危険性があるだけでなく防虫効果も低いため、推奨できる防除法は清掃やサニタリーデザインの導入、低温貯蔵など数少ない。しかし、清掃は労力と徹底の難しさ、サニタリーデザインや低温貯蔵は導入コストや導入可能場所の面で問題がある。害虫の食品への混入は重大な消費者クレームとなるにもかかわらず、以上のように効果的・積極的な本種の防除法は未だに確立していないのが現状であり、食品業界からはその開発が強く望まれている。貯蔵食品害虫が与える損害は食害による直接的な害よりも、虫の混入による消費者クレーム・信頼性の失墜のほうが大きい。ゆえに、死骸を含め虫の混入そのものが問題となるため、食品に虫が入らない防除法を確立することが重要であり、施設内における虫の発生源をなくすことが効果的である。害虫の産卵を制御できれば次世代の発生、繁殖を抑えることができ、発生源をなくすことが可能となる。本種は焙煎コーヒー豆や紅茶、緑茶の葉に好んで産卵する性質があるが、これらの食品では幼虫が全く成育できないことを、申請者はこれまでに明らかにし、本種がこれらの食品に好んで産卵する原因として、これらに本種の産卵を促す物質(産卵刺激物質)が含まれていることを明らかにした。さらに、H24年度の助成研究により、焙煎コーヒー豆中の産卵刺激物質の1つがcatecholであることを明らかにするとともに、catecholよりもさらに強い活性を有する複数の産卵刺激物質の存在も見出している。これら複数の活性物質を特定して、それらの物質の組み合わせより成る効果的な産卵刺激剤を作成し、防除に利用できれば、本種幼虫が成育できない場所に産卵を誘導することができる。幼虫が成育できない場所に産卵を誘導できれば、孵化した幼虫はそこで成育することができず、また本種幼虫の移動性はきわめて低いため、孵化幼虫はそこで死滅することとなる。その結果、施設内における次世代の繁殖は抑えられ、発生源を減少させることができる。本研究課題は、本種が最も産卵を好む焙煎コーヒー豆に含まれる複数の本種産卵刺激物質を同定した後、それらを用いた産卵刺激剤を作成し、産卵の制御・発生源の抑制による、貯穀害虫の新防除技術を開発することを目的とする。
-
2013年4月 - 2013年4月タバコシバンムシはきわめて広食性の貯蔵食品害虫である。乾燥葉たばこをはじめ、あらゆる乾燥動・植物質を加害するが、特に穀粉とその加工品を好むことから、最も重要な貯蔵穀物害虫の一種となっている。本種の化学的防除は主に燻蒸剤や燻煙剤により行われている。現在、貯蔵食品害虫の防除に使用できる唯一の燻蒸剤はリン化水素剤だけであるが、この剤は毒性がきわめて高い。したがって、資格を持った特定の業者しか取り扱うことができず、使用できる場所も倉庫やコンテナなどに限られている。燻煙剤は本種の殺虫に効果的なものがなく、防除効果が期待できないのが現状である。ゆえに、食品加工現場における本種の防除は、害虫の発生場所を極力少なくするための施設、設備類へのサニタリーデザインの導入や害虫の発生場所を除去するための清掃が主体となっている。しかし、サニタリーデザインの導入はコスト的な問題や食品の加工工程上導入できない場所があるなどの問題を抱えている。また、清掃は労力や人手不足の問題や本種の発生源となる施設・設備の隙間構造内への実施が困難などの問題がある。害虫の食品への混入は重大な消費者クレームとなるにもかかわらず、以上のように効果的・積極的な本種の防除法は未だに確立していないのが現状であり、食品業界からはその開発が強く望まれている。貯蔵食品害虫が与える損害は食害による直接的な害よりも、虫の混入による消費者クレーム・信頼性の失墜のほうが大きい。ゆえに、死骸を含め虫の混入そのものが問題となるため、食品に虫が入らない防除法を確立することが重要であり、施設内における虫の発生源をなくすことが効果的である。害虫の産卵を制御できれば次世代の発生、繁殖を抑えることができ、発生源をなくすことが可能となる。本種は焙煎コーヒー豆や紅茶、緑茶の葉に好んで産卵する性質があるが、これらの食品では幼虫が全く成育できないことを、これまでの研究で明らかにした。さらに、本種がこれらの食品に好んで産卵する原因として、これらに本種の産卵を促す物質(産卵刺激物質)が含まれていることを明らかにした。産卵刺激物質を特定し、防除に利用できれば、本種幼虫が成育できない場所に産卵を誘導することができる。幼虫が成育できない場所に産卵を誘導できれば、孵化した幼虫はそこで成育することができず、また本種幼虫の移動性はきわめて低いため、孵化幼虫はそこで死滅することとなる。その結果、施設内における次世代の繁殖は抑えられ、発生源を減少させることができる。本研究課題では、本種が最も産卵を好む焙煎コーヒー豆に含まれる本種産卵刺激物質を特定し、これを利用した本種産卵の制御、発生源の抑制による、貯蔵穀類害虫の新防除技術の開発を目的とする。
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2012年4月 - 2012年4月コクヌストモドキ類の誘引物質を天然物から探索する。高い誘引活性が認められた物質について、発生予察用トラップの誘引剤として用いることができるよう、その製剤化方法を開発する。
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2009年4月 - 2009年4月コクヌストモドキ類の誘引物質を天然物から探索する。高い誘引活性が認められた物質について、発生予察用トラップの誘引剤として用いることができるよう、その製剤化方法を開発する。
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2009年4月 - 2009年4月農薬散布に依存せず、環境への負荷が少ないLED光源を用いたハモグリバエ類の新たな防除技術を開発する。まず、様々な明暗周期下でアシグロハモグリバエを飼育し、羽化リズムを調査することにより、羽化に必要な諸条件を明らかにし、羽化をコントロールしている要因を解明する。また、ハモグリバエ類の羽化や生育、吸汁・産卵行動を抑制するために必要なLEDの光波長、照度、照射時期、照射時間を明らかにする。これらを解明することにより、低コストで効果的なLEDの処理法を提示する。
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2006年4月 - 2006年4月斑点米カメムシ類の発生予察技術を高度化し、斑点米の被害をできるかぎり抑制する技術を開発する。併せて、斑点米被害が予想される状況においても水田への農薬投入をできるかぎり軽減する技術も開発する。具体的内容としては、1)斑点米カメムシの変動要因の生態的・生理的要因の解明、2)斑点米被害に影響を及ぼす水田内の要因の解明、3)斑点米カメムシ類防除要否判定法の確立、4)環境にやさしい水田病害虫管理技術の開発を行う。
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2005年4月 - 2005年4月代表的な斑点米カメムシの一種であるアカヒゲホソミドリカスミカメはイネが出穂すると、周辺のイネ科雑草から水田に移動して籾を吸汁することによって、斑点米を生じさせる。この雑草からイネへの移動のメカニズムを本種の植物香気成分に対する嗅覚応答という面から解明することにより、新たな防除法確立のための基盤を作る。
社会貢献活動
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