北村 世都

J-GLOBALへ         更新日: 17/12/02 03:05
 
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研究者氏名
北村 世都
 
キタムラ セツ
所属
日本大学
部署
文理学部心理学科
職名
助教
学位
修士(社会福祉学)(日本社会事業大学), 博士(心理学)(日本大学)
科研費研究者番号
50579117

研究分野

 
 

経歴

 
2007年4月
 - 
2009年3月
日本学術振興会 桜美林大学 特別研究員
 
2007年4月
 - 
2010年3月
日本大学文理学部 人文科学研究所 研究員
 
2010年4月
   
 
日本大学文理学部 心理学科 助教
 

学歴

 
1995年4月
 - 
1999年3月
日本大学 文理学部 心理学科
 
2001年4月
 - 
2003年3月
日本社会事業大学 社会福祉学研究科 
 
2004年4月
 - 
2007年3月
日本大学 文学研究科 心理学専攻
 

委員歴

 
2016年7月
   
 
日本認知症ケア学会  編集委員
 
2015年6月
   
 
日本老年社会科学会  評議員
 
2013年5月
   
 
厚生労働省  介護福祉士試験委員
 
2009年
   
 
日本老年社会科学会  査読委員
 
2009年
   
 
日本認知症ケア学会  査読委員
 

受賞

 
2014年10月
日本医療バランスト・スコアカード研究学会 日本医療バランスト・スコアカード研究学会第12回学術大会優秀演題賞 自己決定理論からみた医療BSC達成要因の検討
 
2012年
2012年日本認知症ケア学会石崎賞
 
2009年
平成21年度日本老年社会科学会奨励賞
 

論文

 
自己決定理論を用いた職員の動機づけ支援とBSCとの関連についての一考察-実効性のある重要成功要因の導出とアクションプランの策定に向けて-
北村世都 髙橋淑郎
医療バランスト・スコアカード研究   14(1) 68-74   2017年11月   [査読有り]
BSCの「学習と成長の視点」において、組織資本のひとつとして職員の仕事への動機づけを高めることが重要だが、その際、動機づけ諸理論を活用することで、より実効性のあるアクションプランの立案が期待できる。本論では、Deci & Ryan(Deci,E.L. & Ryan,R.M.,2002)による自己決定理論を、BSCにおいて活用することによって、動機づけプロセスにかなった重要成功要因の導出、および成果尺度の設定を行い、実効性のあるアクションプラン作成までおこなうプロセスについて考察した。
精神心理的老化の経時的データ
内藤佳津雄 北村世都
高齢者に関する定義検討ワーキンググループ報告書   48-55   2017年3月   [招待有り]
認知症の人の家族とのコミュニケーション-現実的対応と心理的対応のバランスのとれたかかわり-
北村世都
日本認知症ケア学会誌   15(4) 751-758   2017年1月   [招待有り]
専門職が認知症の家族介護者とのコミュニケーションをとるうえでは、認知症の人との続柄が、介護体験過程や生涯発達の違いと関係していることを理解していることが重要である。また心理的対応と現実的対応をバランスよく行うことが必要だが、その際にも続柄が関係している。本稿では事例を通して、心理的対応と現実的対応のバランスの必要性を論じた。
管理職が行うべき高齢者ケア従事者の支援-人材育成と組織づくり
北村世都
地域リハビリテーション   11(10) 646-650   2016年10月   [招待有り]
認知症高齢者に対する援助者の共感性類型
北村世都 内藤佳津雄
研究紀要   (91) 67-81   2016年2月   [査読有り]

Misc

 
特別ケア環境におけるケアパートナー;認知症ユニットにおけるスタッフと家族との協力的コミュニケーション
北村世都
日本認知症ケア学会誌   7(1) 123-129   2008年4月
認知症高齢者が利用している福祉施設職員と家族とのコミュニケーション構築のための実践研究についての英語文献を紹介した。
患者,家族に対するアルツハイマー病の説明の実際とQ&A
今井幸充 北村世都.
精神科治療学   16(5) 459-464   2001年5月
アルツハイマー病の患者および家族に対して、告知の是非、および治療法・介護支援に関する説明の仕方について論説した。医師にとって、診断・告知・介護支援などをどのように進めてゆくべきかその指針を提示した。
アルツハイマー病の行動・心理症状(BPSD)とその評価
北村世都 今井幸充.
Modern Physician   21(4) 403-410   2001年4月
アルツハイマー病における行動・心理的症状について、その定義の変遷、測定について論じた。ADの臨床の上で、BPSDのコントロールが患者本人・家族のQOLに大きく影響することを述べ、客観的評価の重要性を指摘した。
アルツハイマー病告知の現状と問題点
今井幸充 杉山美香 北村世都.
老年精神医学雑誌   11(11) 1225-1232   2000年11月
当院「もの忘れ外来」におけるアルツハイマー病告知についてのアンケート調査を元に、告知の現状とその問題点を指摘した。物忘れ外来への通院期間が長い群が、短い群に比べて告知に肯定的であったことから、家族に対する十分なインフォームドコンセントや治療者のかかわりによって病気の受容が促進されたことが考察された。
痴呆性老人のQOLと家族
今井幸充 北村世都.
老年精神医学雑誌   11(5) 496-502   2000年5月
在宅痴呆性高齢者のQuality of Lifeの定義をはじめ、痴呆性高齢者のQOLを論じる中で、彼らにかかわる家族との関係性についても論じた。痴呆におけるQOLの定義付けやその評価が今後は必要であり、また痴呆性高齢者のQOLを論じる上で、その家族の置かれた状況、歴史的背景を無視してはならないことを提案した。

書籍等出版物

 
サービス提供責任者のための事例学習法
小野寺 敦志 石鍋 忠 北村 世都 畦地 良平
ワールドプランニング   2017年5月   
ケースメソッドの手法を用いて、高齢者の在宅生活支えるサービス提供責任者やその他の支援者が行う学習法について、ケースを作成するとともに、そのケースを用いた学習法の具体的方法およびその学問的背景について論じた。
認知症ケア用語辞典
一般社団法人日本認知症ケア学会認知症ケア用語辞典編纂委員会 編集
ワールドプランニング   2016年11月   
ポテンシャル 臨床心理学
北村世都
サイエンス社   2016年7月   
介護福祉士資格取得のための実務者研修テキスト 発達と老化の理解・こころとからだのしくみ
北村 世都
全国社会福祉協議会   2016年3月   
Next教科書シリーズ 発達と学習
内藤佳津雄 北村世都 市川優一郎 (担当:共編者, 範囲:第2章 知性・認知の発達 第3章 社会性の発達)
弘文堂   2016年2月   

講演・口頭発表等

 
地域密着型サービスにおけるケア人材の育成とBSCー小規模多機能型居宅介護を対象にした大規模調査からー
北村世都 内藤佳津雄 山田尋志
日本医療バランスト・スコアカード研究学会第15回学術大会   2017年10月28日   
小規模多機能型居宅介護において、財務関連の指標と介護職員の心理指標がともに良好な事業所における人材育成の取り組み状況を明らかにし、地域密着型サービスにおけるBSCの方向性について検討することを目的として、全国から無作為抽出され調査協力の得られた86事業所719名の介護職員を対象に質問紙調査を実施した。高業績(高い要介護度、登録率)な事業所を所属する職員のバーンアウトの高低で比較したところ、バーンアウトの低い事業所では、初期研修から人材育成、地域支援などの教育が行われていること、ビジョン共有...
地域在住高齢者のADL・認知機能と日常生活機能の関連
北村世都 内藤佳津雄 玉木賢太郎
日本老年社会科学会第59回大会   2017年6月16日   
地域在住高齢者における認知機能の低下と共感性の関連-地域で暮らし続けるために必要な支援の方向性の視点から-
北村世都 内藤佳津雄 玉木賢太郎
第18回日本認知症ケア学会大会   2017年5月26日   日本認知症ケア学会
BSCと病院経営に関する研究~第12回病院の経営課題等に関する調査から その1~
髙橋淑郎 北村世都
日本医療バランスト・スコアカード研究学会第14回学術大会   2016年10月28日   
自己決定理論を用いた職員の動機づけ支援とBSCとの関連についての一考察
北村世都 高橋淑郎
日本医療バランスト・スコアカード研究学会第14回学術大会   2016年10月28日   

競争的資金等の研究課題

 
地域社会における持続可能な病院経営に寄与するSBSCに関する実証研究
科学研究費補助金
研究期間: 2013年 - 2016年    代表者: 高橋淑郎
高齢者施設職員と利用者家族の良好な関係構築を目指したコミュニケーションシナリオの作成―実証データに基づいた根拠ある家族支援に向けて―
三井住友福祉財団: 研究助成
研究期間: 2011年 - 2012年
認知症家族介護者の生涯発達を促す家族支援プログラムの開発
明治安田こころの健康財団: 研究助成
研究期間: 2009年   
認知症家族介護者の生涯発達に基づいた施設職員による効果的介入技法の構築
日本学術振興会: 科学研究費補助金(特別研究員奨励費)
研究期間: 2007年 - 2008年
平成20年度は家族介護者の類型化をもとにした典型的な家族介護者を,施設職員とともに作り上げる作業を行った。出来上がった家族ペルソナをもとに、施設独自の家族支援プロセスを策定した。ペルソナには具体的な人間像として各種データが落とし込まれており,より利用者家族の立場にたったサービス指針を作成できたと考えられる。参加施設の形態によって、職員の家族に対する姿勢に違いを検討するため、認知症グループホームを有する142法人の職員1469名を対象とした質問紙調査を行い,平成19年度の調査データとあわせて...