島西 智輝

J-GLOBALへ         更新日: 17/12/12 14:15
 
アバター
研究者氏名
島西 智輝
 
シマニシ トモキ
eメール
shimanishitoyo.jp
所属
東洋大学
部署
経済学部
職名
教授
学位
博士(商学)(慶應義塾大学), 修士(商学)(慶應義塾大学)
その他の所属
慶應義塾大学産業研究所総合地球環境学研究所

プロフィール

Tomoki Shimanishi, PhD is Professor of Economic History in the faculty of economics, Toyo University, Japan. His research interest focuses on the history of the Japanese coal industry. His major work is Nihon Sekitan Sangyou no Sengoshi [The Coal Industry in Japan, 1937-1973], Keio University Press, 2011.

研究分野

 
 

経歴

 
2017年4月
 - 
現在
東洋大学 経済学部 教授
 
2015年4月
 - 
2017年3月
東洋大学 経済学部 准教授
 
2010年10月
 - 
2015年3月
香川大学 経済学部 准教授
 
2007年4月
 - 
2010年9月
立教大学 経済学部 助教
 
2006年4月
 - 
2007年3月
立教大学 経済学部 助手
 

学歴

 
2002年4月
 - 
2006年3月
慶應義塾大学 商学研究科 後期博士課程
 
2000年4月
 - 
2002年3月
慶應義塾大学 商学研究科 修士課程
 

書籍等出版物

 
植民地台湾の経済基盤と産業
島西 智輝 (担当:分担執筆, 範囲:第10章 石炭産業の発展)
2015年3月   ISBN:4818823716
歴史の「常識」をよむ
島西 智輝 (担当:分担執筆, 範囲:エネルギー革命―石炭需給の減少と公害)
東京大学出版会   2015年3月   ISBN:4130230662
成瀬 健生, 八代 充史, 牛島 利明, 南雲 智映, 梅崎 修, 島西 智輝, 小柳 勝二郎, 福岡 道生, 荒川 春, 樋渡 智子, 鈴木 不二一 (担当:共編者)
慶應義塾大学出版会   2015年   ISBN:9784766421941
菅井 義夫, 南雲 智映, 島西 智輝 (担当:共編者)
[出版者不明]   2014年   
日本石炭産業の衰退―戦後北海道における企業と地域
島西 智輝、青木 隆夫 (担当:分担執筆, 範囲:第7章 夕張市の産炭地域振興事業をめぐる利害調整)
慶應義塾大学出版会   2012年12月   
日本石炭産業の衰退―戦後北海道における企業と地域
島西 智輝 (担当:分担執筆, 範囲:第6章 住友赤平炭鉱におけるビルド・アップの帰結)
慶應義塾大学出版会   2012年12月   
平沢 栄一, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映 (担当:共編者)
[出版者不明]   2012年   
二宮 誠, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映 (担当:共編者)
二宮誠   2012年   
島西 智輝
慶應義塾大学出版会   2011年12月   ISBN:9784766418873
梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映 (担当:編者)
梅崎修   2010年   
梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映
梅崎修   2010年   
藤田 至孝, 八代 充史, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 牛島 利明 (担当:共編者)
慶應義塾大学出版会   2010年   ISBN:9784766416077
早矢仕 不二夫, 梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映 (担当:共編者)
慶應義塾大学出版会   2008年   ISBN:9784766414790

論文

 
ベトナム石炭産業の発展と日本―石炭生産技術移転事業の歴史的背景―
島西 智輝
経済論集   43(1) 71-93   2017年12月
辻保治コレクション一覧(2)―近江絹糸紡績労働組合資料―(資料紹介)
梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 谷合 佳代子, 下久保 恵子
生涯学習とキャリアデザイン   15(1) 43-52   2017年11月
梅崎 修, 島西 智輝, 南雲 智映, 谷合 佳代子, 下久保 恵子
生涯学習とキャリアデザイン   12(2) 131-142   2015年3月
島西 智輝, 下久保 恵子, 谷合 佳代子, 梅崎 修, 南雲 智映
香川大学経済論叢   87(1) 77-102   2014年9月
島西 智輝, Shimanishi Tomoki, 梅崎 修, Umezaki Osamu, 下久保 恵子, Shimokubo Keiko, 谷合 佳代子, Taniai Kayoko, 南雲 智映, Nagumo Chiaki
大原社会問題研究所雑誌   668 63-74   2014年6月
森 直子, 島西 智輝, 梅崎 修
企業家研究   (10) 1-19   2013年9月
島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修
日本労働研究雑誌   54(8) 70-86   2012年8月
バート ロジャー, 島西 智輝
三田商学研究   54(5) 1-20   2011年12月
工藤教和教授退任記念号論文鉱業において, 鉱山地主(鉱物賃貸者)と資本・労働・鉱物採掘技術の供給者(鉱物賃借者)との間には基本的な対立関係が存在する。その関係は, 地上の不動産賃貸に関する諸取り決めの場合と同様であるが, いくつかの点で大きく異なっている。鉱業企業が支払う「賃借料」は, たいていの場合, 一次産品市場の状況を考慮した複雑な交渉に基づく操業に関する詳細な諸取り決めだけでなく, 生産量に対する鉱区料, そして賃貸者から要求された生産物の取り分という形態を採る。本稿は, 上記の関...
島西 智輝
三田商学研究   54(5) 91-110   2011年12月
工藤教和教授退任記念号論文本稿は, 戦後日本の石炭産業合理化政策の一翼を担っていた中小炭鉱合理化指導制度(合理化指導)を分析し, 1960年前後の中小炭鉱の実態を明らかにするとともに, 通産省がどのような中小炭鉱合理化対策を立てたのか, そしてそれが中小炭鉱の経営の維持にどの程度貢献したのかを検討する。 中小炭鉱の財務状況は芳しくなく, 合理化のための資金調達は困難であった。また, 坑内環境の劣悪さ, 新技術への労働者の不適応, そして設備の設置や管理の方法の不備などのために, 安定した生...
島西 智輝, シマニシ トモキ, Tomoki Shimanishi
立教經濟學研究   64(2) 109-130   2010年10月
島西 智輝, 南雲 智映, 梅崎 修
立教経済学研究   63(4) 95-106   2010年3月
大阪社会運動協会のオーラルヒストリーについて
島西智輝, 梅崎修, 南雲智映
大原社会問題研究所雑誌   (621)    2010年
島西 智輝
三田商学研究   51(6) 161-177   2009年2月
吉田正樹教授退任記念号論文衰退に直面した企業の事業多角化が遅滞した要因を解明することは,経営史研究の重要な課題のひとつである。しかし,先行研究では,①情報活動の立ち遅れ,②過去の成功体験から来る自己過信,③マネジメント・システムの硬直化の3 つの要因が指摘されているが,実証研究は蓄積されていない。そこで本稿は,戦後日本の大手石炭企業3 社によるセメント工業進出を事例として上記の課題を検討した。3社は石炭産業の衰退が顕在化する以前から石炭需要を拡大させる市場関連多角化のひとつとしてセメント工...
‘The Energy Revolution’ and Environmental Problems: Changes in the Domestic Coal Market in Post-war Japan
島西智輝
慶應義塾大学・京都大学連携グローバルCOEプログラムディスカッションペーパー(DP2009-015)      2009年
衰退産業における企業行動―戦後石炭産業の再編とその帰結―
島西智輝
博士論文(慶應義塾大学)      2008年
島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修
立教経済学研究   61(2) 267-278   2007年10月
牛尾 治朗, 島西 智輝, 森 直子, 梅崎 修
三田商学研究   50(2) 223-236   2007年6月
商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty資料
森 直子, 島西 智輝, 梅崎 修
企業家研究   (4) 39-55   2007年6月
島西 智輝, 森 直子, 戸田 裕美子, 梅崎 修
三田商学研究   50(1) 241-255   2007年4月
商学部創立50周年記念 = Commemorating the fiftieth anniversary of the faculty資料本資料は,牛尾治朗氏(ウシオ電機(株)会長)のオーラル・ヒストリーの全文である。オーラル・ヒストリーは,これまで埋もれていた歴史事実の発見だけではなく,ある歴史的イベントが起きるまでの当事者の意思決定プロセスやこれまで研究対象になりにくかった組織文化やインスティテューショナル・メモリーを捉えることを可能にする歴史資料のひとつである。 本資料の資料的価値...
衰退産業における企業財務の変遷―戦後大手石炭企業の事例(1956~91)
島西智輝, 山本裕, 牛島利明
慶應義塾大学経商連携21世紀COEプログラムディスカッションペーパー(DP2006-034)      2007年
島西 智輝
社會經濟史學   70(6) 667-688   2005年3月
Sub-leased coalmines (SLCs) sere one method of rationalization attempted by major coalmining companies during the early 1950s to the early1960s. This article demonstrates how the Hokkaido colliery and Steamship Company Ltd. (hereinafter Hokutan) w...
島西 智輝
三田商学研究   47(6) 53-78   2005年2月
炭鉱労働組合運動における大衆闘争の形成に関する考察*一戦後復興期の三井鉱山砂川炭鉱労働組合の事例を中心に一島 西 智 輝1950年代半ばから1960年代初めにかけて炭鉱労働組合運動で展開された大衆闘争,職場闘争はわが国の労働組合運動において重要な闘争であった。しかし,その初期の性格を規定した大衆闘争の形成過程については,代表性に乏しい三井鉱山三池炭鉱労働組合の事例を除いては十分な研究蓄積がなされていない。以上の問題意識に基づいて,本論は戦後復興期の三井鉱山砂川炭鉱労働組合の事例を中心として...
島西 智輝
三田商学研究   47(4) 115-138   2004年10月
わが国の鉱業史研究では戦前期の鉱業に研究の重点が置かれているため,戦後に法定鉱物となった石灰石を採掘する石灰石鉱業は鉱業史研究の対象とされてこなかった。しかし,石灰石はわが国で随一の埋蔵量を誇り,鉄鋼業やセメント業などわが国の高度経済成長を支えた産業で必要不可欠な鉱物であった。本論は,石灰石鉱業協会発行の『石灰石』誌を中心資料として,主に二つの検討を行う。本論の前半部では,石灰石の特性と用途を確認するとともに,戦前期からの石灰石鉱業の歴史を3期に分けて検討していく。戦前期に一定の拡大を見せ...
戦後石炭市場と石炭産業―『エネルギー革命』期における三井鉱山の事例を中心に―
島西智輝
慶應義塾大学経商連携21世紀COEプログラムディスカッションペーパー(DP2004-008)      2004年

講演・口頭発表等

 
20世紀日本の家庭におけるエネルギー利用
島西 智輝
社会経済史学会第86回全国大会   2017年5月28日   
石炭生産技術の導入・革新と海外移転
島西 智輝
鉱山研究会例会   2017年1月28日   
赤平、そして石炭産業史研究との出会い [招待有り]
島西 智輝
全国石炭産業関連博物館等研修交流会(石狩)   2016年10月23日   
Modernising the Coal Industry in Post-war Japan: Technological Innovation And Industrial Relations
島西 智輝
The International Mining History Congress   2016年9月10日   
家庭におけるエネルギー革命―中四国の事例を中心に―
島西 智輝
社会経済史学会中国四国部会大会   2015年11月29日   
日本経営者団体連盟と戦後の労務管理―『新時代の「日本的経営」』 オーラルヒストリーからの知見―
島西 智輝
『新時代の「日本的経営」』20年シンポジウム   2015年1月31日   慶應義塾大学産業研究所・商学会
Visualizing Changes in the Routes and Scale of Trade in 19th-Century China
神田さやこ、島西 智輝、高橋 昭子
ANGIS and CRMA Bangkok meeting 2015   2015年1月6日   
日本石炭産業の衰退とその社会的、経済的影響 [招待有り]
島西 智輝
鉱山の衰退―鉱山業衰退の日仏比較   2014年2月15日   
石炭産業における人事労務管理の近代化―太平洋炭砿の事例、1950年代~1980年代―
島西 智輝
経営史学会第49回全国大会   2013年10月26日   
Statistics and Intra-Asian Trade: Historical GIS as an Analytical Tool
島西 智輝
The XVIth World Economic History Congress   2012年7月   

Misc

 
青柳 淳子, 大神田 久美子, 島西 智輝
三田学会雑誌   98(2) 349-352   2005年7月

競争的資金等の研究課題

 
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2016年 - 2018年    代表者: 島西 智輝
東アジアIndustrial Heritageの定礎―江原道と九州旧産炭地
旭硝子財団: 人文・社会科学系研究奨励
研究期間: 2015年 - 2016年    代表者: 中澤 秀雄
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(A))
研究期間: 2014年 - 2018年    代表者: 中澤 秀雄
文部科学省: 科学研究費補助金(若手研究(B))
研究期間: 2013年 - 2015年    代表者: 島西 智輝
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(A))
研究期間: 2012年 - 2015年    代表者: 城山 智子
18世紀後半から第一次大戦までの「長期の19世紀」には、世界経済の画期となる貿易の質的変化と量的拡大がみられた。その動因について、本研究は域内で生産された農作物・軽工業品を中心に多角的に展開されたアジア域内貿易に焦点を当てて分析し、データ(18-20世紀アジア主要港貿易統計データ・ベースの構築)、分析枠組み(主要貿易商品の取引連鎖(Commodity Chain)分析)、分析ツール(時空間分析ツールによる貿易の空間分布とその時系列的変化の可視化)のそれぞれに関して、新たなアプローチを採るこ...
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(C))
研究期間: 2012年 - 2014年    代表者: 嶋崎 尚子
本研究は、釧路太平洋炭砿の閉山(2002年)が炭鉱離職者ならびに産炭地釧路の地域社会におよぼした影響を、80余年にわたる太平洋炭砿企業体や組合、地域社会というメゾ水準のコンテクストと、国の石炭政策や経済状況等のマクロ水準のコンテクストに位置づけ多層的に“最後のヤマ”のライフコースとして明らかにすることを目的とする。具体的には4点の課題を設定して進めている。平成24年度は当初の計画どおり、3回の現地調査(6月、8月、2月)ならびに3回の研究会(7月、9月、12月)を行った。課題ごとの成果は以...
戦後日本石炭産業の衰退
鈴渓学術財団: 刊行助成
研究期間: 2011年 - 2012年    代表者: 島西 智輝
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(B))
研究期間: 2011年 - 2014年    代表者: 梅崎 修
本年度の研究実績は以下の4点にまとめられる。第一に、近江絹糸人権争議、機械産業労働史、鉄鋼労働史、電機産業労働史の分野でオーラルヒストリーを実施した。なかでも近江絹糸人権争議と電器産業労働史に関しては、オーラルヒストリーの報告書を刊行した。近江絹糸人権争議に関しては、オーラルヒストリーの実施に伴い、人権争議の文書資料も確認されたので、この文書資料の目録を作成した。現在、個々の文書資料とオーラルヒストリーを読み込む作業を続けている。第二に、海外(コロンビア大学とニューヨーク大学)のオーラルヒ...
金属産業における中小労使関係と産別労働組合の役割―オーラルヒストリーによる接近―
労働問題リサーチセンター: 労働問題研究助成
研究期間: 2010年 - 2011年    代表者: 島西 智輝
文部科学省: 科学研究費補助金(基盤研究(A))
研究期間: 2009年 - 2013年    代表者: 中澤 秀雄
当初目標は以下のa-dの4点であった。(a-h24)各地の関係者との情報交換、資料救出、インデックス作成 (b-h24)文書(所在)情報の統合とPDF化・電子化。それらを適切・効率的に管理できるファイリングシステムの構築 (c-h24)各炭田での現地調査・離職者追跡調査の継続と、それに基づく学会報告等の成果産出。 (d-h24)炭田間比較研究の準備。以上の目標は、以下のような具体的成果を通して十分に達成された。 1) 個人が保管していた炭鉱婦人会関連資料および夕張炭鉱労組関係資料をレスキュ...

委員歴

 
2016年4月
 - 
現在
経営史学会  幹事
 
2012年4月
 - 
現在
政策研究フォーラム  理事
 
2010年10月
 - 
現在
社会経済史学会中国四国部会  幹事
 
2011年4月
 - 
2012年3月
政策研究フォーラム  評議員
 

担当経験のある科目

 
 

社会貢献活動

 
全ての人にディーセント・ワークを確保する― 一〇〇周年を迎えるILOの現在と将来―
【インタビュアー】  政策研究フォーラム  改革者  2017年5月1日
多様性を尊重しながら総合力を発揮する―多様な産業の更なる組織化と政策実現力の強化
【インタビュアー】  政策研究フォーラム  改革者  2016年11月1日
人を大切にする経営で企業を伸ばすー組合経験生かし、独自の経営ー
【インタビュアー】  政策研究フォーラム  改革者  2015年12月1日