薄井 彰

J-GLOBALへ         更新日: 19/11/28 02:51
 
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研究者氏名
薄井 彰
 
ウスイ アキラ
所属
早稲田大学
部署
商学学術院 大学院経営管理研究科
職名
教授
学位
修士
科研費研究者番号
90193870

受賞

 
2017年12月
日本ディスクロージャー研究学会 日本ディスクロージャー研究学会賞(著書の部)
 
2016年11月
日本経済新聞社・日本経済研究センター 第59回日経・経済図書文化賞
 
2016年10月
日本経営分析学会 日本経営分析学会賞(著書の部)
 
2016年9月
日本会計研究学会 日本会計研究学会太田・黒澤賞
 
2016年9月
日本会計史学会 日本会計史学会賞
 

論文

 
「発生主義会計と費用収益対応原則の維持:日本の実証的証拠から」
薄井彰
『日本会計史学会年報』   (36) 25-32   2018年12月
「経営分析の過去,現在,未来」
薄井彰
『経営分析研究』   (34) 47-54   2018年3月
「企業会計基準法の審議過程と会計基準設定機関の設置」(査読有)
薄井彰
『日本会計史学会年報』   (34) 35-56   2016年8月
「戦後日本の会計制度、市場、企業」
薄井彰
『月刊 資本市場』   (369) 22-30   2016年5月
「会計制度と資本市場」
薄井彰
『会計・監査ジャーナル』   26(12) 109-116   2014年12月

書籍等出版物

 
『会計制度の経済分析』(2016年第59回日経・経済図書文化賞、2016年第44回日本公認会計士協会学術賞、2016年日本会計研究学会太田・黒澤賞、2016年日本会計史学会賞、2016年日本経営分析学会賞(著書の部)、および2017年日本ディスクロージャー研究学会賞(著書の部)の受賞著書)
薄井彰著
中央経済社   2015年9月   
『金融サービスと会計』
薄井彰編著
中央経済社   2012年1月   
『バリュエーションと会計』
薄井彰編著
中央経済社   2011年2月   
『バリュー経営のM&A投資』
薄井彰編著
中央経済社   2001年5月   
『国際財務データベース入門』
大矢知浩司・薄井彰編著
日本経済新聞社   1992年6月   

講演・口頭発表等

 
「日本の会計、監査、およびディスクロージャーの研究とグローバルスタンダード」 [招待有り]
薄井彰
連合大会2018   2018年10月13日   日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会
「パネルディスカッション:わが国の会計、監査、およびディスクロージャーの 在り方」
薄井彰
連合大会2018   2018年10月13日   日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会
「パネルディスカッション:経営分析の研究および教育の今後」
薄井彰
連合大会2018   2018年10月13日   日本経営分析学会・日本ディスクロージャー研究学会
「パネルディスカッション:AI技術の展開とビックデータ環境下の会計・監査のイノベーション」
薄井彰
第39回研究大会   2018年9月14日   日本公認会計士協会
「ディスクロージャーの理論と実証」 [招待有り]
薄井彰
第16回研究大会   2017年12月17日   日本ディスクロージャー研究学会

競争的資金等の研究課題

 
会計不正防止のための知識の集積とスピルオーバーによる市場モニタリング制度の構築
研究期間: 2019年6月 - 2022年3月
会計不正(財務諸表等の不正表示)は、投資家、規制当局、監査法人その他ステークホルダーにとって重大な問題である。本研究は、組織に集積された知識がアクター(監査人)の強制的交代などにより市場全体にスピルオーバーするメカニズムを解明し、最適モニタリング構築の政策要件を明らかにする
AI技術の展開とビッグデータ環境下の情報開示・監査制度に関する理論・実証研究
研究期間: 2019年4月 - 2022年3月
本研究の主要な目的は、ステークホルダーによる限られたデータ利用を前提とした従来の実証研究に対して、日本の会計研究の強みである社会的な規範研究の蓄積を踏まえ、ビッグデータ利用を前提とした会計理論の研究枠組みを提唱し、会計制度設計に貢献することである。本研究は、AI技術の展開を踏まえビッグデータ環境下の資本市場論という新たな研究領域を開拓し、会計学、金融経済学および情報サイエンスの専門知識を前提としてビックデータ環境の資本市場設計を総合的な観点から研究する
巨大災害が資本市場に及ぼす影響と会計情報の開示に関する理論的・実証的研究
研究期間: 2015年4月 - 2018年3月
本研究は2011年3月11日に発生した東日本大震災とその後の福島第1原子力発電所事故が資産価格付けおよび企業の開示行動に及ぼした影響を説明している。東日本大震災発生後の株式リターンおよびポスト・アーニングス・アナウンスメント・ドリフトを調査する。また、この巨大災害後の経営者業績予想および適時情報開示の特質を分析する。さらに、巨大災害の発生確率が極値分布に従うと仮定して、プライシング・カーネルを導出する
長期財務データによる資本市場行政と会計政策に関する実証的研究
研究期間: 2015年4月 - 2017年3月
本研究は、計量的・歴史的アプローチを利用して、第2次世界大戦の戦前と戦後の会計制度の継承性、および資本市場行政における会計政策の機能を説明している。企業価値に関連する情報の観点から、わが国の会計制度は、1950年代から2010年代の60年間、資本市場のインフラストラクチャーの効率化を促進させていた。会計数値は単に事実を記述するだけではなく、保守的な会計測定を通じて、ステークホルダー間の利害の調整に重要な役割を果たしている
経営者による会計政策と報告利益管理に関する研究
研究期間: 2013年4月 - 2016年3月
本研究は、第Ⅰ部「AP/EMに関する先行研究の調査」、第Ⅱ部「AP/EM論の構築」、第Ⅲ部「AP/EMに関する実証研究」の3部構成である。まず、第Ⅰ部では、わが国における先行研究と米国を中心とする海外における先行研究についてAP/EMに関する文献を渉猟し、第Ⅱ部および第Ⅲ部への研究の礎を築いた。第Ⅱ部では、AP/EMの理論を構築することを目指した。第Ⅲ部における実証研究では、前述したAP/EMの体系に従って、マクロレベルのAPとミクロレベルのAP/EMについて仮説検証型の実証研究を行った。...