本研究は、教育、医療、保健、法務分野の４領域の専門職を対象とした歴史・制度分析、国際比較ならびに国内調査から、専門職に必要な能力（専門職コンピテンシー）の保証に関する国際的な水準をリストアップするとともに、その養成カリキュラムをめぐるステークホルダーの認識ギャップと合意形成の一端を明らかにした。各職様々な認識の下で多様な養成プログラムが併存しているが、いずれのステークホルダーにおいても「態度」形成（特に「倫理」面）が最重要項目の一つとして認識されていること、専門職コンピテンシーは養成機関のカリキュラムだけでなく生涯にわたる専門職キャリア全体において定位されることなどが明らかになった。