浦田 秀次郎

J-GLOBALへ         更新日: 18/11/13 14:16
 
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研究者氏名
浦田 秀次郎
 
ウラタ シュウジロウ
所属
早稲田大学
部署
国際学術院 大学院アジア太平洋研究科
職名
教授
科研費研究者番号
10185085

論文

 
「日本は”米中接近”に備えよ」
浦田秀次郎
『Financial Japan』   No. 052 56-57   2009年3月
「世界不況脱出に向けて国際協調と協力を」
浦田秀次郎
『商工ジャーナル』(観天希気)   1   2009年2月
「APEC戦略、再構築急げ」
浦田秀次郎
『日本経済新聞』(経済教室)   2009年1月19日    2009年1月
「東アジアのFTAと日本の取り組み」
浦田秀次郎
(演説館)『三田評論』   68-71   2008年12月
Shujiro Urata (with Kozo Kiyota, Tomoyuki Matsuura and Yuhong Wei)
World Development, Volume 36, Issue 8, August 2008   1938-1414   2008年8月

書籍等出版物

 
『国際経済学入門』(第2版)
浦田秀次郎
日本経済新聞社   2009年2月   
『FTAガイドブック2007』
浦田秀次郎、石川幸一、水野敦共編著
日本貿易振興会   2007年6月   
『フェアトレード』
ジョセフ・スティグリッツ、アンドリュー・チャールトン共著
日本経済新聞社 浦田秀次郎 監訳   2007年3月   
『経済共同体への展望』
浦田秀次郎(共編著)
岩波書店   2007年3月   
Multinationals and Economic Growth in East Asia
Shujiro Urata (co-edited with Chia Siow Yue and Fukunari Kimura)
Routledge, New York,   2006年   

競争的資金等の研究課題

 
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2012年 - 2014年
企業のオフショアリングが日本の賃金格差の拡大に影響を与えたか、与えたとすればどの程度かを明らかにすることが本研究の目的である。日本ではオフショアリングの影響がしばしば産業空洞化と結びついて議論された結果,産業の雇用喪失が大きな論点とされ、賃金格差にまで議論が及ばなかった。本研究では日経NEEDS-FAME、Financial Quest、Astra Manager等のデータ・ベースを活用し、できるだけ詳細な産業別、企業規模別の主要データを採用する。現在,経済産業省『海外事業活動基本調査』、...
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(B))
研究期間: 2010年 - 2013年
本研究では,企業・事業所データや貿易データを用いて,我が国製造業のグローバル化のメカニズムを明らかにし,輸出や直接投資が国際競争力の強化につながっているのかどう,国際比較を交えて検証した.具体的には,1)どのような企業が,どのような方法(輸出,あるいは直接投資)で,どのような地域の海外市場へのアクセスを開始するのか.2)海外市場へのアクセスは,当該企業のパフォーマンス改善につながっているのかといった疑問を検証した.
科学研究費助成事業((財)国際東アジア研究センター): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2008年 - 2011年
多国籍企業が進出した国では,その国の市場規模が大きいほど,部品輸送にかかる費用が小さいほど,そして直接投資額が大きいほど本国からの部品輸入が増大する。この含意を日本の最終財貿易と直接投資とのデータに当てはめて分析した。因果関係を明確にするために、二段階最小自乗法と一階の階差モデルを用い、さまざまな条件をコントロールした後であっても、「日本からの直接投資の増大はその進出国からの日本への逆輸入を増加させる」という関係を確認した
科学研究費助成事業((財)国際東アジア研究センター): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2006年 - 2007年
平成18年度の研究に引き続き,19年度は国際貿易・国際投資と企業のパフォーマンスの間の関係を理論的・実証的に分析し,輸入中間財と国内財の違いが企業パフォーマンスに異なる影響を与えるかどうかをタイ,マレーシア,インドネシアの事業所別のデータを用いて検証した。
主要な発見は次のようなものである。タイ,マレーシア,インドネシアの3ヵ国では外資系企業の生産性が地場企業の生産性よりも平均的に高い。またタイとマレーシアでは輸出入を同時に,あるいは単独に行っている企業のほうが,そうでない企業よりも高い労...
科学研究費助成事業(早稲田大学): 科学研究費助成事業(基盤研究(C))
研究期間: 2004年 - 2006年
東アジア諸国の貿易自由化は,東アジア経済の成長に寄与したが,1997年のアジア通貨・金融危機以後東アジア諸国の成長はストップした。そのような状況において、東アジア諸国は危機の再来を防止するために地域協力を積極的に進めるようになり、特定の国々との間で貿易を自由化する自由貿易協定(FTA)が多くの国によって締結された。FTAの歴史は浅いが、急速に拡大していることから、その効果に対する関心は高い。
浦田は、FTAを様々な角度から研究し、FTAは期待されるようにFTA加盟国間の貿易を促進することを...