野瀬 正治
ノセ マサハル (Masaharu Nose)
更新日: 0:06
基本情報
- 所属
- 関西学院大学 社会学部 社会学科 教授
- 学位
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国際公共政策博士(1999年3月 大阪大学)
- J-GLOBAL ID
- 200901098761894836
- researchmap会員ID
- 5000100772
- 外部リンク
経営環境や産業構造の変化に伴い、労使関係や人的資源のあり方が変化している。これらの変化に対して、「新時代に相応しい相互関係実現やそのためのシステム整備」が求められており、「企業・個人間の調整システムの再構築」が不可欠となっている。すなわち、今後わが国の産業・企業が飛躍的に発展するには、高度な知識の連鎖を活発化できるような、企業・個人間の新たな関係構築の社会的メカニズムや規範形成フレームワークが不可欠となっている。換言すると、個人を核にした組織活動が、企業・個人間で公平公正に調整できるメカニズムが求められているのである。その実現には、企業外では代替的紛争調整システムを、企業内では企業・個人間の調整システムを、抜本的に再構築しなければならない。(個別的労使関係論,比較ADR論,人的資源管理論)
受賞
2論文
35-
関西学院大学社会学部紀要 (140) 2024年3月31日
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関西学院大学社会学部紀要 (140) 47-68 2023年3月31日
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『経営センサー』 (237) 35-43 2021年11月15日 査読有り招待有り
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経営センサー (227) 38-46 2020年11月15日 招待有り
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『経営センサー』 45-52 2019年10月 査読有り招待有り
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社会学部紀要 130号 p35-p49 2019年3月12日
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経営センサー (206) 47-53 2018年10月15日 招待有り筆頭著者
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International Public Policy Studies 23(1) 51-73 2018年9月 査読有り筆頭著者
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関西学院大学社会学部紀要 (127) 13-31 2017年10月31日
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経営センサー (196) 32-37 2017年10月15日 招待有り筆頭著者
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社会学部紀要 121 29-43 2015年3月
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社会学部紀要 (第117) 1-16 2013年10月31日
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『仲裁とADR』Vol.7,商事法務,仲裁ADR法学会 2012年5月
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『ジュリスト』(特集:企業経営と人事管理のこれから) (1441) 2012年5月
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『日本労働研究雑誌』(特集:個別労働紛争の背景と解決システム) (No.613) 2011年8月
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『社会学部紀要』 (112) 2011年3月
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International Public Policy Studies, Osaka University. Vol.14(No.1(No.25)) 2009年9月
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『ビジネスイノベーションシステム-能力、組織、競争-』,日本評論社 2009年9月
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International Public Policy Studies,Vol.14 No.1(No.25) 2009年9月
MISC
3-
科研費調査報告書,基盤研究(C) 2012年3月
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科研費調査報告書,基盤研究(C) 2011年3月
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科研費調査報告書,基盤研究(C) 2008年12月
書籍等出版物
9-
大学教育出版 2020年12月
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関西学院大学出版会 2020年1月10日
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晃洋書房 2016年12月10日
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晃洋書房 2012年5月
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大阪大学NPO研究情報センター 2012年4月
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関西学院大学出版会 2011年5月
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ミネルヴァ書房 2007年4月
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晃洋書房 2006年9月
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大学教育出版 2004年5月
講演・口頭発表等
17-
『職場のハラスメントを考えるセミナー』豊中市 2022年10月26日 豊中市市民協働部人権政策課 招待有り
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日本品質管理学会 第177回シンポジウム 2022年7月25日 日本品質管理学会 招待有り
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日本品質管理学会 第177回シンポジウム 2022年7月25日 日本品質管理学会 招待有り
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パラダイムシフト下の今の社会を考える:春季オープンセミナー 2022年7月2日 関西学院大学・三田市
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第7回仲裁ADR法学会大会
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日本労働社会学会第20回大会 2008年10月 日本労働社会学会
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日本労働社会学会第17回大会 2005年10月 日本労働社会学会
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The Centre for Employment and Labour Relations Law` Seminar 2005年1月31日 The Centre for Employment and Labour Relations Law, The University of Melbourne. 招待有り
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Association for Public Policy Analysis and Management, Fall Research Conference Poster Session 2003年11月 Association for Public Policy Analysis and Management 招待有り
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日本経営倫理学会第11回研究発表大会 2003年10月18日 日本経営倫理学会
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政策分析ネットワーク第4回年次大会・政策メッセ 2003年1月 政策分析ネットワーク
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国際ビジネス研究学会第9回全国大会 2002年10月12日 国際ビジネス研究学会
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平成11年度大阪労働白書報告会 2000年8月 大阪府商工労働部
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関西常設研究会(日本労働研究機構) 1999年9月 日本労働研究機構
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関西常設研究会(日本労働研究機構) 1998年7月 日本労働研究機構
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関西常設研究会(日本労働研究機構) 1997年12月 日本労働研究機構
所属学協会
11共同研究・競争的資金等の研究課題
3-
基盤研究(C) 2010年10月 - 2010年10月
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基盤研究(C) 2006年4月 - 2006年4月
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科学研究費補助金 2006年