本研究は、実務的な問題のるつぼにある詐害行為取消訴訟を理論的に解明することによって、相対効構成の問題点をあぶり出し、さらに具体的な問題解決においても絶対効構成をとる必要があることを浮き彫りにした点で、日本私法学会・日本民事訴訟法学会に大きく貢献するとともに、現在進行中の債権法改正作業とも歩調を合わせたものとなっていることから、実務への影響も少なからずあるものと考える。