平成30年度は、大学におけるICT技術支援体制の経年変化の平均的なパターンを推定した．技術支援体制の充実度を点数化し，潜在成長モデルで分析を行った結果，技術支援体制が2010年度で低いほど，技術支援体制のそのあとの伸びが大きいことと，技術支援体制の切片（初期値）と傾き（経年変化）には大学間でバラツキがあることがわかった．さらに，どの要因が技術支援体制の切片と傾きにバラツキを生んでいるのかについて条件付き潜在成長モデルや多変量潜在成長モデルを適用し分析を行った．その結果, 機関充実度が2010年度で低いほど，技術支援体制の5年間の伸びが大きいこと，機関充実度の伸びは技術支援体制の伸びと連動していることが示された．また，技術支援体制の伸びに影響を与えやすい機関充実度は，⑥効果測定の反映度，⑪推進組織の有無，⑫予算確保の有無，⑬人材確保の有無と⑭効果測定の有無のように実体性を伴った支援であることが明らかになった．
さらに，上記の分析においては，大学事務局への調査項目から，技術支援体制と機関充実度との関係性の分析を行ったが，学部研究科への調査項目にあるICTをどのように利活用しているのかのICT活用量を加え，三変数で分析を行うことにより，大学におけるICT活用推進の要因を追求すべく，分析をすすめている。