25～64歳の都市部住民3,244人を対象とした横断研究データ（平成23年実施）を使用し、「B型・C型肝炎ウイルス検査の受検」「肺・胃・大腸がん検診の受検」に対する個人レベル・地域コミュニティーレベルの関連因子について、社会経済要因も含めて検討した。肝炎ウイルス検査、がん検診ともに、受検に対する地域コミュニティーレベルの影響は弱かった一方、個人レベルの因子（特に社会経済要因）は明らかに関連した。受検率の効果的な向上のためには「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」受検勧奨を超えるために、最近の社会動向も踏まえた次世代モデルの考案が必要である。