久保 克行

J-GLOBALへ         更新日: 19/03/06 02:46
 
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研究者氏名
久保 克行
 
クボ カツユキ
eメール
kkubowaseda.jp
URL
http://www.f.waseda.jp/kkubo
所属
早稲田大学
部署
商学学術院 商学部
職名
教授
学位
Ph.D.(Industrial Relations)(ロンドン大学 LSE)
科研費研究者番号
20323892

研究分野

 
 

経歴

 
2004年
   
 
一橋経済研究所専任講師
 

論文

 
Kubo, Katsuyuki
Asia Pacific Journal of Human Resources      2018年1月
© 2018 Australian HR Institute. It is often argued that globalization of financial markets leads to change in firms' human resource practices and employees' well-being. To examine the effect of corporate governance on employees' well-being, we exa...
日本の経営者インセンティブとストック・オプション
久保克行
商事法務   (2041) 49-59   2014年8月
Corporate mission,corporate policies and business outcomes: evidence from Japan
S. Hirota, K. Kubo, H. Miyajima, P. Hong, Y. Park
Management Decision   48(7) 1134-1153   2010年
The Relationship between Financial Incentives for Company Presidents and Firm Performance in Japa
Katsuyuki Kubo and Takuji Saito
Japanese Economic Review   59(4) 401-418   2008年12月
CEO Compensation and Firm Performance in Japan: Evidence from New Panel Data on Individual CEO Pay
Takao Kato, Katsuyuki Kubo
Journal of the Japanese and International Economies   1-19   2006年

書籍等出版物

 
International and comparative employment relations 5th edition (Chapter contribution)
H. Suzuki and K. Kubo
Allen and Unwin   2011年   
「企業組織再編と従業員:経済学の視点から」毛塚勝利編『企業組織再編における労働者保護 企業買収・企業グループ再編と労使関係システム』
久保克行
中央経済社   2010年6月   
「第13章 企業統治と従業員 変化する会社との関係 」阿部正浩・ 松繁寿和編『キャリアの見方』
久保克行
有斐閣   2010年2月   
『コーポレート・ガバナンス 経営者の交代と報酬はどうあるべきか』
久保克行
日本経済新聞出版社   2010年1月   
The Multi-Dimensions ofIndustrial Relations in the Asian Knowldge-Based Economies (chapter contribution)
H. Suzuki and K. Kubo
Chandos Publishing   2010年   

競争的資金等の研究課題

 
ステークホルダー型コーポレート・ガバナンスと経営者の金銭的インセンティブ
研究期間: 2015年4月 - 2020年3月
本研究課題の目的はステークホルダー型コーポレート・ガバナンスと経営者のインセンティブについて総合的に分析することである。日本企業は伝統的に従業員をはじめとするステークホルダーを重視する経営を行ってきたと考えられている。過去に行われてきたインタビューや調査票に基づく研究ではこのことが示されてきた。一方で、グローバル化の影響や金融市場の改革の結果、これらの経営が変化していると考えられることもある。外国人持株比率の増加、いわゆる投資ファンドの活動の活発化などに加えて資本市場において多くの改革が行...
企業統治と企業成長:変容する日本の企業統治の理解とその改革に向けて
研究期間: 2015年4月 - 2020年3月
本研究の目的は、近年の日本企業の統治構造の変容とパフォーマンスの関係を包括的に解明する点にある。具体的な課題は、①株主のコミットメント、取締役会・報酬制度、従業員の関与を捉える新たな変数を開発し、変容する日本企業の統治構造の特性を様式化し、その制度変化の要因を解明する ②リスクを取る経営、事業再組織化などについて新たな指標を開発し、こうした企業行動に対する統治構造の影響を分析する ③企業統治構造がパフォーマンスを決定する面のみでなく、パフォーマンスが統治構造を規定する側面を考慮して両者のダ...
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2015年 - 2019年
コーポレート・ガバナンスと雇用調整・配当調整:利害関係者への配分の決定要因
研究期間: 2011年4月 - 2016年3月
伝統的に日本企業は株主ではなく従業員の利害を重視して経営されていると考えられてきた。一方、このような傾向に変化があるという議論もある。このことを検証するために企業の雇用調整と配当行動を実証的に分析した。その結果、1990年代と2000年代に大きな違いがあることが示された。とくに2000年以降、企業は雇用を削減する傾向が強くなっている。このような傾向は取締役改革を行った企業で特に顕著に観察される。この結果は、日本企業の行動が変化しているという考え方と整合的である
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2011年 - 2015年
本研究の目的は、企業の業績が変化した時の従業員の処遇、株主に対する還元がどのように変化するかを実証的に検証することである。さらに、近年のコーポレート・ガバナンスの変化によって、これらの行動が変化しているかどうかを検証する。本年度は実証分析を行う為の基礎的なデータセットの整備を行った。具体的には東京証券取引所一部上場企業のうち、1988年から2011年まで継続的にデータを観察できる企業を対象にデータを収集した。これらの企業について、財務データ、所有構造に関するデータおよび雇用に関するデータを...