西土 彰一郎
ニシド ショウイチロウ (Shoichiro Nishido)
更新日: 2025/06/26
基本情報
研究キーワード
3研究分野
1学歴
2-
- 2002年
-
- 1996年
論文
1-
Frank Fechner (Hrsg.) Pluralismus, Finanzierung und Konvergenz als Grundfragen des Rundfunkrechts 67-96 2010年
MISC
82-
ドイツ憲法判例研究会［編］小山剛・鈴木秀美・毛利透［編集代表］『ドイツ基本権裁判の展開』（信山社） 439-448 2025年
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ドイツ憲法判例研究会（編）鈴木秀美・宮地基・三宅雄彦（編集代表）『ドイツの憲法判例V』（信山社） 337-341 2025年
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ドイツ憲法判例研究会（編）鈴木秀美・宮地基・三宅雄彦（編集代表）『ドイツの憲法判例V』（信山社） 332-336 2025年
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比較憲法学研究 (36) 59-79 2024年
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渡辺康行（編）『憲法訴訟の実務と学説』（日本評論社） 242-254 2023年
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季刊行政管理研究 (181) 82-85 2023年
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成城法学90号 (90) 1-16 2023年
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人権判例法 (4) 75-81 2022年
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自治研究 98(4) 150-157 2022年 査読有り
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毛利透編集『人権Ⅱ』（信山社） 177-208 2022年 招待有り
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ジュリスト (1574) 26-31 2022年 招待有り
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情報法制研究 (11) 40-50 2022年 招待有り
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成城法学 (89) 7-29 2022年
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法律時報 93(10) 120-125 2021年
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自治研究 96(5) 149-157 2020年 査読有り
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憲法研究 (6) 79-92 2020年 招待有り
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成城法学 (87) 1-48 2020年
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成城法学 (86) 23-42 2020年
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法律時報 92(2) 86-91 2020年
-
小畑郁・江島晶子・北村泰三・建石真公子・戸波江二（編集）『ヨーロッパ人権裁判所の判例Ⅱ』 341-345 2019年
書籍等出版物
22-
みらい 2023年
-
2022年
-
信山社 2022年
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学文社 2018年
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成文堂 2017年
-
商事法務 2017年
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2016年
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2014年
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三省堂 2014年
-
日本評論社 2012年
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法律文化社 2012年
-
法律文化社 2012年
-
ミネルヴァ書房 2011年
-
ミネルヴァ書房 2011年
-
信山社 2011年
共同研究・競争的資金等の研究課題
8-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2024年4月 - 2027年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(B) 2020年4月 - 2023年3月
-
日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2019年4月 - 2023年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2012年4月 - 2015年3月
-
アレクサンダー・フォン・フンボルト財団 2009年4月 - 2011年3月
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 若手研究(B) 2006年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 基盤研究(C) 2006年 - 2008年
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日本学術振興会 科学研究費助成事業 特別研究員奨励費 2002年 - 2005年