山本 嘉人
Yoshito Yamamoto
更新日: 2025/04/07
基本情報
- J-GLOBAL ID
- 200901038858661612
- researchmap会員ID
- 5000101116
- 外部リンク
草地生態系の機能解明や保全に関わる研究、および効率的な家畜生産につながる草地管理に関する技術開発に30年程携わってきました。現在は、不足する肉用牛素牛を増産するために、耕作放棄地等を活用した周年親子放牧の技術普及に携わっています。投入資金が少なく収益性が高い周年親子放牧の普及を通じて、肉用牛生産基盤の強化とともに、若い新規就農者を創出し、農村地域の活性化に貢献したいと考えています。
委員歴
2受賞
1論文
55-
ANIMAL SCIENCE JOURNAL 87(2) 209-216 2016年2月 査読有り
-
日本土壌肥料学会講演要旨集 62 149-149 2016年
-
畜産草地研究所研究報告 = Bulletin of National Institute of Livestock and Grassland Science (15) 1-10 2015年3月
-
ANIMAL SCIENCE JOURNAL 85(2) 135-142 2014年2月 査読有り
-
日本草地学会誌 59(2) 89-97 2013年
-
日本畜産学会大会講演要旨集 115回 113-113 2012年3月
-
日本草地学会誌 57(4) 197-200 2012年1月15日
-
日本草地学会誌 56(2) 137-143 2010年7月15日
-
日本草地学会誌 56(1) 8-12 2010年
-
Grassland Science 55(1) 36-40 2009年
-
日本草地学会誌 54(1) 7-11 2008年4月15日
-
日本草地学会誌 54(3) 211-216 2008年
-
日本草地学会誌 53(4) 308-309 2008年
-
日本草地学会誌 53(4) 266-269 2008年
-
日本草地学会誌 53(1) 28-30 2007年4月15日
-
日本草地学会誌 53(2) 102-108 2007年
-
雑草研究 51(4) 253-255 2006年12月22日
-
日本草地学会誌 50(2) 169-173 2004年6月15日
-
日本草地学会誌 49(6) 555-562 2004年
MISC
24-
日本草地学会誌 63(4) 210-212 2018年1月
-
日本土壌肥料学会講演要旨集 (59) 155-155 2013年9月11日
-
日本草地学会誌 59(1) 38-40 2013年4月15日
-
農林水産省農林水産技術会議事務局研究成果 (488) 99-105 2013年1月31日
-
農研機構中央農業総合研究センター成果情報(Web) 2013 2013年
-
農研機構中央農業総合研究センター成果情報(Web) 2012 2012年
-
日本草地学会誌 55 2009年
-
日本土壌肥料学会講演要旨集 (54) 65-65 2008年9月9日
-
牧草園芸 54(3) 1-5 2006年
-
九州農業研究 (66) 157-157 2004年5月
-
芝草研究 32(2) 127-130 2004年3月31日
-
日本草地学会誌 50 82-83 2004年3月26日
-
日本草地学会誌 50 336-337 2004年3月26日
-
日本草地学会誌 50 44-45 2004年3月26日
-
日本草地学会誌 50 24-25 2004年3月26日
-
日本草地学会誌 50 42-43 2004年3月26日
-
農業技術 58(11) 495-498 2003年11月
-
雑草研究. 別号, 講演会講演要旨 (42) 92-93 2003年4月19日
-
日本草地学会誌 47(4) 422-423 2001年10月15日
-
日本草地学会誌 47(4) 424-429 2001年10月15日
書籍等出版物
4-
学会出版センター 2010年 (ISBN: 9784762230622)
-
学会出版センター 2009年 (ISBN: 9784762230585)
-
デーリィマン社 2008年 (ISBN: 9784938445775)
-
畜産技術協会 2004年
所属学協会
1共同研究・競争的資金等の研究課題
5-
農林水産省 ⾰新的技術開発・緊急展開事業(⼈⼯知能未来農業創造プロジェクト) 2017年4月 - 2021年3月
-
農林水産省 革新的技術開発・緊急展開事業(先導プロジェクト) 2016年4月 - 2017年3月
-
農林水産省 革新的技術緊急展開事業 2014年4月 - 2016年3月
-
委託研究 1996年 - 2014年
-
共同研究 1984年 - 2001年